- Henry POLLACK, 2009年: A World Without Ice. New York: Avery (Penguin Group), 287 pp. ISBN 978-1-58333-357-0. [わたしはこの版を読んだ]
- [日本語版] ヘンリー・ポラック著、沢田 博 訳 (2010年): 地球の「最期」を予測する。イースト・プレス。
[読書ノート]を書きました。
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[読書ノート]を書きました。
著者の主張もはいっているが、科学技術社会論の入門書と言ってよいと思う。わたしはたまたま2000年ごろから科学技術社会論の本を(あまり深くではないが)いろいろ読んでいるので、わたしにとってとくに新しい話題はなかった。しかしこれだけの話題を新書1冊におさめた本はこれまでなかったように思う。以下、だいたい本書の主張の要約だが、わたしの感想や連想をまじえて述べる。
科学と技術はもともと別々なのだが、現代ではほとんど常に結びついている。純粋科学も、国から研究費が出る以上は、いわば国家総動員体制に組みこまれているのだ (実際に為政者の意図どおり動員されているか、むしろ迷走しているか、という疑問はあるが。) 本書の話題は「科学技術」と言ったほうがよさそうだ。
第1章「輝かしく陰鬱な1970年代という曲がり角」。かつて(たぶん1960年代)、科学はすばらしいものだと思われた。しかし今では危険なものだと考えられることが多い。核兵器と公害に代表される科学のもたらす危険は、実は1960年代にもあったのだが、1970年代に明白になったのだった。なお図1-1に引用されている統計数理研究所の「日本人の国民性調査」で、人間が幸福になるために「自然を征服していかなければならない」と考える人が減って「自然に従わなければならない」と考える人がふえたという統計はおもしろいが、日本以外の文化圏との比較が必要だと思った。
第2章「『統治』から『ガバナンス』へ」。かつては政府が国民をコントロールすることが考えられたが、今ではさまざまな主体が共存して意思決定をし社会を運営していくことが考えられている。科学についても、専門家の考えを一般市民に理解してもらうという考えではなく、公共空間で議論することが重要になっている。
第3章「科学は『完全無欠』か」。科学が完全無欠だというのはもともと幻想だ。科学で得られている知識の多くはまだ確立していない「作動中の科学」によるものだ。測定の不確かさもある。理想化・モデル化による不確かさもある。
第4章「科学と社会のディープな関係」。純粋科学についてさえ、科学は価値中立だというのは理念にすぎない。現実の科学技術は社会のある部分の利益になり、別の部分には損害を与えることがある。「よい科学技術」をめざすべきだ。もちろん何がよいとするかには価値判断がある。
第5章「科学の不確実性とどう付き合うか」。食品の安全性や環境影響などのリスク評価に関すること。挙証責任は安全を主張する側と危険を主張する側とのどちらに持たせるべきか(社会の選択)。事前警戒アプローチ(いわゆる「予防原則」だがその表現は誤解しやすいので避けている)の意義とその限界の議論もある。
第6章「知ること、つながること」。日本社会では行動提起が一人一人の心がけに偏る傾向がある。政策や市場を変えていくには組織的行動も必要。ただし初めから大規模な組織を考えずに少しずつつながりを広げることを考えていったほうがよい。
第7章「知を力にするために」。公共空間の中で、論争になっている課題について、賛成反対をあらかじめ固定せずに疑問をもって考える人が重要。専門家とつながりをもつことを社会関係資本ととらえる。また、課題をかかえた人が専門家にならないまでも専門家の用語を理解できる知識をもつと強力になる。アメリカのエイズ患者の運動が治験の方法をかえさせた件では、患者は現場知をもっていたうえに、医学・薬学の概念を勉強した。吉野川可動せきの件で市民運動家が河川工学を勉強して官庁の計画を批判したのも同様だろう。Collins and Evans (2007) [読書ノート]の用語で言えばinteractional expert (わたしの表現では「通門家」)になったのだ。
本が電子メディアにとってかわられるという話はだいぶ前からあった。本書によれば日本では1998年に期待をもたせる新聞記事があった。しかし、なかなかそうはならない。
アメリカでは、紙の本と比べて無視できない割合を占めたという意味では、すでに電子本の時代がきている。2007年に出たAmazonのKindle (キンドル)が広まったのだ。Amazonは、本を多く読む人をねらい、さらに仕入れ値より安い(逆ざやの)売り値をつけた。2010年になってKindleは日本語も扱えるようになったが、日本には再販売価格維持制度があり出版社はこれが崩れるのを恐れるので、すぐに広まりそうもない。アメリカでも逆ざやはいつまでも続かないだろう。Appleは出版社に値段をつけさせて一定率のさやを取る方式をとっている。Apple iPadの場合はApple社が家庭でみんなが見られるものという趣旨で内容を選別することが出版社のリスクを大きくしているが、専用アプリケーションから共通形式の電子本に変わってくれば問題は少なくなるかもしれない。ともかく値段をどう決めるかは大問題だ。
紙の本のディジタル化はAmazonがさきがけたがこれは紙の本を売るための見本という位置づけだった。しかしGoogleは世界中をディジタル化する構想を打ち出し、出版社や作家の反発を招いた。名和 (2010) 「著作権2.0」[読書メモ]でも論じられている件だ。結局、対象はアメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリアで出版された本にしぼられたようだ。しかし日本で出版された本を勝手にディジタル化されても確認が困難になってしまった。また日本で出版された本がディジタル化されて世界の人の目にふれる機会が当面ないことになり、英語圏との発信格差が広がってしまう。日本語圏は日本の政府と民間のうまい分担で進めるしかなさそうだ。電子図書館の先覚者の長尾真氏が国会図書館長である今が機会だ。
インターネット上の情報は無料があたりまえであることが多かったが、新聞社の生き残り策としては、広告だけに頼るのは無理があり、記事自体の有料化を、読者が減りすぎないように手加減しながら進めているところが多い。その中で注目されるのは朝日新聞社の「ウェブ新書」で、新聞や雑誌の記事を有料コンテンツとしてパッケージしなおしたものだ。紙の新書本と違って一定の厚さを想定していない。
ここまで、わたしの印象をまじえているがだいたい本書の要約。ここから、それをきっかけに勝手に考えたこと。
本書の記述でわたしが不満に思ったことは、資源節約の必要性が、中国の学校教科書の需要のところでは話題になっているものの、あまり検討されていないことだ。これから紙は貴重な資源となるはずで、書きかえ可能な「電子紙」が必要だと思う。また電子紙の製造と利用のそれぞれの局面でのエネルギー消費も節約しないといけないだろう。動画を扱える高速で多色の表示装置は、小さい画面に限られるのではないか。もしそれだけだと本書の著者が心配しているようにケータイ読書だけになってしまう。応答時間が遅くてよいから、大きな画面がほしい。色についても、一部は白黒、一部は初期のパソコンのように8色(3ビット)か16色(4ビット)に限定するのがよいのではないか。そして、画面内容を維持するのに電力を消費しないものであってほしい。
世の中全体から見れば小さな市場だろうが、理科系の専門書については電子本が遠からず普及し、紙での出版は減ると思う。
すでに、学術雑誌のうち新しく創刊されるものは電子版だけのものが多いし、従来からの紙版を続けているものも電子版なしでは成り立たなくなってきた。ただし、読者の側でぜひ読みたい論文は紙にプリントするのがふつうで紙の節約になっていない。理科系学術雑誌の多くがA4判やそれに近い大きさ(アメリカンレターサイズを含む)で、ふつうのパソコンではまだそれを一度に鮮明に見られないためだ。表示装置がもう少し進み、またもし安くなって一人が複数持てるようになれば、紙に出す需要はだいぶ減るだろう。残る問題として、研究所などの図書館が契約する際の条件が、紙の雑誌ならば購読契約が切れても残るが、電子版は契約が切れると読めなくなるのがふつう(読者がダウンロードしたコピーは別だが)という違いがある。また、研究者は直接論文にアクセスするので、出版物としての学術雑誌は、紙版時代を覚えている世代が現役のうちはともかく、その後も続くだろうかという心配もある。ウェブを前提とした新しい知識媒体の形が確立すればよいのだが。
同じ会によるエルニーニョと地球環境という本(初版1999年、改訂版2001年)を引き継ぎながら新たな材料もとりこみ、山川修治・森島済両氏が中心となって編集した本。話題は大気・海洋の自然科学的現象、生物圏への影響、人間社会への影響に及ぶ。
おおぜいの分担執筆で、それぞれの人の価値判断で書かれている(気象庁職員で研究職ではない長谷川氏・栗原氏のところは気象庁の立場でというべきかもしれないが)。章の切れ目ではページを変えるが節のレベルでは変えず(紙の節約という意味でよいのだが)、また執筆者名があげられているのが巻頭の一覧でだけなので、どこからどこまでがだれの文章かわかりにくい。そこで、執筆分担入りの目次を示しておく。