- 小宮山 宏, 2010: 低炭素社会 (幻冬舎新書 164)。 幻冬舎, 196 pp. ISBN 978-4-344-98165-2.
この著者の主張は1998年の「地球持続の技術」から基本的には変わっていないと思うが、最近の考えを確認したくなってこの本を読んだ。
「低炭素社会」([わたしはいつも「低酸素社会」と言いまちがえてしまうが])とは、二酸化炭素を排出する化石燃料の消費が少ない社会ということだ。このような主張の背景には、地球温暖化を軽減することが必要だという認識がある。
「IPCCデータ操作事件の真相」という節がある。IPCC第4次報告書のヒマラヤの氷河に関する予測がまちがっていたのはIPCCの失態だと認めたうえで、「地球温暖化の原因の60%がCO2に起因する」というIPCCの基本的な結論はゆらがないとする。(この「60%」という数値を使った表現は、IPCCが得た知見の伝達としては不正確だと思う。しかし大ざっぱには合っている。) 他方、イギリスのEast Anglia大学(UEA)の研究者が「都合のよいデータを選んで論文を書いていたらしい」という「データ操作」はどちらかと言えば実際にあったと推測する側から述べていて、ただし「その信憑性にはすでにIPCCも疑念を抱いており、第4次報告書には掲載されていません」という。つまりUEAの研究者は悪いがIPCCは悪くないという論調になっている。(話題にされていると思われる論文はアメリカの研究者によるものだが、それがUEAの人によるものというかんちがいもあるようだ。) 2010年3月に出たイギリス国会の調査報告で、UEAの研究者に不正はなかったとされているのだが(たとえば鈴木 2010、Pearce 2010 [読書メモ]参照)、本書の発行は2010年5月なので、この情報が執筆の時点までに著者に伝わっていなくても無理もない。
課題はどんなエネルギー資源をどのように使うかだ。それを考える基本は正しい熱力学の知識をもつことだ。エネルギーは熱になることは避けられないが、その質の劣化をなるべく減らすことはできる。
日本のエネルギー資源の消費を使いかた別に分けると、オフィス・家庭・運輸を合わせた民生用(本書の用語では「日々のくらし」)のほうが工業用よりも多い。しかも日本の工業の生産プロセスは省エネルギーが進んでいて、生産物あたりのCO2排出を減らす余地は少ない。世界規模で考えれば日本が達成した工業での省エネ技術を普及させることが重要だが、国内の排出削減は民生部門の省エネが重要になる。まず建物の断熱性を高める二重窓などのくふうによって冷暖房のエネルギー需要を減らすことだ。それから、暖房や給湯などの熱の需要は、ヒートポンプによるか、燃料電池などで電気を得るとき余る熱を利用することだ。(現在あるヒートポンプに対する評価は深夜電力が安いことを前提としていたので、震災以後の状況では、もっと効率のよいヒートポンプが開発されるまでは消費者には勧められないかもしれない。) 年数のたった家庭電化製品を使い続けるよりも買いかえたほうが、最近の製品は省エネ性能が上がっているので、総合的に資源節約になるとも言う。輸送に関してはトラックから鉄道にシフトするべきだと言う。
エネルギー源に関しては、著者は電力の40%を原子力によることを考えていた。震災後の状況ではこの数値は減らさなければならないが、定性的には本書の主張を修正する必要はないだろう。太陽電池を屋根に普及させるべきだとする。電気の買い取り制度は進めるべきだが、価格などは3年ごとに見なおすべきだとする。風力もふやせるが、適地のある地方が偏っているので、地方間の送電能力の強化が必要だとする。バイオマスについては食料になりうる材料を使うべきではないとし、単細胞植物が有望だとする。
資源リサイクルも有意義だとする。【巻末に同じ新書のシリーズの宣伝がついているが、そのうち2冊はリサイクルやごみ分別はむだだという主張をしており、もう1冊もその一方と同じ著者によるものだ。この新書シリーズには対立する意見を許すだけの幅があるということなのだろう。】 しかし、いつも物質としてリサイクルするべきだという主義にも反対し、燃料つまりエネルギー資源として使うほうがよいこともあるとする。ただしむだに燃やすのを避けてエネルギーを活用するために、廃物の分別は必要だとする。金属は物質としてリサイクルするのがよいが、PET以外のプラスチックや、すでに再生を経た紙は、燃料とするのがよいとする。
「低炭素社会」への改革は中央集権では進まないとし、地域ごとのまちづくりの活動に期待している。
文献
- 小宮山 宏, 1998: 地球持続の技術。 岩波新書。
- 鈴木 力英, 2010: クライメート・ゲート事件。地学雑誌 119 (No. 3), 556-561.
[原文PDFへのリンク]doi: 10.5026/jgeography.119.556 [2017-06-29 リンク先変更]