• Stephen Seidel and Dale Keyes, 1983: Can We Delay a Greenhouse Warming? — The Effectiveness and Feasibility of Options to Slow a Build-Up of Carbon Dioxide in the Atmosphere. Washington, DC: Environmental Protection Agency. http://nepis.epa.gov/Exe/ZyPURL.cgi?Dockey=9101HEAX.TXT で閲覧可能(2015-01-20現在).
• EPA, 1983; 日本語版 1984: 炭酸ガスで地球が温暖化する — EPA予測報告書。ハイライフ出版 (発売: 情報企画出版), 139 pp. ISBN 4-915700-05-4.

Weartの『温暖化の発見』[読書ノート]に、二酸化炭素による気候変化に関して、1983年のアメリカ科学アカデミーの報告書(Nierenberg委員会報告)と同時並行でつくられていた、環境保護庁(EPA)の報告書の話が出てくる。

2014年4月に、非常勤講師をしている大学の図書館の環境科学の棚にそれの日本語訳らしいものを見つけたので、借りて読んだ。ハイライフ出版は、1980年代に国連環境計画(UNEP)の報告書などを多数日本語訳して出していて、わたしはいくつか読んだ覚えがある。本はA5判縦書きのペーパーバックで、単行本としてはやや雑なしあがりになっている。本書は、EPA報告書の訳であることは明らかだが、原典の書誌情報も、訳者の名まえも見あたらなかった。

その後2015年1月に、Weartの参考文献リストの書誌情報のキーワードでウェブ検索したら、原本をディジタル画像化されたものがEPAのサイトで閲覧可能になっていた。目次の対応がつくので、日本語版はこれの翻訳にちがいない。なお、英語原本のとびらページによれば、Seidel氏はEPA所属、Keyes氏はコンサルタントだった。

日本語版には、訳のまちがいと思われるところがあちこちあり、そのうち少しは英語原本で確認したが、大部分はわたしの推測で補って理解したところまでを述べる。

結論の章を「このまま今日の世界の状況が続けば21世紀末まで【日本語版には「21世紀への変わり目まで」とあったが原本を見て修正】には破局が訪れることになる。地球の温暖化への対応を冷静かつ迅速に進めていくべきである。」と結んでいる点では、確かに、警告的な論調になっているといえる。しかし、すぐに二酸化炭素排出削減をすべきだという政策提言をしているわけではなく、数十年の間に対策が必要だとし、当面は研究をすべきだと主張しているという意味では、Nierenberg報告とそれほど大きな態度の違いはないとも思う。

今のIPCCでは、科学的知見を広く見渡しその広がりの幅をおさえたconsensusを報告しようとしている。しかし1983年の知見はもっと断片的だった。Nierenberg報告はconsensusをめざしてそこまで行かなかったものだと思う。このEPA報告は、問題をいくつかの段階に分け、それぞれにひとつの研究例をもってきて、ともかく問題全体をひとつの筋でつないでみたものだ。それぞれの段階についてほかにどんな研究があるかはあまり気にしていない。

エネルギー供給の選択肢のレビューは、オーストリアに本拠をおく国際的な研究機関IIASAの報告(Andererほか1980)による。エネルギー消費と二酸化炭素排出の将来見通しは、Institute for Energy Analysis (IEA)のモデル(Edmondsほか 1981; Reillyほか 1981)による。このIEAは、1974年にOak Ridge Associated Universitiesの下に作られたもので、Alvin Weinbergがひきいていたが、1984年、Weinbergの引退とともに活動をやめたそうで、今はない。(まぎらわしいが、同じ1974年にできたOECDの下のInternational Energy Agencyでも、アメリカ合衆国エネルギー省のEnergy Information Administrationでもない。) 炭素循環はORNLのモデル (Emanuelほか 1981)、気候はGISSのモデル(Hansenほか 1981)による。二酸化炭素がどれだけ大気中に残るかの見積もりは、ORNLの炭素循環モデルとGISSの気候モデル(の結果)を併用して計算した。

要旨(Executive Summary)を見ると、目標は、2℃の温暖化を大幅に(数十年)遅らせることとされている。そのために、いくつかのエネルギー政策の選択肢が示されている。気温上昇をおさえる立場からもっとも効果的な方法は、石炭およびシェールオイル【今シェールオイルと言われるものではなくオイルシェールから石油のようなものを取り出す構想をさしていたのではないかと思うが、未確認】を使用禁止することだ、としながら、石炭の使用禁止は経済および政治の面から実現不可能だろう、とも言っている。また、「非エネルギー的選択肢」は、きわめて投機的(speculative)であると言っている。

「非エネルギー的選択肢」の内わけは、第6章で論じられている。排出源からの二酸化炭素回収隔離(今の用語でCCS)、森林育成、それに、温暖化に対抗して太陽放射の反射をふやす方法、とくに成層圏に二酸化硫黄を放出して硫酸エーロゾルをつくる方法があげられている。

要旨にもどるが、当面の行動提起としては、次のものがあげられており、いずれも研究の推進なのだ。

• 温暖化した気候への適応能力向上に関する研究の推進と拡大
• 温室効果を助長する二酸化炭素以外のガス類の将来的な影響についての不確実の幅を狭める
• 二酸化炭素への気温の応答についての不確実性を減らす

文献 (いずれも本書の参考文献としてあげられたもので、書誌情報は一部改訂した。わたしは、Hansenほか(1981)の論文を1983年ごろ読んだほかは、実物を直接見ていない。)

• J. Anderer, A. McDonald, and N. Nakicenovic, 1980: Energy in a Finite World. IIASA and Cambridge MA USA: Ballinger Publishing Co.
• J. Edmonds, J. Reilly, and R. Doughery, 1981: Determinants of Energy Demand to 2050. Washington DC: Institute for Energy Analysis.
• W. Emanuel, G. Kilbugh, and J. Olson, 1981: Modeling the Circulation of Carbon in the World’s Terrestrial Ecosystems. Carbon Cycle Modelling (SCOPE 16, B. Bolin et al. eds., New York: John Wiley).
• J. Hansen, D. Johnson, A. Lacis, S. Lebedeff, P. Lee, D. Rind, and G. Russell, 1981: Climate Impacts of Increasing Atmospheric CO2. Science, 213: 957.
• J. Reilly, R. Doughery, and J. Edmonds, 1981: Determinants of Global Energy Supply to the Year 2050. Washington DC: Institute for Energy Analysis.

折り返しのあとに日本語版の詳しい目次をつける。

(目次)
謝辞
行政面の要約 [Executive Summary]
– 研究の焦点
– 方法論
– 基本的な傾向
– 事実の要約
– 事実が示唆するもの
第1章 炭酸ガスと温室効果 .. 研究概要
– 温室効果の背景
– 地球温暖化についての現在の解釈
– 温室効果の意味
– 考えられるマイナスの影響
– 考えられるプラスの影響
– 利害と過渡期の諸問題
– 適切な対応の明確化
– 予防戦略の評価
– 方法論的アプローチ
– 基本シナリオ
– 政策的選択
– 効果の測定
– 実現性の評価
– 調査結果と結論
第2章 温室効果による温暖化の科学的根拠
– 温室ガスの役割
– 他の惑星との対比
– 気候モデルによる実証
– 気温上昇の時期
– 環境中の炭酸ガス発生源とその転換
– 炭素循環 = 過去と現在と未来
– 空気中に残存する化石燃料による炭酸ガス
– 他の温室ガスの増大
– 一酸化窒素
– メタンガス
– フレオンガス
– 気温への複合的影響
– 予想される地球温暖化の影響
– 過去の気候の再構築
– 未来気候のモデル化
– 温室効果による未来の温暖化の探知
– 要約
第3章 未来エネルギー予測の方法論と炭酸ガス・シナリオ
– エネルギー使用と炭酸ガス放出量の予測
– エネルギー需要の媒介変数
– エネルギー供給の媒介変数
– 需給の均衡化
– 炭酸ガス放出量の予測
– 大気中の炭酸ガス濃度の予測
– 大気温度の水準予測
第4章 エネルギー政策の諸効果
– 基本シナリオ
– 中期基準線・エネルギー需給
– – 炭酸ガスと大気の反応
– 他の基本シナリオ
– – エネルギーの需給
– – 炭酸ガスと大気の反応
– 他の基本反応テスト
– 政策の選択肢
– 炭酸ガス放出に対する課税
– – エネルギーの需給
– – 炭酸ガスと大気の反応
– 燃料の禁止
– – エネルギー需給
– – 炭酸ガスと大気の反応
– 要約
第5章 エネルギー政策の政治経済的実現性
– 石炭資源をめぐる政策効果
– 石炭の世界的分布状況
– 炭田価値の変動
– 燃料価格の変動
– 石炭への資本投下
– シェール油及び合成燃料の禁止効果
– 政策実施のための他の障害
– 要約
第6章 炭酸ガス放出を規制する非エネルギー的選択
– 炭酸ガス放出抑制法
– 樹木利用による炭酸ガスの吸収
– 土地の必要面積
– 肥料必要量
– 炭酸ガス押さえ込みに要する経費
– 温室効果による温暖化の相殺
– 要約
第7章 結論
– 政策の効果と結果の反応
– 政策選択の可能性
– モデル化の予測
– 研究結果の意味するもの
資料A エネルギー供給の選択肢
– 現在及び今後のエネルギー資源
– 新規の燃料と混合燃料システム
– 環境保護と安全性の制約
資料B エネルギー分析研究所(IEA)のエネルギーと炭酸ガス放出モデル
– エネルギー需要
– エネルギー供給
– エネルギー均衡
– 炭酸ガス放出
資料C ORNL炭素循環モデル
資料D GISSの大気温度モデル
– 熱流量の算定
– 海洋への熱拡散
資料E 滞留率予測にORNLとGISSの両モデルを併用
– 当初気温と時間の関係曲線の計算
– ORNLモデルによる炭酸ガス-時間曲線の計算
– 最終温度-時間曲線の計算
– 滞留率の計算
エネルギー単位用語集
参考文献