Michael D. Gordin (2015) Scientific Babel

  • Michael D. GORDIN, 2015: Scientific Babel — The Language of Science from the Fall of Latin to the Rise of English. London: Profile Books, 432 pp. ISBN 978-1-7812-5114-0 (これは紙のハードカバー版のISBN)
  • Chicago: University of Chicago Pressからも2015年4月に出版予定。

数か月前に新刊予告情報を見た。University of Chicago Pressから2015年4月に出るということだった。ところが、さらに検索してみると、イギリス版が3月19日発行だという情報を得て、アメリカ版を待ちきれずイギリス版の電子版(Amazon Kindle)を買ってしまった。とびらの書誌情報に「First published in the USA by the University of Chicago Press」とある。文法的解釈としてFirstがin the USAに限定されているのかどうかよくわからないが、おそらくシカゴ大学出版が先に準備したにもかかわらず、たまたまイギリス版のほうが発行が先になったのだと思う。

話題の対象は、科学で使われる(人間の)言語、とくに、新しい知見を伝える学術論文や、多くの科学者に参照される便覧・データベースに使われる言語だ。今、自然科学では、英語が圧倒的になっている。しかし、20世紀初めには、フランス語・ドイツ語・英語の3言語がほぼ同じ重みだった。また、20世紀のうちには、ロシア語も重要だった時期もあった。

このような主題の本としては、Scott L. Montgomery (2013) Does Science Need a Global Language? [読書メモ]を読んだ。本書とは主題は近いのだが、内容の重なりは2割くらいにすぎなかった。Montgomeryは英語が、Gordinはむしろ英語以外の言語(ドイツ語、ロシア語、人工的に構築された言語)がどう使われてきたかに重点を置いている。Gordinはロシア・ソ連の科学を扱ってきた科学史家なので、本書はロシア語の話題に特長がある。逆に、東アジア、とくに日本語については論じるべきなのだが自分の能力がおよばなかったと認めている。【本書の議論の枠組みを引き継ぎながら日本語の事例を検討すれば議論をゆたかにできるはずだ。たとえば、第9章に、アメリカでロシア語の学術雑誌の英語への全訳出版が行なわれた話があるが、それにならって日本語の雑誌の全訳がされたこともあったと聞いた記憶がわたしにはある(ただし実物を見てはいない)。】日本語に関する話題としては、第11章に、ジベレリンの発見が日本語で書かれたために広まるのが遅れたという話が出てくる。

Montgomeryは結論で、科学の共通語が一つである時代のほうが平常だという考えを述べているが、Gordinは序論で、平常ではないと言っている。これは、Montgomeryがおもに最近50年間の話と、2000年間の話をしているのに対して、Gordinはおもに19世紀後半以後の約150年を論じているからだ。

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本書の話題は、「専門分野ごとに言語が違う」というときの「言語」ではない。しかし、専門分野の用語体系の問題は、深くかかわっている。

ここでいったん著者の理屈を離れてわたしのことばで表現してみる。科学の言語はいわば2階建てで、地の文の言語の上に専門用語体系が乗るのだ。近代科学(自然科学のほかに社会科学もそうだと思うが、人文学は含まれるものと含まれないものに分かれるだろう)では、専門用語体系は、地の文の言語が違っていても、意味を変えないで翻訳できる(のが理想である)。

それぞれの地の文の言語の上で、専門用語体系をオリジナルで構築するか、他の言語から移植して構築するか、あきらめる(その言語では科学の話題は述べない、あるいは用語をすべて他の言語から借りる)か、のレベルがある。(今の自然科学の日本語は、新しい用語に関する限り、英語上の用語体系を基本とした移植構築で成り立っていると思う。まれに日本語のオリジナルで構築される用語があるが、日本語圏以外の世界で使われるようになるには英語訳を決めることが必要だ。) 本書の話題となる「科学の言語」は、専門用語体系をオリジナルで構築する場となる言語だ。これが単独ならば話は簡単だが、複数あると、複数の言語の間の移植可能性を考えながら構築できる人が必要になる。(第3章に、ロシア語ではわかりやすいが他の言語に機械的におきかえられない体系が考案されたが結局採用されなかったという話がある。)

地の文の言語は、自然言語に限らず、人為的に構築された言語でもよい。しかし、記号論理のように抽象的に構築された言語では、やってみて、だめなことがわかった。自然言語の経験を再現するように(不規則性をはぶくなどはするが)構築された言語ならば可能だ。実際、試みられたのだが、広く採用されはしなかった(第4・5章)。これは原理的にだめだったのではなく、歴史的なりゆきの偶然的要因もあると思う。

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科学のうちの分野としては化学が扱われている。以下、本の流れにそって、しかし網羅的ではなく、印象に残った点を紹介する。

序論では、すでに紹介した論点のほかに、LavoisierとPriestleyを中心に、18世紀後半の化学に関する言語の状況が論じられている。フランス語も英語も化学のオリジナル発表に使われる言語だったが、フランス語のほうが優位だった。イギリス人の学者はフランス語の論文を直接読んだ。フランス人は必ずしも英語を読まず、必要なものについては少数の人(Lavoisier夫人を含む)が翻訳を担当した。

第1章だけは長い歴史の話で、おもにラテン語の役割を論じている。
(ラテン語よりも古い学術の言語として、サンスクリットと漢文にもふれている。)
ローマ時代はラテン語が日常の言語だった。学術の言語としてはむしろギリシャ語が使われた。Ciceroがラテン語の学術的用語法をくふうした。
中世前期には、ラテン語はキリスト教会の言語として使われたが、学術はラテン語圏ではなくアラビア語圏で栄えた。中世後期には、アラビア語(および一部ギリシャ語)からラテン語への翻訳がおこなわれた。ルネサンス期には、学術用語としてラテン語が復古された。
近代科学のはじまりの時期は、出版の言語がラテン語から各民族の口語に移る転換期に重なった。ラテン語は学術の共通語の地位を失っていった。しかしラテン語は学術に使われる複数の言語のひとつではあり続けた。たとえば18世紀スウェーデンの鉱物学者Bergmanは主要な著作をラテン語で書いた。

第2・3章はロシアで近代化学が構築される過程での言語の話。とくに第2章では、元素周期表についてのロシアのMendeleevとドイツのMeyerの先取権争いをめぐる。【この件はScerri (2011/2013) 『周期表[読書メモ]でも読んだ。わたしの認識としては、周期性は、同時並行の発見だと思う。空欄に未知の元素があるはずだとしてその性質を予想したことについて、Mendeleevが特にえらかったと言えるのだと思うのだが、Scerriの本によればこの点でもMeyerとは横ならびのようだ。】
当時、ロシア国の科学もロシア語の科学も発達の初期的段階にあった。ロシアの化学者は、国内の普及のためにはロシア語、世界に知られるためにはドイツ語またはフランス語で発表する必要があった。Mendeleevはまずロシア語で論文を発表し、それから要約論文をBeilstein (第10章に出てくる有機化学便覧を始めた人だがそれより前のこと)にドイツ語の雑誌にのせてもらったのだが、Beilsteinの下請けの翻訳が拙速で(英語でいえば) periodicとなるべきところがphasedと訳されたので、Mendeleevは「周期表」の先取権争いで不利になった、ということがあった。
第3章には、ロシア語独自の化学用語づくりの試みもあったが広く採用されず、教科書をドイツ語から翻訳する過程でロシア語の表現もかたまっていった、という話がある。

第4・5章は、20世紀初めの、科学の共通語として人工的に構築された言語を採用する考えについて。このころ、科学者は仏・独・英(・露)の翻訳が必要なことに不便を感じていたが、どれかの民族言語を共通語に採用することには抵抗があった。ラテン語は中立の条件をいちおう満たしてはいたが、語尾変化などの文法事項が複雑すぎ、またカトリック教会との関係が感じられることに抵抗があった。
Schleyerが1880年に発表したVolapükは流行したが10年ですたれた。Zamenhofが1887年に発表したEsperantoは長続きした。
1901年、International Association of Academiesの中に、国際補助語に関する委員会ができた。委員会での有力候補はEsperantoだったが、反対する委員もいた。そこに匿名のIdo提案が届いた(Idoはペンネームだったが、のちに言語名とされた)。これはEsperantoをもとにいろいろな変更をした言語だった。1907年に委員会が出した結論は「Esperanto支持だが改訂が必要」というもので、Idoがよいともとれるものだった。ところが、Esperantoの団体は、『Esperantoの基本』の本に書かれたことは変えないと決めていた。そこで、これまでEsperantoを支持してきた人々が、Idoに移るか、Esperantoを使い続けるかで分裂してしまった。第1次大戦を経て、Idoはすたれた。Esperantoは1921年に国際連盟に採用される可能性があったが機会をのがし、その後、国際補助語の議論はすたれた。
【わたしは少年時代からEsperantoに関心をもっていたうえに、気象を専門としてから、その関係でEsperantoやIdoに出会うことが3件あった。日本の高層気象台(大石和三郎台長)の1926年からの観測報告がEsperantoで書かれたこと。1920年代のソ連による満州北部の鉄道に伴う気象観測報告がロシア語に加えてEsperantoで書かれたこと(山本 晴彦 (2014) 『帝国日本の気象観測ネットワーク[読書メモ])。Richardson (1922)の数値天気予報の本[読書ノート]の巻末の変数記号一覧が英語に加えてIdoで書かれたこと(Esperantoを含む他の国際補助語案でもよいのだがたまたま身近にこの言語に詳しい人がいるので採用したということわりがきつき)。
「歴史のもしも」にすぎないが、もしIdoの提案者がEsperantoをひとまずそのまま採用し使いながら改良するという態度をとっていたら、Esperantoが複数の共通語のひとつにはなりえたのではないか、と思ったりする。】

第6・7章は、ドイツ語の地位の変化。ドイツ語は、19世紀、化学に関しては、Liebigの実験室の先進性と、化学工業とのリンクによって、国際会議や学術雑誌の言語として最も強いものになった。ただし、フランス語・英語も必要な言語だった。
第1次大戦で国際交流がとだえたことと、戦後の科学体制づくりで戦勝国がドイツの科学者を排除する態度をとったことによって、ドイツ語が使われる機会が減った。
また、アメリカ合衆国が第1次大戦中に強国になった。アメリカにはドイツ系住民がいてドイツ語も聞かれたが、参戦後にドイツ語が抑圧された。戦後、外国語の禁止は違憲とされたが、ドイツ語教育はおとろえた。アメリカで科学を学ぶ人が外国語を学ばない傾向が始まった。
1933年にナチ党が政権をとり、 ユダヤ人、共産主義者などを公職から追放した。大学や研究所も公職とされたので科学者の約20%が解雇された。その4分の3は外国、その多くはアメリカ合衆国に移った。ドイツ語にとって、ドイツが嫌われた、移住した人は英語を使った、研究者個人ネットワークのhubとしてドイツが働かなくなった、という三重の災難となった。
第1次大戦後と違って、第2次大戦後にはドイツ科学者へのボイコットは続かなかった。しかしドイツの中心性は失われた。

第8・9章は第2次大戦後のソ連の科学文献の増大とそれに対するアメリカ合衆国の対応。
ソ連は当初は多数の民族言語を尊重したが、1938年からロシア語を必須とするように変わった。科学文献はロシア語で書かれた。ただしソ連の科学・技術者の教育では外国語(多くの場合、英語)を読む能力も必要とされた。
アメリカ合衆国でも、とくにSputnik以後、ソ連の文献を読む必要性が感じられたが、ロシア語を学ぶ人は少なかった。
対策のひとつは機械翻訳だった。1954年、Georgetown大学のDostertは、IBMとの共同研究で、科学ロシア語(科学技術文献で使われる表現に限定されたロシア語)から英語への翻訳がうまくいっているデモンストレーションをした。しかしそれは誇大宣伝だったようだ。1964–66年に科学アカデミーの委員会で検討され、報告は自動翻訳には悲観的なものになった。機械翻訳はすたれた(1980年代にはまた出てくるが)。ソ連でも機械翻訳の研究がされたが、同じような経過をたどった。
もうひとつはソ連で出された主要学術雑誌を英語に訳して出版することだった。1949年、Earl Maxwell Colemanという人がつくったConsultants Bureau (のちPlenum)という会社が、化学の雑誌の全訳を始めた。翻訳者を従来の常識よりも安く雇い、英語版をアメリカ国内だけでなく外国にも売ることで、商売を成り立たせた。American Institute of Physicsも物理の雑誌の全訳を始めたが、のちにはColemanの会社にまかせることになった。

第10章は第2次大戦後東西に分裂したドイツの状況。ドイツ語は国際公用語からはずれた。国内の学術活動にはドイツ語が使われたが、ドイツ語による会議や学術雑誌への外国からの参加者は戦前よりも減った。
化学に関する抄録雑誌Chemisches Zentralblattは1830年から出され、ドイツ化学会の出版物となっていた。戦後1946年、東西別々に再発足して同じ名の別々の雑誌が出たことがあったが、1950年に(政治的対立にもかかわらず)統合された。しかし1969年に行き詰まった。抄録対象となる論文の多くが英語で書かれたものになったので、翻訳にかかる費用などの点で、英語圏のChemical Abstractsに勝てなくなったのだ。
Beilsteinの名で知られる有機化合物便覧(Handbuch)は、1881年の初版から第3版まではBeilsteinが編集した。その後、ドイツ化学会に引き継がれ、Springer社が出版することになった。第4版27巻が完成したのは1937年だった。戦後西ドイツで再開されたが、1981年にはその後の巻を英語で出すと決定した。さらに、ディジタル化の時代になって、紙による大部の出版物は成り立ちにくくなった。今ではBeilsteinデータベースはInformation Handling Systemsという企業の事業となり、内容はElsevierのReaxsysにとりこまれている。

第11章は英語が支配的となっている現在の世界の状況。
ドイツ語・フランス語などの学術雑誌が、まず多言語化し、それから英語化していった。
植物命名規約では、1906年以来、新種記載にラテン語による記述を義務づけていたが、2012年にそれをやめ、英語だけでよいとした。
科学の英語はcommunicationのためのものと割り切って使われるが、他の言語を使うとその民族のidentityを主張しているように響く。
英語母語話者とその他の人の間の不公平はある。非母語話者はとくに話す・聞く場面で苦労する。英語母語話者は外国語を学ぶ必要はなく、研究自体に多くの時間を使うことができる。
科学英語に母語話者の英語と別の標準を用意するべきか。賛否両論がある。
今の状況に至ったのは、英語が科学に特別に適していたからではない。いろいろな国の政策や科学者による選択が組み合わさってたまたまそうなったのだ。1960年代には植民地の独立で多言語化が進むと見えた。しかし新独立国の多くが国際共通語に英語を採用した。また留学先としてアメリカ合衆国がこのまれた。(ソ連はそれよりは少なく、1985年以後ますます少なくなった。) コンピュータ化されたデータベースの多くが英語圏で開発された。このようにして英語を使うことが有利になった。

結論の章。まず、英語支配の状況が将来も続くかどうか。著者は、英語支配が続く、他の単一言語が支配する、複数言語になる、という3つの可能性を考える。ただし他の単一言語(たとえば中国語)が支配する状況に移ることはあまりありそうもない。
また、自然言語と無関係に科学的知識の構造を構築した言語は(人間が科学を実践する地の文の言語にはならないと150年ほど前に判断されたのだが)、人間以外の知性との知識の交換を考えるときには必要になるかもしれない、と、SFや「SETI」の試みから例をとって述べている。

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鬼頭 昭雄 (2015) 異常気象と地球温暖化

  • 鬼頭 昭雄, 2015: 異常気象と地球温暖化 — 未来に何が待っているか (岩波新書 新赤版 1538)。岩波書店, 208+2 pp. ISBN 978-4-00-431538-4.

地球温暖化に関する新書本などの知識提供型の読みものが、これまで少なかった。科学的知見を中心としたもので、IPCCの第5次報告書をふまえたものとしては、2013年に(新書判ではないもののペーパーバックで)同じ著者の『気候は変えられるか[読書メモ]が出ているけれども、話の筋があまりわかりやすくなかった。本書のほうがだいぶ筋がしっかりしていると思う。出版社の編集者の仕事のちがいだろうか。ただし、本書はページ数のわりにたくさんの話題がつめこんである。それぞれの項目に説明不足のところがあることは避けられないかと思う。どこにどのような補足が必要かは内容をすでに知っているわたしなどには気づきにくいことで、専門外のかたから不足を指摘してくだされば、この本自体を変えることはできなくても別の形で補足することはできると思う。

著者は、気象庁気象研究所で、気候の数値モデルに、1980年代の開発の初期からかかわってきた人だ。気象庁は60歳定年なので、現在はそこを退職して大学所属となっている。著者は、研究者として、モンスーンの構造や、氷期をはじめとする古気候など、大規模な大気の循環にかかわる気候の基本的問題に取り組んできた。それから、地球温暖化の予測型シミュレーションにかかわった。2002年以来、日本の地球温暖化研究のうちで、気象研究所はとくに、温暖化に伴って極端現象(本書の「異常気象」と同じと考えてよい)がどうなるかの将来見通しを得る仕事を分担してきた。著者はそれをまとめる立場にあったこともある。

本書でいう「異常気象」は、「人が一生の間にまれにしか経験しない、大雨や強風などの短時間の激しい気象現象や、数ヶ月も続く干ばつや冷夏などのことです。」とされており、とくに気象庁で観測値を扱う際には「ある場所・ある時期において、30年間に1回以下の頻度で発生する現象」とされていることを紹介している。このような異常気象がときどき起こること自体は、実は平常のうちなのだ。

「気候」のほうは「長期にわたる気象の平均」とされ、それを代表する数量として30年平均値である「平年値」がある。30年よりも長い時間のうちには気候が変化することがある。それに伴って異常気象の頻度も変わるだろう。気候の変化(ここでは「変動」「変化」を区別しない)のうちで、人間活動の結果、大気中の二酸化炭素などの温室効果気体の濃度が変わり、大気を含む気候システムのエネルギー収支が変わることによる変化を「地球温暖化」と言っている。

「はじめに」では、その副題にあるように、人々が異常気象に敏感だが地球温暖化には鈍感であることに注意を向けている。

「第1章 異常気象」では、異常気象、平年値、気候変動などの用語の説明をしたあと、気候変化の事実として、観測値のある過去百年あまりの世界平均と日本の気温の変化を示す。次に、異常気象の事実として、日本で最近おきた記録的な高温の事例を示し、その原因として、ヒートアイランド、フェーン現象、地球温暖化が寄与していることを述べる。また、記録的な大雨の事例にふれたうえで、日本の過去百年あまりの雨のふりかたの変化傾向を述べる。大雨(短時間に大量の雨がふること)がふえているのだ。

「第2章 地球の気候はどう決まっているか」の前半では、地球の気候、とくに平均温度を決めるしくみについて、エネルギー収支に基づいて説明している。ここに温室効果が出てくる。(「宇宙空間から赤外線で見えるのは地上約5キロメートルの大気」と言い、「温室効果ガスが増えることは、宇宙へのエネルギー放出を妨げる効果がある」と言っているが、そこで赤外線で見える高さが変化することを述べなかったのはちょっと残念だ。もっとも、数値をまるめてしまえば、変化前後とも「約5キロメートル」になってしまうだろうから、書きにくいのだが。) 後半では、日本に「異常気象」をもたらすような、もっと広域の大気や海洋の現象である、「エルニーニョ現象」「ブロッキング」「北極振動」などを紹介する。

「第3章 気候変動の過去と現在」の前半では、地球の歴史の中での気候の変化(古気候)についての知見を紹介する。後半では、まず、最近十数年間に世界平均気温の上昇がにぶっている件(海洋の深さ2千mまでのエネルギー貯留量でみればにぶっていない)の話がある。それから、温暖化の原因特定(20世紀の気温上昇の原因が人間活動起源であるか)の話と、異常気象の原因特定(熱波や大雨などの発生確率が人間活動起源の気候変化でどれだけ変化したか)の話がある。原因特定の説明は簡単すぎるかもしれない。やや専門的な説明は日本気象学会 地球環境問題委員会 (2014) 『地球温暖化 — そのメカニズムと不確実性[読書メモ]にある(ただしそちらでの用語は「要因分析」となっている)。

「第4章 21世紀の地球はどうなるか」では、地球温暖化予測と呼ばれる仕事は何をやっているかについて、天気予報と比較しながら説明している。そして、IPCC第5次報告書(AR5)にまとめられた結果にもとづいて、21世紀の、気温、降水量、雪氷、海面水位などについての見通しを述べる。AR5の結論的な「温暖化を66%をこえる確率で(世界平均気温で産業革命前と比べて) 2℃未満におさえるにはCO2排出量を炭素として1兆トン以下におさえる必要がある」という議論を紹介し「2℃目標を達成するには、いますぐ二酸化炭素排出のペースを下げる必要がある」と言っている。

「第5章 日本の気候はどうなるか」の前半では、気象研究所の地域気候モデルで日本付近を細かく計算した結果(気象庁 (2013)『地球温暖化予測情報 第8巻』 http://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/GWP/ )をもとに、21世紀末に予想される気候のもとで、猛暑、大雨などがどう変わるかの見通しを述べている。ただし都市の暑さは地球温暖化とは別の理屈によるヒートアイランド現象がからみ、都市の設計によってもいくらか変わる。後半では、世界の気候の変化の中でおこる台風、ブロッキング、エルニーニョ現象などの変化が日本におよぼす影響について論じている。(エルニーニョ現象がどう変わるかなど、まだ予測が困難な件もある。)

「第6章 気候のティッピングポイント」では、急激な(数十年以内)、あるいは不可逆な(回復に数百年から数千年かかる)変化が起こる可能性についての議論を紹介する。いずれのシナリオについても、起こるかどうかについての確信度は低い。(だからといって無視できるとは限らないので研究は続けられているのだが、まず第4章・5章で示された「予測」を知ったうえでつけたしの知識としてとらえたほうがよいだろう。)

「第7章 気候変動の影響 — 緩和策と適応策」。第6章までの内容はIPCCでいえばほぼ第1部会の話題であり、温暖化の生態系や社会への影響と対策にかかわる第2・第3部会の話題は第7章に集中している。対策としては緩和策(温室効果気体排出削減)と適応策が述べられ、つけたしとして気候工学(ジオエンジニアリング)の簡単な紹介がある。ほぼ最後に来ている気候工学が結論のように読めるかもしれないが、そうではない。気候工学の危険性を述べ、今のなりゆきでは(世界平均で)3-4℃の温暖化への適応策が必要だと述べたうえで、その適応策の困難さを考えると、排出削減にもっと積極的になったほうが得ではないかという結びになっている。(ただし「得」の評価に具体的に踏みこんでいるわけではない。)

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