- 世一(よいち) 良幸, 2011: 「家」「町」「地球」のエコ技術論 (幻冬舎ルネッサンス新書 043）。 幻冬舎ルネッサンス, 221 pp. ISBN 978-4-7790-6042-7.
いわゆる「エコ」をほんとうに「エコ」に変えていこうという主張の本。著者の「エコ」の定義は明確には読み取れなかった(わたしの読みすごしかもしれない)が、「持続可能でなければエコ技術ではない」(第6章)という必要条件は明確だ。
著者はもと環境省の官僚で、防衛省に出向して基地の環境問題を認識したもののその立場ではあまり解決に役立つ仕事ができなかったらしい。そこで役所を退職して文筆家になり「米軍基地と環境問題」の本を出した。安全保障条約の是非は問題にせず、基地の環境問題が法制度の谷間で解決のしくみがないことを問題にしたものだ。機密にはふれていないと思うが、それでも職員の立場では書きにくかっただろうと思う。
今度の本も、日本の政策や行政制度に対する意見が中心となっているが、前の本が特殊な状況の話だったのに対して今度は世の中全般に及ぶ。ただし、原稿はほとんど震災前に書かれていたそうで、原子力についてはあまり論じられていない。
第1章「エコとは言えないエコ技術政策」。2009-2010年の家電「エコポイント」や自動車の「エコカー」への買いかえ補助政策は、同規模の商品のうちで効率が高いものを奨励したが、上の規模のものが買われて総量ではエネルギー節約にならないことも多かった（とくにテレビ)。基本が景気刺激策であり「エコ」の目標設定は明確でなかった。高速道路無料化は、たとえ渋滞緩和になるとしても、CO2排出抑制とつじつまがあわない（これは震災後中止になったが）。そのほか、自動車や電気機器の性能評価、リサイクル製品奨励、フロン回収の対象、CO2排出抑制に対する森林の評価など、著者が見るところ、日本の法制度や数値の出しかたが、ひとまわり広い観点での「エコ」に対して不適切なものがいろいろある。
第2章「身近な熱の科学」。著者は「熱」に注目して問題を整理しようとする。熱伝導や放射を含む熱伝達、物体の温度変化と相変化を含む蓄熱などだ。エネルギーということばも出てくるが、熱と仕事とエネルギーの関係はあまり説明していない。
第3章「高断熱・高気密が進む家のエコ」。住宅のエネルギー消費を減らす(CO2排出も減らす)ために、壁や窓などを、熱伝導を少なく、また空気の透過を少なくすることがよいとされている。それ自体は筋のとおったことなのだが、特定のへやだけの温度調節をすれば満足できるところを、家全体の温度調節をしなければならないように改造したら、総量では省エネにならない。また建築基準法で常時能動的換気が義務づけられてしまったが電力消費を強制する困った制度だ。(その動機は建材に含まれるホルムアルデヒドなどによるいわゆるシックハウスを防ぐことなので、健康をまもるという意図はわかるが、有害な建材を減らすことのほうが筋のはずだ。) オール電化は省エネにならない。(ただし、電気で熱を得るのはもったいないという議論では、徹底してヒートポンプを使う方法は想定していないようだ。) 家にそそぐ太陽光や風のエネルギーを活用するpassiveな方法も使うべきだ。また地中熱(気温よりも変動が小さい地下の土のたくわえているエネルギー)の活用を勧めている。わたしも全般に賛成だが、土は生物の生きる場でもあるので人間が使いすぎてしまわないように注意が必要だと思う。いずれにせよ人間から生態系へのインパクトが生じるときにどういう形がましかという問題だが。
第4章「熱汚染が進む町のエコ」。いわゆるヒートアイランド問題。冬は問題にせず、夏に暑くなりすぎることを問題にしている。「緑被率の向上、水辺の復活、透水性舗装や街路樹など道路環境の改善、建築物の改善とともに、排熱の総量削減のための事業を、大規模に進めていってほしいものである。」わたしも基本的に賛成。
第5章「大気の熱容量が高まる地球のエコ」。地球温暖化問題。その説明の大筋はもっともだ。しかし「温室効果ガスが熱を一時的にトラップする」という表現はあまり正確でない。それよりもまずいのは章の表題に見られるように地球温暖化は「大気の熱容量が大きくなる」ことだという認識だ。「熱容量が大きいと温まりにくく冷めにくくなるため、温度変化の幅は小さくなる」とも書いてあるので、著者は熱容量の概念は正しくつかんでいるようだ。温暖化が進めば大気中の水蒸気がふえるので大気の熱容量は少しふえるけれども、そのこと自体は、同じエネルギー増加に対して(温度でみた)温暖化を弱める方向に働く。また、温室効果が強まると昼と夜の温度差が小さくなるというのは、たぶん正しい傾向だけれども、温室効果の本質的部分ではない。
温暖化を抑制するための政策としては、著者は環境税を主張する。二酸化炭素排出の費用を排出者に負担させれば、あとは市場のしくみで何がどれだけ消費されるかは「エコ」の理念にかなったものになるだろうというわけだ。ここでは原子力にはふれていないが、「炭素税」でなく「環境税」と言っているので、放射性廃物を残すことにも一定の単価で課税するのが著者の主張とつじつまのあった考えかただろう。
第6章「エコ技術論」。持続可能であるために、エネルギー利用の効率改善も重要だが、需要のみなおしも必要だ。「まず経済成長ありき」ではいけない。
CO2排出削減ポテンシャルは、個々の製品についてでなく、世の中に出回っているものの総量についてみるべきだ。ライフサイクルアセスメント（カーボンフットプリントの評価はその一種)は、もし徹底してできればすばらしいが現実には労多くして功少ないと著者は主張している。そうかもしれないと思う。
エコ技術普及への制約は、経済的、技術的、制度的なものがある。経済的な面では費用を下げる必要がある。補助金は実質費用が下がるまでの過渡的なものは意味があるがそうでなければむだになる。技術的制約としては、「エコ」設備自体の起こす低周波騒音などの環境問題、太陽光・風力の供給の不安定さ、電気自動車の急速充電などのインフラ整備の必要性があげられている。制度面では手続きの簡素化などの規制緩和の必要性があげられている。
そして政策論として、省庁ごとの縦割りでない総合的判断が必要なので、技術評価は省庁をこえた「エコ技術評価局」のようなところに集約し、政策判断は「国家戦略局」のようなところでやるべきだと言っている。わたしも基本的には同感だ。新たな組織を作るべきかどうかはよくわからないが、課題ごとに担当の役所を決めるとともに他の役所にはそれに協力するように命令することを、内閣のレベルで統一された意志をもってやるべきだと思う(それこそが「政治主導」の意味だったのではないだろうか)。
ただし「もっぱらエコを目的とする製品に補助金を」という著者の主張には疑問。他の目的の政策を「エコ」に偽装するな、という意味ならもっとも。しかし、すべての経済活動が持続可能になるべきなので、「エコ」に特化した製品よりもむしろ経済の本筋の製品を正しい「エコ」の理念にかなうものにしていくことのほうが重要なはずだ。
文献
- 世一 良幸, 2010: 米軍基地と環境問題 (幻冬舎ルネッサンス新書 019)。 幻冬舎ルネッサンス , 204 pp. ISBN 978-4-7790-6019-9.