• 佐藤 靖, 2014: NASA — 宇宙開発の60年 (中公新書 2271)。中央公論新社, 282 pp. ISBN 978-4-12-102271-4.

(この読書メモは書評でも内容紹介でもなく、これを読んだ機会にわたしが思いあたったことの覚え書きである。)

1980年から気象学を専門とし、とくに大気・水圏のエネルギーと水の循環を扱ってきたわたしにとって、NASAとのかかわりはずっと続いている。また、人工衛星という技術の始まりについて読んだので、NASAの発足のいきさつについてもいちおう読んだ。しかし、そのように始まったNASAと、わたしの知っているNASAとがどうつながっているのかをよく理解してこなかった。NASAについて書かれた本は(英語ならば)たくさんありすぎて、どれを読んだらよいのかわからないのだった。科学史を専攻した佐藤氏が博士論文をもとに日本語で2007年に出した本の存在は知っていたのだが、これもたまたま読まないまま来てしまった。2014年6月に新書本が出ると聞いて、出版後すぐ買って目を通したが、まだていねいに読むには至っていない。

本書は、まず序章で、NASAとはどんな組織(官庁)なのかを概観する。そして第1章で、発足のいきさつを述べる。
NASAといえば有人宇宙飛行とそれを可能にした技術を中心に考える人が多いと思うが、本書もそうで、第2章でアポロ計画(およびその準備としてのマーキュリー、ジェミニ)、第3章でスペースシャトル、第4章で国際宇宙ステーションを扱っている。アポロは国をあげての事業だったが、それ以後は予算がだいぶきびしくなった。宇宙ステーションは一国の事業では成り立たず、冷戦中は自由主義陣営の結束、冷戦終結後はロシアの宇宙技術をつなぎとめることなどの国際政治的な意義によって維持されてきた。
第5章 で「無人探査と宇宙科学」が扱われるが、おもに太陽系内の惑星探査とそのための技術開発に関するJet Propulsion Laboratoryの仕事と、Hubble宇宙望遠鏡やCOBEなどの天文学と宇宙論に関するGoddard宇宙飛行センター (GSFC)の仕事が話題の中心だ。
終章では、おもに科学技術政策や行政組織の観点からNASAの特徴を論評している。

読んでみて思ったのは、「わたしの知っているNASA」の話題がほとんど出てこないことだった。第5章は65ページあるのだが、そのうち地球科学に関するのは、GSFCの活動を紹介したうちの第5節の9ページだけで、しかもその後半は地球周辺の宇宙空間の探査で、気象・気候に関する話題はその前半だけなのだ。(このほかに、JPLの多角経営として海面高度計測の話題は出てくるが。) 地球観測にとってNASAの役割はかなり大きいのだが、NASAにとって地球観測はやはり周辺的活動なのだろう。そしてその予算は有人宇宙活動のための装置開発の政策変更やトラブルに翻弄されてきたにちがいない。

NASAの施設は、いくつもの「センター」に分散している。地球科学の活動は、確かにGSFC (その支所であるGISSを含む)が主ではあるが、わたしがすぐ思い出せる限りでも、海面高度計をはじめとする海洋物理と、重力分布観測とはJPL、大気放射はLangley、マイクロ波放射計による気温、水蒸気、雲などの観測は(衛星ミッションごとのGSFCとの複雑な切り分けがあるが) Marshall、(地球科学というよりも惑星科学だが) 惑星大気はAmesと、分散している。なぜこうなったのか知らないのだが、本書で有人宇宙飛行関連の事業の各センターへの業務割り当てについて述べられているような地方政治家の我田引水のせいかもしれない。

序章「産業界との関係」のところで、業務の外注化がNASAの特徴としてあげられている。資本主義国の政策として公共部門の直営よりも民間企業への発注がよいとされたのだ。わたしが知っているのは1985年以後の大気科学関係(数値モデルやデータ解析)の研究室の状況で、その詳しい職名は知らないが、いわば研究室長級の人だけがNASA職員(公務員)で、その他、実際に頭と手を動かしている人の多くはcontractor企業社員か、大学所属の共同研究員という構成のことが多い。ほとんどが期限つきのプロジェクトなので、contractの持続性は不確実なのだが、おもに大学院を出てアメリカ永住権をとりたい外国人でもっていたように思う(人名をざっと見て中国・韓国・インド系などが多いと感じただけで、詳しく確認していないが)。外国人専門職の労働市場のあるアメリカだからできることで、日本がまねをするのはむずかしいと思う。

文献

• 佐藤 靖, 2007: NASAを築いた人と技術 — 巨大システム開発の技術文化。東京大学出版会。[わたしはまだ読んでいない。]

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• 安藤 淳(きよし), 2014: 天気予報はこの日「ウソ」をつく (日経プレミアシリーズ 255)。日本経済新聞出版社, 187 pp. ISBN 978-4-532-26255-6.

2014年8月新刊の新書本。著者は日経新聞の編集委員で、気象予報士の資格ももつ。題名だけ見ると、天気予報はだめだと言っているようだが、そうではなく、いまどきの天気予報はどのようなしくみで出されているか、それに関連してどんな産業活動があるかの解説になっている。

ページ数のわりにたくさんの話題を含み、それぞれの話題については少数の例を紹介している。話題にあてはまる対象を網羅しようとはしていないとわかって読めばよいと思う。ただし、第5章114ページの「気象関連の研究をしている主な研究科、研究所」の表は、日本のこの観点で主要な大学は網羅しているような気がしてしまうので、北海道大学と東北大学を省略したのは欠陥といえるのではないかと思う。

題名のひどい表現は、結局、天気予報に限らず将来の予測は完全にはできず、はずれることがある、ということを言っているのだと思う。ただし、はずれには、「からぶり」(これは天気予報業界の用語とされているが野球の打者の立場に由来するはず)と「見のがし」がある。日本の予報では、「降水あり」のほうが「降水なし」よりも的中率が低いのだそうだが、それは、予報利用者の間に、雨に注目した場合に、見のがしを避けてほしいという要求のほうが、からぶりを避けてほしいという要求よりも強く、予報を出す人の判断にそれへの配慮がはいるのだろう、と説明されている。ただし、本書の説明は、ウェザーニューズ社の調査結果の数値の紹介はあるものの、その調査のしかたの説明は詳しくないし、地の文では、「降水あり」「降水なし」を比べるのか「雨」「晴れ」の予報を比べるのかがあいまいな表現になっているので、読者が自分の議論の根拠として使うには弱いと思う。

第1章ではこのほか、今の日本の天気予報が出されるまでの流れが、天気予報会社がすることと、気象庁がすることにわたって説明され、第2章はその気象庁がすることのうちで、計算機を使った「数値予報」という仕事が紹介されている。

第3章は天気予報の材料となる気象観測の紹介だが、とくに従来は人が作業していた観測の無人化が進むことによって失われる側面を惜しんでいる。そういう欠点があってもあえて無人化した理由には、税金を(とくに人件費に)使うことに対してきびしい世論があり、日経新聞社はいわばその先頭に立っていたはずだが、それとの兼ね合いの議論はなく、著者が観測に関してどういう政策を望むのかはよくわからない。

第4章は「気象ビジネス」の話題。気象庁のよりも精度のよい天気予報をめざす会社、特定の需要に応じた予報を出す会社、マスメディアを通じた天気予報の提供のしかたをくふうする会社。ここまでは気象業務法で想定された気象ビジネスのようだ。記述の順序では途中になるのだが、人工雷装置を持っている会社の紹介もある。これはいろいろな機器が雷に耐えるかどうかを試験することができ、気象災害軽減に役立つサービスなのだと思うが、気象庁でなく経産省が監督するような産業だろう。わたしは、(とくに日経新聞社の人には) 両者を区別したうえで、気象業務法でいう気象ビジネス以外にも気象と関連のある産業があることをもっと強調してほしかったと思う。

第5章は、気象予報士という制度と、その資格をとった人の仕事内容の紹介。この資格をとろうとする人は多いが、資格をとってもそれを職業にできる人の割合はあまり高くない。著者は「民間会社がもっと気象予報士を活用してほしい」と希望を述べるが、それ以上に具体的な提言をしていないようだ。ただし、予報士には (予測する能力よりもむしろ) 情報を伝える能力が求められているという認識には、わたしも大筋で賛同したい。

第6章では、日本との比較対象として、アメリカ合衆国と、(少しだが)フランスの天気予報の出されかたが紹介されている。アメリカには日本の気象予報士制度の手本になったCertified Consulting Meteorologistという制度があるが、これは公的機関でなく学会による認定で、予報業務につくうえでは必須ではなく参考にされるだけの資格だそうだ。

第7章では、日本で行なわれている気象の研究のトピックス。将来の予報改善の基礎となりそうなものを選んだようだが、たつまき・集中豪雨、エルニーニョ、地球温暖化、大気汚染(PM2.5など)と、多様な話題を少しずつ紹介している。

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• 土屋 信行, 2014: 首都水没 (文春新書 980)。文藝春秋, 249 pp. ISBN 978-4-16-660980-2.

「2014年8月20日発行」の新書本。新刊情報が広島の土砂災害やそのほか複数の地域での集中豪雨のニュースと混ざって話題になっていた。著者は東京都で河川管理など土木関係の仕事をしてきた人で、今は「えどがわ環境財団」理事長。

東京に住む人や通勤する人にとって、身近な地域の水害を考えるうえで参考になる本だと思う。ただし、わたしは著者の主張の全部に賛同するわけではない。また、表現、とくに章・節の見出しの用語選択は、読者に用心してほしいと思うあまりかもしれないが、大げさと感じられるところもあり、見出しだけを読むと本文の内容と違った認識に至ってしまいそうなものもある。読者としては著者の発想と出版社の編集者の発想とを区別するすべはないが、推測としては、出版社の編集者が売れ行きを追求して考えたキャッチフレーズが内容をそこなってしまったのではないか。
とくに第9章のキーワードは、「国土強靭化」は現自民党政権、「美しい国」は首相就任前からの安倍氏の標語と重なっている。著者自身もそういう思想に賛同しているのかもしれないが、安倍氏の著書も出している文春新書の編集者の意向が見えるような気がする。
そこで、本書の読者としては、政党機関紙の解説記事を読むときのように、単純な事実の記述は暫定的に信頼し、意見として書かれているところはプロパガンダだろうとみなし、中間的なところは評価を保留して読むべきだろうと思った。

まえがき。東京が災害の危険がある都市だというのはもっともだが、まえがきの表題で(2章、6章の表題でも)「世界一危ない」を決まったことのように言うのは、おどかしすぎだ。この表現の由来は、スイス再保険会社の「自然災害リスク」評価で一位になったということだ。わたしは直接見ていないが、これは災害が起こった場合に失われる経済価値と、災害の確率の積のはずだ。同程度にあぶない複数の都市のうちで、東京には財産が多いので、リスクの数値が大きくなったのだと思う。

第1章。話題は二つあって、狭いところに集中した大雨、いわゆる「ゲリラ豪雨」の件と、下町だけでなく山の手にも水害はある、ということだ。集中した大雨は下町よりも山の手で重要なのだという主張で両者がつながっている。山の手には小さい川や川を暗渠にしてしまった下水道があり、そこに雨が集中すると、水没だけでなく流水による被害が起こりうる。下町の低地でも水没は起こりうるのだが、落差がないから流速は大きくなりにくい、ということなのだろう。

第2章。さきほど述べたように表題は変。東京という都市のなりたちを述べている。基本的地形として、台地と低地がある。そして、人間が、海の埋め立てや、河川のつけかえをしてきた。高度成長期の汚染とその後の汚染軽減にもふれている。そして、「経済発展するほど災害の危険も高まり続けた」と述べている。これまでの東京都市圏に関する事実として述べるのならよいのかもしれないが、一般命題のように述べるのは変だと思う。(経済規模が大きくなると、もし災害が起きたときに失われる財産額がふえる、ということならば一般的に正しいかもしれない。それは経済成長をめざす政策に対する疑問になりうるのだが、もちろん本書はそういう方向には向かわない。)

第3章。これも表題には疑問がある。まず、東京には大規模水没の危険があり、その際に、現在の東京などの都市ではそのインフラストラクチャー、とくに、地下鉄や、電力の変圧トランスなどが、機能を失うおそれがある、という話があるのだが、ここまでは地球温暖化がなくてもそうなのだということを明示しておくべきだと思う。そして、それのリスクが、地球温暖化によって強まると予想されるのだ。それは直接に温度上昇のせいではなく、海面上昇と、強い台風がふえると予想されることによる。わたしは、都市を洪水に耐えるように改良すべきだということが基本で、その際に温暖化に伴う変化傾向を考慮すべきだということが副次的なのだと思う。著者は、オランダやイギリスの例をあげて、日本も温暖化適応策を進めなければならないと主張する。そういう理屈でないと予算がつきにくい政治状況に適応した発言なのかもしれない。

第4章。これも表題には疑問がある。東京はもともと荒川だけでなく利根川の河口にも近く、洪水の危険が大きいところだったのだ。それにもかかわらず、水田農耕に適した地域の中心だから、人が集まったのだ。利根川東遷は、江戸の災害リスクを減らす策であり、それとして成功したのだと思う。しかし、とても大きな洪水が江戸・東京を水没させるリスクを減らすことにはなっていない。そして、なまじ洪水の頻度を低くできたので、もし洪水になった場合に被害を受ける経済活動が多くなってしまった。利根川東遷がこのような逆説的な意味で東京の「災害リスク」を大きくしたとは言えると思うが。

第5章。東京には、地面が海面よりも低く、堤防によって浸水からまもられているところがある。そこには「地震洪水」の危険が、降水と関係なく常にある。このことは水害を気象災害として話題にするときには忘れられがちなので、注意しておく意義がある。海面より低い土地があるおもな原因は、地下水のくみあげによる地盤沈下だ。
この章の最後の節の見出しに「地下水は汲み放題」ということばが出てくるが、これは内容を誤解させると思う。地下水くみあげが規制されたので地下水が余ってしまった、という話題かと思ってしまった。著者がここで言いたいことは、地下水はつながっているのに、(地盤沈下防止のための規制がないところでは) 土地所有者がいくらでもくみあげてよいことになっているという、現在の日本の法制度に対する不満だった。

第6章。これも表題は疑問。東京ではなく日本列島(日本海側を含む)の自然条件を述べている。地震・火山が多いこと、地形が複雑で河川の傾斜が(大陸の大河川に比べて)急なこと、降水量、冬の積雪。自然災害が多い国である理由を述べるという趣旨なのだが、章の終わりのほうの四季の特徴の話題などは、それとの関係が不明確なものもある。

第7章。「東京」になってからの「三大水害」をふりかえる。いずれも台風によるものだ。

• 1910 (明治43) 東京大水害
• 1917 (大正6) 「大海嘯」…これは高潮なのだが、津波のように水位の高まりが川をさかのぼった。
• 1947 (昭和22) カスリーン台風

当時の記録を掘り起こして紹介しているのは興味深い。荒川・中川それぞれの放水路(今は本流として扱われている)がつくられたいきさつについてまとめられているのもありがたい。
カスリーン台風のとき、新川堤(江戸川区)では、広域治水の立場では堤を切るべきという判断があったが、ローカルの(大海嘯の失敗をくりかえしたくない)判断が勝って堤が補強されてその上流側で浸水した。このように広域の治水とローカルな治水の利害が対立することは、2011年のタイのチャオプラヤ川洪水でも起きたと聞いた(ただし記録を確認していない)。だれの判断が上位となるべきか、むずかしい問題を含んでいると思う。
著者は「スーパー堤防」の必要性を主張し、民主党政権下の事業仕分けに怒った。利己的ではなく、治水が国のために重要だと考えているからこその主張なのだと思うが、国の他の政策とのバランスを考えるとどうなのだろうか。ただし著者がその必要性を主張するのは「命山」つまり人の避難場所としてなので、連続していなくてもよい、という妥協案はありそうだ。

第8章。避難勧告・指示の件。現在の制度では、避難勧告・指示を出すのは市町村(東京都は区)だ。注意報・警報は気象庁が、市町村などに対応する地域ごとに出す。著者は、洪水は流域で起こるので、市町村ごとに判断が分かれるのはよくないといい、複数の自治体が防災に関する事務組合のような体制を作るべきだという。確かに、広域の洪水の場合には、市町村をこえる避難が必要になるかもしれないし、意図的に破堤させるなどの判断が必要ならば、それを避難指示とが的確に連携しなければならない。反面、広域化すると、ローカルなきめこまかい判断ができなくなるおそれもあり、それは小規模な洪水の場合に深刻になりうると思う。これも難問だと思った。

第9章。「強靭な」は、英語のresilientに対応するならば悪くないと思うが、現政権の標語として使われているものだとすると、resilientに対応する意味と、人工構造物でかためてしまおうという態度とが混在しているような気がして不安になる。
「予測されていた東日本大震災」という表現はまずいと思う。「想定外ではなかった」ならばよい。
防災のためには、近代的記録だけでなく地域の先人の知恵に学べという主張がある。一面ではもっともだ。しかし、第3章で述べたように、気候変化が起こる中で、極端現象の出現可能性も、先人の経験の範囲をはずれてくる可能性もある。結論の章でそれを含めた考察ができていないのが残念だ。

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