Climatic Change 121巻3号 (2013) 特集 Geoengineering Research and its Limitations

Climatic Changeという雑誌は、気候変化とその影響・対策に関する学際的な学術雑誌で、Springer社から出版されている。その第121巻(2013年)の第3号は「Geoengineering Research and its Limitations」(気候工学[注]の研究とその限界)の特集号である。オンラインで無料で読めるのは最初の2つの記事(特集趣旨説明文と論文1つ)だけだが、わたしの勤め先で定期購読している雑誌なので全体に目をとおすことができた。ただし、ていねいに読んでいない部分もある。ひとまず、各記事の著者、題名、ページと、いくらかの覚え書きを書き出しておく。特集の前半は自然科学的・経済学的な内容でやや具体的な設定の話、後半は倫理・ガバナンス関連の総論的な話。

[注] Geoengineeringとその関連の用語については[別ブログ記事]参照。ここでは暫定的に杉山昌広さんの本[読書メモ]にならって「気候工学」という表現を使う。また、気候工学の分類としてSRM (solar radiation management、太陽放射管理)とCDR (carbon dioxide removal、二酸化炭素除去)という表現を使う。

1. Robert Wood, Stephen Gardiner, Lauren Hartzell-Nichols: Climatic change special issue: geoengineering research and its limitations (Editorial Notes) 427-430.
特集号の編者による趣旨説明。編者はいずれもUniversity of Washington (シアトル)に所属するが、Wood氏は大気科学、Gardiner氏とHartzell-Nichols氏は倫理学が専門である。2009年のイギリスのRoyal Societyの報告書Geoengineering the climate: science, governance and uncertaintyをきっかけに、彼らは気候工学に関する研究のガバナンスについて検討してきた。2011年1月から3月の10週間の一連のセミナー、2012年4月のRayner氏とKeith氏を招いての討論会を含む活動を経て、この特集号の形でまとめることにした。

2. Juan B. Moreno-Cruz, David W. Keith: Climate policy under uncertainty: a case for solar geoengineering. 431-444
SRMの費用便益分析。倫理的問題が別にあることを認めたうえで経済的評価に話題をしぼる。さらに分配の問題があることを認めたうえで世界全体としての損得に話題をしぼる。NordhausのDICEをもとにしたモデルで計算する。SRMが緊急対策として利用される場合を考える。つまり、気候感度が予想よりも大きい可能性があり、それがわかってからmitigationでは追いつかないがSRMならば速く対応できるような状況である。

3. Alan Robock, Douglas G. MacMartin, Riley Duren, Matthew W. Christensen: Studying geoengineering with natural and anthropogenic analogs. 445-458
野外実験をする前にまずすでに起こっている類似例を調べるべきだという議論。SRMのうち、成層圏エーロゾル注入については、火山噴火によるエーロゾルの効果が類似例となる。ただし火山噴火は一過性だがSRMは継続される予定であること、噴火では硫酸のほかに火山灰(鉱物粒子)も出ることなどの違いがある。海上の下層雲に雲凝結核となるエーロゾルを注入して太陽光反射率を上げることについては、船の航跡による雲の変化が類似例となる。

4. Robert Wood, Thomas P. Ackerman: Defining success and limits of field experiments to test geoengineering by marine cloud brightening. 459-472
海上の下層雲の反射率を上げる方法について、野外実験をすることを想定し、ガバナンス上考えるべきことを述べている。

5. Detlef P. van Vuuren, Elke Stehfest: If climate action becomes urgent: the importance of response times for various climate strategies. 473-486
強い温暖化への対策としての急速なmitigationとSRMの効果を比較する。統合評価モデルIMAGE (気候の部分はMAGICC)によっている。

6. Steven J. Smith, Philip J. Rasch: The long-term policy context for solar radiation management. 487-497.
ゆっくりしたmitigationにSRMを組み合わせることによって温暖化が2℃を越えないようにする方策を考える。統合評価モデルGCAMによっている。

7. Steve Rayner, Clare Heyward, Tim Kruger, Nick Pidgeon, Catherine Redgwell, Julian Savulescu: The Oxford Principles. 499-512
著者たちが2009年に提示したいわゆるOxford 5原則を、それから受けたコメントを踏まえて提示しなおす。第1原則は直訳すると「気候工学は公共財として規制される」となるが、経済学でいう「公共財」というよりも、私有財産ではなく公有物として扱われるという意味のようである。

8. Stephen M. Gardiner: Why geoengineering is not a ‘global public good’, and why it is ethically misleading to frame it as one. 513-525
気候工学を公共財として扱うべきでないという主張。ひとつには、経済学でいう公共財の条件を満たしていない。もうひとつには、goodという語が使われるので、よいことだという印象を与え、欠点があっても反対するのが悪いような感覚を招く。(正面の批判対象はS. Barrett氏の2007年の本Why Cooperate? The incentive to supply global public goods (Oxford U.P.)らしい。Oxford 5原則も批判の対象となっているがそこは議論がかみあっていないように思われる。)

9. Dale Jamieson: Some whats, whys and worries of geoengineering. 527-537
気候工学に関連する心配を列挙する。万能対策とみなされること。緊急事態を宣言すること。ガバナンス。モラルハザード。傲慢。研究の段階で生じるリスク。気候工学という用語を使わないほうがよいという主張も述べている。この用語は、魅力的だと見るにせよ、おそろしいと見るにせよ、従来の常識の外であることを示すだけで、内容的なまとまりがない。

10. Daniel Bodansky: The who, what, and wherefore of geoengineering governance. 539-551
気候工学の実施を想定してそのガバナンスについて考える。実施は国際的な意志決定の手続きを踏んで行なわれるべきである。しかし、だれかが合意を得ずに実行してしまう可能性があり、それを規制する力も必要となる。具体的なシナリオとして、研究資金が不足して技術が開発されない場合、技術評価が定まる前に世論の反発が高まって実行できない場合、ならず者が勝手に実行してしまう場合、特定の国が一方的に実行してしまう場合を考えてみている。

11. Lisa Dilling, Rachel Hauser: Governing geoengineering research: why, when and how? 553-565
気候工学の研究のガバナンスについて。まず文献(多くは2009年以後)をレビューしている。そして、これはFuntowicz & Ravetzのいうpost-normal scienceにあたるという判断から、研究活動が起こしうる物理的リスクのほかに、研究過程の意志決定の透明性と結果責任、また研究の「意義」(どんな実施につながりうるかをさすと思われる)について、研究者だけでなく影響を受けうる人びとが参加するしくみが必要だとする。

12. Wylie A. Carr, Christopher J. Preston, Laurie Yung, Bronislaw Szerszynski, David W. Keith, Ashley M. Mercer: Public engagement on solar radiation management and why it needs to happen now. 567-577
SRMの研究には公衆参加型の方法を含めるべきであり、それをすぐ始めるべきだという主張。
所属から少しウェブ検索してみると、Carr氏は大学院生、Preston氏は哲学者、Yung氏は環境(とくに森林保全)学者で、Montana大学のMansfield Ethics and Public Affairs ProgramでEthics of Geoengineeringの課題に取り組んでいるメンバーである。(MansfieldはCarter政権・Reagan政権時代に駐日大使をつとめたMontana出身の政治家を記念した名まえ。) Keith氏はHarvardに移る前にCalgary大学にいたときからこの課題のadvisorになっている。(CalgaryとMontana大学のあるMissoulaとの距離は500kmくらいで、飛行機ならば近い。) ただしRobock氏(Rutgers大学)もadvisorになっており、Montanaのチームの研究態度がとくにKeith氏寄りというわけではないようだ。なおPreston氏の編集でEngineering the Climate: The Ethics of Solar Radiation Management (Lexington Books, 2012年)という本も出している。

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