• 木村 龍治, 2014: 変化する地球環境 — 異常気象を理解する (放送大学叢書 024)。左右社, 205 pp. ISBN 978-4-903500-74-4.

著者は東京大学海洋研究所教授のあと放送大学教授をつとめ、今は退職している。著者によるこれと同じ題目の放送大学の講義が、2004年度から2009年度まで放送されていた。その教材の項目は次のようになっていた。この構成の意図は、地球環境の全体を体系的に示そうとしたもののように思われる。
1. 地球科学の視点
2. 惑星の大気環境
3. 宇宙から見た地球環境
4. 大気循環
5. 海水の循環
6. 水の循環
7. 気候の形成
8. 地球環境のライフサイクル
9. 生物のいる惑星
10. 環境変化と生態系
11. 地球内部の変動
12. 地震と火山
13. 日本の気象
14. 大規模な気候の変化
15. 人為的な環境変化

放送大学の教材のうち授業としての放送がされなくなったが本の出版は続けてほしいという要望のあるものが、あらためて左右社から出版されるようになった。これもそうなのだが、まえがきでことわっているように、大幅に書きなおされている。放送大学の授業は1回45分で余談をまじえる余裕がないが、今度の本では余談も書いたそうだ。本全体の分量はふえていないので当然ながら、主題の範囲がしぼられ、大気と海洋の物理に関する本になった。地震・火山ははずされ、生態系についても体系的には論じていない(海洋の循環に関連して生物の役割が出てくるところはある)。章だては次のようになっている。
第1章 深海研究
第2章 地球の形 (奇数ページの下に書かれた題目は「水平な世界」)
第3章 明るい世界
第4章 宇宙から見た地球環境
第5章 温帯の気象
第6章 天気予報
第7章 地球浴場
第8章 熱帯の気象
第9章 季節変化と海洋
第10章 エルニーニョ
第11章 まれに起こる現象
付録 自転の効果
章の表題だけではわかりにくい第3章の話題は大気中の光の伝達(散乱を含む)、第7章の話題は、(海のある地球の大気中で起こる)蒸発・降水を含む水の循環である。大部分の話題は気象学・海洋学・気候学の基礎的な話題でありながら、著者の個性的表現があっておもしろいのだが、話題の配列は体系的でない。大気と海洋の力学を勉強するうえでいちばん基本的と思われる概念は第2章に出てくる。著者以外の人が授業の教科書として使うのはむずかしいと感じた。気象・気候の予備知識がない人がこの本を楽しむためには、先にほかの気象・気候の入門書を読んでおく必要があるかもしれない。あるいは、くりかえし読めばよいかもしれない。

大気と海洋の物理のうちでも、重点は流れと力学にある。温帯低気圧(第5章)、熱帯低気圧(第8章)それぞれについて、回転水槽実験を参照しながらしくみを説明している。コリオリの力の説明(付録)は気象学・海洋学を教える人はみんな苦労することで、著者の流儀は参考になる。気候のしくみについてはエネルギーの流れ・収支を中心に論じている。そこには惑星科学的観点もあるが、現実の他の惑星との比較は少なく、「地球の形が立方体だったら」(第4章)などの仮想的な想定の話がある。物質循環も扱っているがおもに水の循環に話をしぼっている。第1章には海洋中の生物の生存を成り立たせている物質の循環の話もある。とくに日本海について約百年に一度の嵐によるかきまぜがあるおかげで海底が無酸素にならないのだという話はおもしろいが、自分の知識として使うまでには他の情報源で裏づけが必要と思った。

第11章の「まれな現象」は、洪水災害を起こす大雨などを扱っている。それは不安定を解消するもので(その意味では地震も同様)、異常ではなく、一定の統計的頻度分布(たとえば、べき乗則)で起こるものだ、という認識のしかたを述べている。

地球温暖化の扱いは、本の表題がこれであるにしては驚くほど軽い。天気予報の章(第6章)で、気候の予測には海の予測も必要であることを述べているが、すぐに実況による答えが出る天気予報と違って数十年後の予測は検証によって改善されないのでむずかしいことを強調しているようだ。また災害の章(第11章)の初めでは、2013年の気候変動枠組み条約締約国会議でのフィリピン代表サニョ氏の言動を批判しながら、温暖化と台風の関係は簡単に言えないことを強調している。「温暖化で台風が強大化する」と主張する研究例はあるものの50年先を想定したシミュレーションであり、「すでに現われている」という主張への確信度は高くないのだ。おそらく著者は、気象災害をなんでも温暖化に結びつけたがる人のあいてをさせられて、それは違うのだと言う必要を感じたことが、わたしなどよりも多かったのだろうと思う。

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• 国立環境研究所 地球環境研究センター, 2014: 地球温暖化の事典。丸善出版, 435 pp. ISBN 978-4-621-08660-5.

気候変動枠組み条約の対象となっている「気候変動」とほぼ同じ意味(すなおな意味の「気候変動」よりは対象を限定)の「地球温暖化」についての基礎知識を提供する本。分量は統一されてはいないが平均5ページの85項目からなる。事典という名まえになっているが、用語解説が中心ではなく、多人数の分担執筆という制約のうちではあるが知識の体系的配列が試みられており、全部通して読むのに向いた本ではないものの、どちらかといえば入門教科書的なものだと思う。もしかすると「ハンドブック」という表現がふさわしいかもしれない(わたしはこのことばの意味が必ずしもよくわからないが)。A5判のペーパーバックなので持ち歩きにも便利だし、定価4800円(税別)は情報量のわりに安いと思う。

著者は国立環境研究所職員を中心とし、他の専門家にも依頼して分担執筆している。環境研はIPCCで言えば第2部会(影響と適応策)との関係が深いが、本書はそれだけでなく第1部会(気候変化の科学)、第3部会(「緩和策」)もしっかり視野に入れている。ただし緩和策・適応策の話題は、現場で使われる技術を開発したり普及活動をしたりする人ではなく、社会全体をにらんでシナリオを考える人や技術導入の効果を評価する人の視野から書かれていると思う。IPCCで3部会とならぶ位置づけになっている「温室効果ガス排出量インベントリ」(各国の排出量を統一した基準で評価したデータベース)がしっかり説明されていることはほかの本にあまりない特徴と思う。

欠点をあげるとすれば、環境問題を「地球温暖化」という問題枠組みの視野で切り取ってしまっていることだと思う。ただし、生物多様性や大気汚染については、それぞれの専門家も執筆者に含んだ企画となっているので、温暖化との接触部分に限ってはよく記述されていると思う。

発行が、IPCCの第5次報告書(AR5)が第1部会のぶんだけ出たところという、いわば半端な時期になってしまった。原稿は2013年中にまとめたらしいので、第1部会についてもAR5を反映するのは困難だったにちがいない。1.1節にAR5の図が使われているのは例外的で、1.2, 1.3節をはじめ多くのところでIPCCの材料を使う場合はだいたい2007年の第4次報告書(AR4)を使っているようだ。IPCC報告書よりもむしろオリジナルな研究を参照しているところもあるので、AR4以後の知見の発展が無視されているわけではない。おそらくAR4発行直後に企画されたが、執筆者の多くがそれぞれ忙しくて、時間がかかったのだろう。AR5が出ても基本は変わらないという自信があるのかもしれない。

ただし「気候工学」(ジオエンジニアリング)の話題は、ざっと見た限りでは見かけなかった。この扱いはAR4の視野を基本とした企画ならば当然と言えるが、AR5の視野ならば違ってきただろうと思う。

各章に何が書いてあるかの簡単な紹介を試みてみる。(内容を全部読んだわけではなく、項目名と項目内のセクション名を書き抜いてみたのと、興味のあるところを拾い読みしただけなので、認識が正確でないことがあるだろうことをおことわりしておく。)

1章「総論」では、気候システム・温室効果ガス・地球温暖化などの基礎概念の意味、地質時代からの気候の変動の事実と要因、気候変化の「予測」とその不確実性、影響と脆弱性、緩和策と適応策、IPCCとその報告書について述べている。

2章「温室効果ガス」は、気体の種類別に、大気中濃度、発生源(source)・sink (執筆者によって「消滅源」「消失源」という表現がある。この概念の日本語表現はいつも迷う[別記事]。)を述べている。また放射強制として働くエアロゾルもこの章で扱っている。

3章「地球システム」は、気候システムや生物地球化学サイクルを構成する主要部分それぞれについての自然科学的基礎知識を述べている。また人間活動がそれをどう改変しているかの要点も述べている。

4章「気候変化の予測と解析」は、おもにこの主題に関する方法・道具の話。社会経済・排出シナリオ、気候モデル・地球システムモデル、ダウンスケーリング、不確実性の評価と低減、気候変化の検出と原因特定が含まれる。また気候モデルによる計算の結果として得られた今後の気候変化の見通しも述べられているが、この章で扱う対象は気温変化に限られている。

5章「地球表層環境の温暖化影響」。
前半では、前章に続いて物理的気候システム(水循環、海面上昇、極端現象)と生物地球科学サイクル(海洋酸性化)の変化(すでに起きたこととこれからの見通し)が述べられる。ここまではIPCCで言えば第1部会的な話題がおもである。
後半では、高山帯、湖沼、沙漠・乾燥地域、島嶼・沿岸域について、温暖化の影響が論じられている。ここはIPCC第2部会的な、生態系または社会に対する影響の話題が主と思われる。本書の構成上、この章と次の6,7章との間で項目がどう切り分けられているのかは、ざっとめくっただけではわからなかった。

6章「生物圏の温暖化影響」。生態系の基本知識のあと、生態系の働き(とくに光合成、呼吸)、生物多様性、陸上生物、海洋生物、サンゴ礁に対する温暖化の影響が述べられている。

7章「人間社会の温暖化影響と適応」。水資源・水利用、農業、水産業、健康、沿岸域・小島嶼の社会システムに分けて述べられている。

8章「緩和策」。シナリオ分析や統合評価モデルの考えかたと、それを使った具体的な見通しの例が紹介されている。緩和策の内容は、CO2対策として需要側対策 (産業部門、民生部門、運輸部門)・供給側対策 (エネルギー効率向上、燃料転換、炭素隔離貯留)・森林減少の防止、CO2以外の物質の対策、政策的手段 (炭素税、補助金、規制的手段、排出量取引)、「見える化」に分けて論じられている。

9章「条約・法律・インベントリ」。国連気候変動枠組条約や国際機関について、また日本の法律および京都議定書目標達成計画について論じられている。また、IPCCの温室効果ガスインベントリでの扱いを中心に、温室効果物質の排出量を産業などの統計からどのように見積もるかが論じられている。

10章「持続可能な社会に向けて」。「持続可能な発展」の概念と、それをめざすさまざまな活動が論じられている。関連して、国連ミレニアム開発目標、「低炭素社会」と「循環型社会」、生物多様性と社会に関する論評がある。

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