- 菊池 隆、堀田 善治, 2011: 太陽熱エネルギー革命 (日経プレミアシリーズ 094)。日本経済新聞出版社, 251 pp. ISBN 978-4-532-26094-1.
太陽エネルギー利用といえば最近の日本の話題はほとんど太陽電池になっているが、本書の主題はそれではなく、太陽熱で熱機関を動かして発電、海水淡水化または水素などの燃料製造をしようとするものだ。太陽光を鏡などで集めることが前提となっている。集光装置の形はいろいろ考えられている。
このような太陽熱利用の技術研究はヨーロッパやアメリカでさかんだ。ヨーロッパ、とくにドイツの人が中心になってデザーテック(DESERTEC)財団がつくられた。菊池氏は2011年1月にその日本担当の「Coordinator」になっている。
これまでのデザーテック財団の構想は北アフリカからアラビアにかけての砂漠地帯で発電してヨーロッパで利用するものだが、本書ではアジア・太平洋での構想を考えている。適地は、中国とモンゴルにまたがるゴビ、インド北西部とパキスタンにまたがる砂漠地帯、オーストラリアの砂漠地帯だ。ただし送電距離を考慮すると日本での利用に適したものはゴビに限られるのかもしれない。ともかく、政治的に必ずしもうまくいっていない国の間の協力が必要だ。
本書の大部分のところでは、日本はこの種類の太陽熱利用を実行する場所として適していないという定説を認めて議論を進めているように思われる。しかし、本書の著者は「太陽熱発電に経済合理性がないということが日本国内では明確に検証されたわけではないと思っている。」そうだ。日本では「サンシャイン計画」で香川県仁尾町(現在は三豊市)に実験プラントが作られ1981年に発電開始したが1985年に中止された。本書で第3章の最後にある「NEDO20年史」(2000年)からの引用によれば「当初の開発目標は達成したものの、我が国では太陽熱発電に適した日射量が少ないことから、国内での実用化、商用化には経済性の点で適性が少ないとの結論が得られています」とある。「太陽熱発電に適した日射量」というのは奇妙な表現だ。しかし、本書第1章の図表1-6に「NEDO再生可能エネルギー技術白書」(2010年)から引用したプレゼンテーションファイルのようなものがあり、「太陽熱発電 — 技術を取りまく現状(1)」の「技術俯瞰とポテンシャル」の中に「直達日射量の多い北アフリカ、南アフリカ、中東、インド北西部、米国南西部、インド北西部、中国西部等が適地」とある。(「インド北西部」が重複しているのは編集の際にあわてたようだが、NEDOのウェブサイトの「NEDOライブラリ – 資料 – 報告書」の下にあるPDFファイルを見たら、これは「概要版」からの引用であり、報告書本体の対応部分には重複はなくメキシコ、ペルー、チリ、オーストラリア西部があげられていた。) NEDO20年史の「太陽熱発電に適した日射量」も直達日射量のことだと考えてよいのではないだろうか。直達日射量については別記事参照。
本書第3章では、実験が期待されたほどうまくいかなかった理由はよくわかっていないとし、「反射される大量の光線のために、付近の漁業に影響が出てしまい、漁民からの反対のプレッシャーがあったという説さえあるのだ」とも言っている。実際、鏡で反射された光がまわりに迷惑をかける可能性について評価が必要だと思う。しかし、この「汚染」は集光の性能を上げればそれとともに減るはずのものなので、開発中止の理由としては合理的でないと思う。 (社会状況によって合理的でない判断がされることもありうるが。)
たぶん、集光型の利用には直達日射が必要で、日本(香川県)でそれがどれだけ得られるかが実験開始段階ではまだよくわかっていなかったということなのではないか。ただし、それをだれかが確認するべきだとは思う。確認には直達日射量の観測は必要かもしれないが、また日本で発電装置を構築し動かしてみる必要はないだろう。
また、本書には同じ実験について「降水量が少ないためにミラーの埃が落ちず、出力が低下したとする説もある」という指摘もある。日本のうちで雨の少ない瀬戸内を選んだことがこの意味で裏目に出た可能性はあると思う。これも確認してほしい件だ。そして、この問題点は、砂漠で実行するならば日本よりももっと深刻になる。おそらくデザーテック財団の技術はサンシャイン計画の場合と違って雨の降らないところでも集光能力が落ちないようにくふうされているのだと思うが、本書の記述だけではまだ心配が残る。
著者は、日本企業が率先してこの技術を開発することを期待している。それがうまくいけば、日本には技術の売り手としての利益はあるだろう。しかし、外国に設備を作るのだから、日本人の雇用にはわずかしか貢献できないのではないだろうか。世界人類の持続性への奉仕のつもりならば(砂漠の生態系へのインパクトが許容できるのならば)よいが、日本経済を(世界の中で相対的に)強める材料とするのはむずかしいのではないだろうか。