Mary Douglas and Aaron Wildavsky (1982) Risk and Culture

  • Mary DOUGLAS and Aaron WILDAVSKY, 1982, paperback 1983: Risk and Culture. An Essay on the Selection of Technological and Environmental Dangers. Berkeley (ほか): University of California Press. ISBN 0-520-05063-0.

この本の存在はK. シュレーダー=フレチェットの『環境リスクと合理的意思決定』(Risk and Rationality) [読書ノート]の参考文献として知ったという記憶がある。ただしそのときは参照箇所の趣旨があまりよくわからないまま、追いかけなかった。

最近になって、いわゆるcultural theoryあるいは「グリッド・グループ論」にあちこちで出会うようになり、とりあえず別ブログに「グリッド・グループ論に関する勉強途中の覚え書き」を書いたのだが、本書を読まずに議論してはまずい気もした。パソコンと別に本を持ち歩く元気がなかったので、パソコンで読める電子版を買って年末年始に読んだ。音楽の対位法のように、複数の主題が別々の動きをしながら重なっているような気がした。新概念を提起した学術史的意義のある本は、問題が整理されていないのは無理もなく、教科書のような筋の明快さを求めるならばあとから出てくる本を読むべき、というようなことの例になるのかもしれない。

章だては次のようになっている。
Introduction: Can We Know the Risks We Face?
1. Risks are Hidden
2. Risks are Selected
3. Scientists Disagree
4. Assessment is Biased
5. The Center is Complacent
6. The Border is Alarmed
7. The Border Fears for Nature
8. America is a Border Country
9. The Dialogue is Political
Conclusion: Risk is a Collective Construct

この本の第1の主題はリスクである。人間社会にとってのリスク全般を論じた部分もあるが、とくに科学技術がもたらした環境汚染(放射能汚染を含む)のリスクを扱う。

環境汚染をおそれる人々の態度を、(いわゆる)未開社会の人々の「けがれ」(本書での用語は汚染と同じpollution)に対する態度と類似のものとして論じたので(第2章)、実際にある環境汚染を軽視する議論だとされて、環境問題を重視する人々から非難された、と聞く。

実際読んでみると、たしかに環境運動の欠点をきびしく論じているが、従来の官僚機構や市場経済が環境問題軽視の傾向をもつこともそれぞれの欠点として論じている。著者自身が環境問題を軽視しているわけではないと思う。また、「けがれ」をおそれる態度も、その社会集団が重視する価値を達成するための合理的な策として理解できることもあると言っている。

結論の章に次のような議論がある(順に読む人のためには頭のほうに書いてほしかったと思う)。(本書にとっての)従来、社会によるリスクの認識は、科学の問題としてのリスク評価と、人(個人)がリスクをどう認知するかという心理の問題とで構成されると考えられていた。著者はそれではだめだと考え、(両者は境目がないという方向に議論を進めるのではなく) 両者の中間に文化的要因を入れることを提唱する。そして、社会集団がどのように組織されるかの様式と、それに属する人のリスクに関する価値判断とは、対応がある、という。第4章の議論で、環境アセスメントは、科学的評価だけではすまず、価値判断がはいるのだが、著者によれば、その価値判断は個人ごとにまちまちというよりも、社会集団ごとの類型をもつのだ。価値判断の類型が違う人のあいだで、価値判断を含めた合意に至ることはとてもむずかしい。政策に関する合意形成は、複数の違った価値判断に基づいて支持できるような具体的政策をさぐる交渉ごとになる(第9章の議論にもとづくわたしの認識)。

なお、結論の章のはじめに、物理的リスクの現実性の検討は本書の視野の外とことわっている。著者の能力から、そのような限定はやむをえなかったとは思う。しかし、そのようにした結果、本書は、リスク論の部品としての文化的要因論としては役立つが、実際の環境リスクの議論のよりどころとしては弱い。科学的にはリスクの有無や強弱が決められないこともある(第3章の議論)。しかし、少なくとも起きてしまった事件については、危険があったことが確かなものもあるし、危険がなかったことが(証明はできないとしても)事実上確かなものもあると思う。また科学者(と見られる人)の主張のうちには、科学の方法からみて有効といえないものもあると思う。(第3章で、低線量放射線ひばくに関するSternglassの主張はTamplinからそのように批判されている。本人は、緊急事態の警告なので科学的裏づけを待たずに発言した、というのだが。) 実際のリスクの議論をするならば、著者のいう3部構造の第2段の文化的要因だけでなく、第1段のリスクの科学的評価に踏みこむことが多少は必要だと思う。その作業は (IPCCでやっていることを参考に述べると) 科学的知見として採用するものと排除するものを分け、採用されたものが同一尺度にのるかのらないかを判断し、のるならばその尺度上の幅をもった区間の形で整理する、といったことになるだろう。

文化的要因をとらえる著者たちの枠組みがgrid/group論なのだが、それが明示されるのは第7章後半である。Groupは、集団の内外をきびしく区別することであり、gridは、集団がもつそれ以外の規律をさす。本書には、4象限のうち3つだけが出てくる。
高grid、高groupのhierarchy (形容詞はhierarchical)、
低grid、低groupのindividualist、
低grid、高groupのsectarian (またはegalitarian)である。
高grid、低groupの集団は出てこない。
なお、結論の章で、本書では類型の極端な場合を論じたとことわっている。現実の集団は論じられた類型の中間にあるかもしれないのだ。(しかし、本書の議論を、自分が嫌いな集団を極端な類型と同一視しその欠点をあげつらう議論に使う人が、ありがちだと思う。)

3類型のうち、hierarchicalとindividualistの2つは第5章に出てくる。社会の問題を解決する主体は政府か市場か、という文脈だ。(この2つの態度が、現代アメリカをはじめとするいわゆる先進国では、社会の「中央」(center)を構成し、権力を行使している、と考えている。) Hierarchyの典型は官僚機構であり、ここでいうindividualistは市場経済主義者のことなのだ。ただし、典型的individualistは、市場で敗退すれば貧乏になるという自分個人にかかる経済的リスクを覚悟したベンチャー企業家である。著者は、大企業の内部も、組織のありかたから見れば、hierarchyだとしている。現実の「政府か市場か」の政治課題で市場側に立つ実力者は大企業だと思われるので、本書の分析が有効かどうかは疑問が残る。

低grid、高groupの集団は、第6・7章の話題となり、egalitarianとも言われるが、本書でおもに使われる用語はsectから派生したsectarianである。本書でいう英語のsectの本来の意味は宗教宗派で、とくに、生まれによってではなく各人の自由意志で参加するようなものをさす。第6章で出てくるsectは、キリスト教の中であり、多数派からは異端とみなされることがあるが、組織外とのかかわりを小さくしているせいもあって、社会を乱すものとは見られないのがふつうだ。共同生活をするが宗教集団でないcommuneにも組織の形は同様なものがあり、著者はそれをsectだとはしないが、sectarianという形容詞をあてはめる。第7章では、環境保護運動や反原子力運動の団体(のうち、ある部類のもの)をsectarianだとしている。【日本語でセクトと言えば、わたしは1970年代の新左翼諸派を思い出す。宗教セクトはむしろ(意味が違う用語だが)「カルト」といわれることが多い。これらにも、本書でいうsectarianの特徴がよくあてはまるものと、内部hiearchyをもつものがありそうだ。】

少なくとも現代アメリカの社会では、sectarianは、社会の中央ではなく辺境(border、他との境界という意味ではないので日本語はこうしたい)にいる。

Sectarianな集団は、集団内外の区別を明確にする。また、加入はvoluntaryであり、メンバー間の平等主義(egalitarianism)を徹底し、権力や権威を伴う役職をつくらない。
こういうsectarianな集団は長続きしないことが多い。組織運営のコストを平等主義で分配するのが困難なのだ。そして、深刻な意見の対立は、集団の分裂や解散という形でしか解決できないことが多い。
第6章で話題になっている宗派集団のうちsectarianで長続きしているものは、Amishがある。これは、いわゆる再洗礼派に属し、自分の意志でキリスト教徒になるという意味でvoluntaryの思想伝統はもつけれども、血縁集団なので、実質的にvoluntaryとはいいがたいと思う。Amishのうちでも伝統派の集団は、外の世界と距離を置く一環として、農業機械や近代医療を拒否する。著者は彼らをも含めてsectarianは科学技術に疑問を持ち自然を重視する傾向があると認識しているようだが、わたしはAmishはあまりに特異で典型になりにくいと思う。
長続きしている宗派集団やcommuneの多くは、著者によればsectarianではない。たとえば、(アメリカの) Hutteritesは、組織内役割分担が発達しているので、小さいながらもhierarchyだとされている。彼らは財産を集団で共有する。それが可能なのは、集団が150人を越えないように分裂するルールがあり、約20年ごとに平和に分裂ができるように準備しているからである。そのために近代的技術もとりいれるし、外の社会と商取引もする。このような特徴をもつ小集団は、著者のいうsectarianの類型とは違うというのはもっともなのだが、官僚機構や大企業と同じhierarchyにまとめることに、わたしは納得がいかない。別の部類をたてるためには第3の軸が必要なのかもしれないが。

第7章で、まずアメリカの環境保護運動について、Sierra Clubと、「地球の友」(FOE)とを対照して論じる。それから、アメリカの反原子力運動について、ローカルな住民参加運動体と、直接行動志向の運動体を対照して論じる。
FOEや、直接行動志向の運動体が、著者のいうsectarianである。彼らは、個別の場所(たとえば原子炉建設予定地)で直接行動をするけれども、むしろ、世界を核エネルギーを使わない社会にする、というような、大きな理想をかかげる。彼らの集団は、組織の大義に強いcommitmentをもつ人で構成され、その間では平等主義で運営される。彼らは、現代社会の中央の体制に対しては徹底して批判的である。しかし、それに代わる体制を具体的に提案することには至らない。彼らの運動は辺境にいるからこそ成り立ち、中央になったら成り立たないのだ。

他方、Sierra Clubや住民参加運動は、内外の区別が不明確な集団である。具体的な目的のために、「中央」が支配する現在の法制度を利用する。原子力発電所建設反対の住民参加運動の場合は、地方議員へのロビイング、行政の公聴会への参加、さしとめ訴訟などである。関心は特定の場所の事業に住民の意志を反映させることであり、世界を変えることではない。
Sierra Clubの場合、実際、官僚的制度がいろいろできたので、著者はこれをhierarchyに分類しているようだ。住民参加運動体の場合も、hierarchyをもつことをいとわないので、sectarianよりはgridスコアが高いとしており、明示はしないもののどちらかといえばhierarchy型と見ているようだ。しかし、内部hierarchyをもつのは必然ではないし、出入り自由のvoluntary集団なので、官僚制と同じhierarchyに分類するのは無理がある気がする。この住民参加運動などは、(市場経済主義でなく本来の意味での) individualistの暫定的連合と考えるか、あるいは、4象限図の原点付近にあると見るべきかと、わたしは思う。どう分類するかはともかく、環境問題への対策を考えるうえでは、このような、本書で論じられた3類型のどの典型とも違った集団が重要になってくると思う。

著者は、人間社会が出会うさまざまなリスクのうちで、hierarchyは戦争を、individualistは経済大不況を、sectarianは環境破壊をもっとも警戒する、と論じている。しかしこれは、国家官僚制、独立企業家、世界志向の環境運動体というそれぞれの典型例にとらわれすぎだと思う。
また著者は、sectarian集団は、世界はどんどん悪くなるという展望をもつことが多いという。キリスト教のsect (Amishが典型ではないと思うのだが)の終末思想と、sectarianの環境運動の環境破局論との共通性をとらえたらしい。キリスト教に限ることはなく日本の中世仏教の末法思想なども共通だとは思うが、集団の組織原理がsectarianであることとこのような思想との関連は必然ではないだろうとわたしは思う。

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