• William D. Nordhaus, 2013: The Climate Casino: Risk, Uncertainty, and Economics for a Warming World. Yale University Press.
• ウィリアム・ノードハウス 著, 藤崎 香里 訳 (2015): 気候カジノ — 経済学から見た地球温暖化問題の最適解。日経BP社, 449 pp. ISBN 978-4-8222-5076-8. [わたしはこの版を読んだ。]

2015年5月、日本語版の新刊を店頭で見て買った。すぐに読んだのだけれどメモが中途半端になっていた。12月にざっと読みかえした。

Nordhausは、経済学の問題として地球温暖化問題を早くからとりあげていた人であり、しかも今でも彼のDICEモデルはその分野の仕事の見本になっている。1990年代から複数の著書があって、そこで論じられている方法の大筋は変わっていないが、温暖化対策に関する主張は変遷しているらしい。しかしわたしはこの人の著書をまだ読んだことがなかった。著者の仕事の変遷を学術史の対象として扱ったSamuel Randalls (2011年)の評論[読書メモ]のほうを先に読んだ。

本書の主題は「気候変動」(climate change)とされているが、人為起源の気候変化のことであり、わたしは「地球温暖化」という表現に変えて示すこともある。

第1部(1-5章)は地球温暖化とはどんなものかの概論。第2部(6-12章)は地球温暖化が人間社会に与える影響。第3部(13-16章)と第4部(17-23章)は地球温暖化の対策、そのうちおもに二酸化炭素排出削減を主とする「緩和策」と呼ばれる種類の対策について。第3部では経済学的な考察、第4部では制度および技術に関する考察。第5部(24-26章)は地球温暖化問題にかかわる政治的問題についての議論。

第1部「気候変動の起源」 (1-5章)。

第1章の15-17ページ(図表1-1ほか)で、著者は、地球温暖化問題を、「二酸化炭素排出 ⇒ 気候の変化 ⇒ 生態系や経済への影響 (⇒) 対策(排出削減) (⇒) 二酸化炭素排出」というループとしてとらえる。ただし「(⇒)」のところはまだ有効なつながりが存在しない。

14-15ページで、いま実行可能なステップは次の3つだと述べている。

• 1. 自然・人間への影響を理解すること (懐疑論にとらわれないこと)
• 2. 温室効果ガスの価格を引き上げる政策。地球規模の協調的行動。
• 3. エネルギー技術革新(脱炭素化)

地球温暖化問題の概略の説明は第3章と第4章にある。その理解には数理モデルが必要になり、それには(著者が作っているものを含む)「統合評価モデル」と、気候モデルとがある。本書ではさき(3章)に統合評価モデルとそれを使って言えること、あと(4章)で気候モデルとそれを使って言えることを述べている。因果関係の話を人間社会の経済活動による二酸化炭素排出から始めたかったのでそれを含む話をさきに持ってきたようだが、統合評価モデルでわかることを理解するには第4章の話題も知る必要がある。

第3章の要点と思われることは43ページにある。著者自身を含む世界の11のグループがそれぞれ作った統合評価モデルを同じ条件で使ったEMF-22という研究によれば、二酸化炭素排出量は継続的に増加する(二酸化炭素の問題は消えてくれない)が、その量は不確かである(2100年には2000年の1.6倍から5.4倍までの幅をもった)。この幅はおもに経済成長の不確かさによるもので、消えてくれない。正解がわかるまで待つのでは危険な事態にそなえることができない。長期間にわたって少しずつ投資していくほうがよい。

そして45ページに、次のような二段がまえで備えよと主張している。わたしが2007年に『世界』 への寄稿[著者によるHTML版]や2009年に『地学は何ができるか』の本[著者たちによる本の紹介ページ]の分担部分で述べたのと同じ議論だと思う。

• 1.「最有力ケースの損失と影響に最も有効に対処できる政策を選択せよ」
• 2.「低頻度大規模リスクの可能性について検討し、危険な結果に備えて保険をかけるべく、追加の策を講じよ」

(後者は第5章に出てくるtipping point (臨界点)と同じ話題である。)

第4章では気候変動に関する科学的知見が紹介されている。数量の例は世界平均地上気温だけだ。著者は気候が時空間的に複雑な構造を持っていることは承知しており、短く述べるためにこうなったのだと思う。それにしても、このような提示をされると、読者が、気候変化の影響は世界平均気温の関数として書けるという、不適切な理解をするおそれがあると思う。

統合評価モデル(著者のRICE-2010あるいは多数をあわせたEMF-22)の結果による2100年の気温は1900年+3.5℃で、IPCC第4次報告書(2007年)で扱われたSRESの複数シナリオに基づく気候予測型計算のうち中程度のシナリオに対応する。

第5章の表題には「臨界点」ということばがあるが、(Yale大学出版のウェブサイトにある)英語版目次を見ると「tipping points」である。わたしが別ブログ記事[2015-11-30 地球温暖化の不確かさと「驚き」をどうとらえるか(2)]で整理を試みた話題である。いろいろな現象、いろいろな時間スケールのものを並列にあげているが、グリーンランド氷床が全部とけてしまう可能性が主要な例になっている。非線形性や履歴依存(hysteresis)を論じているが、氷床がとけるスピードをどの程度と考えているかは不明確だ。海面上昇が200-300年後の人間社会に与える影響を推定することのむずかしさを指摘しているので、その程度の時間規模を想定しているのかもしれない。

第2部 気候変動による人間システムなどへの影響 (6-12章)
第6章が影響の総論。第7-11章が各論で、第7章が農業、第8章が健康、第9章が海洋、第10章がハリケーンによる災害、第11章が野生生物への影響を扱っている。第12章で経済学的観点で気候変化がもたらす損害をまとめる。

第6章の94ページで、対象を、人為、部分的人為、非人為のシステムに分け、人為コントロールができないシステムについて、影響・対策を考えるべきだと言っている。実際の対象をうまく分けられるかどうかは疑問だ (人為の影響が意図しない改変を受けているだけである対象を人為に含めるかなど)。しかし、とくに対策の責任などを論じるときの前提として、概念的に分けて考えることは意味があるだろう。

95ページで、気象と気候を区別して論じている。著者はここで、ひと夏のかんばつを「気象」(英語 weather だと思う)のほうに入れている。英語には日本語の「天候」にあたる用語がなく、これをclimateに入れるかどうかに個人差がある。NOAA (アメリカ合衆国海洋大気庁)のClimate Prediction Centerが扱うclimateはむしろ「天候」である。著者の用語はこれと違う。

95-97ページで、著者は、影響による便益(損害は負の便益)と対策の費用とのコストの両者のバランスをとる政策をとるべきで、極端な対策も無策もまずいと主張している。また、「焦点設定型」(focal) 政策をとるべきだという議論も紹介しているが、それに対する賛否は保留しているようだ。

地球温暖化の対策については、第3部の第13章189ページで、「緩和策」「適応策」「気候工学」という、近ごろの温暖化対策専門家の慣例の用語を説明している。第2部でも、たとえば第8章120ページの用語はそれに合っている。ただし第7章の105-106ページでの「緩和策」は適応策を含む。日常的な「緩和」の意味には合っているのだが慣例と違う。

第7章、100ページ付近。著者の考えでは、排出削減しないシナリオは、経済成長は続くことになっている。必ずというわけではないが、排出削減の費用を払うよりも成長しやすいらしい。そして、所得水準が上がるので、対策はしやすくなる、と見ている。著者のモデルのもとではそうなのだろう。わたしは、現実世界で起こりそうなことの説明としては、これには納得しない。気候による損失が大きい場合、経済成長はほんとうにできるのか? 気候がなめらかに変化していくとしても、経済のほうがtippingを起こして、モデルの前提がこわれることがあるのではないか? (著者のいうtipping pointの議論にこのような状況が含まれているようには思われない。)

第9章は「海洋の危機」という題だが、扱われているのは海面上昇と酸性化だ。水産資源の件はないのかと思ったら、野生生物を扱う第11章で生態系サービスとして少し出てくる。確かに今のところ漁業は野生生物の利用である(養殖もえさとして野生の魚を使うことが多い)。また、水産資源枯渇には漁獲(および海洋環境の自然変動)のインパクトが大きくて温暖化影響を論じるのがむずかしいので、著者のような枠組みで主題として出てこないのはやむをえないのかもしれない。

なお、第3部の対策の話になるが、第14章207-209ページで、二酸化炭素回収貯留(CCS)を論じる中で、二酸化炭素の行き先として「私が推奨する選択肢は、重さを利用した深海貯留だ」と言っている。海の底近くに置けば数百年はそこにとどまるという科学的知見に基づいているそうだ。現在、国際海洋法で二酸化炭素を海洋の開放環境に置くことは禁止されているが、著者は、法は変えられるという考えなのだろう。二酸化炭素を汚染物質のようにとらえる人から見れば、著者の態度は海洋環境軽視であり、許せないだろう。わたしは、この問題は「より軽い悪を選ぶ」ようなややこしい問題だと思っており、判断が定まらないが、意見の表現は慎重にすべきだと思う。

第10章の173ページ。医療などのサービス業は気候変化の影響を受けないと言っている。わたしは、気候変化の健康影響が出るならば、医療にもなんらかの変化があるはずだと思う。それが統合評価モデルで非線形効果としてはいっているのかどうか、わたしは知らない。

第12章では、総損害額を、「世界平均気温上昇幅」(と書いているが、世界平均気温の温暖化前からの偏差)の関数として考えている。そのうえで、排出量が同じでも、気候変化が不確かさをもつことを、リスクとして(ルーレットや保険のように)認識すべきだ、と言っている。(世界平均気温が同じでも、その内わけによって影響が違うことを、考慮していないのか、それも不確かさとして考慮しているのかは、よくわからなかった。)

第12章の終わりに、ここまでの論点を、次のようにまとめている。

• 1. 影響を推定することはむずかしい。
• 2. 気候変動の経済的影響。気温上昇3℃として、総生産の1-5%程度。(
  cf. 50-100年に、低所得・中所得国のひとりあたりGDPは500-1000%のびる。脆弱性は小さくなる。【こう示すと、気候影響は経済成長に比べてたいした問題でなく、排出削減しなくても適応できる、という印象を受けてしまう。著者のいいたいことはそうではないはずだが。】)
• 3. 人間がコントロールできず、経済的評価が困難な影響がある。海面上昇、ハリケーンの強大化、海洋酸性化、生物多様性の喪失など。
• 4. 合理的目標はあるのか? 著者によれば、2℃はきびしすぎるともゆるすぎるとも言える。著者は、費用と便益を比較することで評価すべきだという立場をとる。

第3部 気候変動の抑制 — アプローチとコスト (13-16章)。
第13章で、地球温暖化の対策を、緩和策、適応策、気候工学に分けて概観する。第14章からはこのうち緩和策を論じる。第15章はその費用、第16章は費用便益計算で必要になる割引率の問題を扱う。

割引率を求める考えかたには、規範的なものと記述的なものがある。著者は、記述的アプローチ、そのうちでも機会費用に基づく考えかたを重視する(238ページ)。この型の議論についてわたしは次のような疑問を感じている。これは、経済成長が続くことを前提としている。これまでは続いてきたから、記述的に数値を求めようとするとそうなるのは当然だろう。将来も続くと希望するのは、ひとまず、よいとしても、将来の成長は不確実、各経済主体の収益も不確実だ。いま観察される利子率は、経済主体の楽観的な(破綻を想定しない)仮定に基づいていて、高すぎるのではないか?

利子率を説明する例として、次のようなものがあげられている。

• 1492年のコロンブスの100ドルが、年6%の利子率で今まで続けば、今の世界の富よりも多くなる。
• 1626年のマンハッタンの「地価」26ドルは当時としても不当に安いが、それが同様な利子率で続けば、今のマンハッタンの地価に匹敵する。

著者はこれを、帰結はともかく利子率としては現実的なものだとして持ち出すのだが、わたしには、これは、いま採用されているような利子率を長期続けることの非現実性を示しているように感じられる。実際は、なん百年もの期間をとれば、企業の倒産や政府のデフォルトなどがほぼ必ず含まれて、約束どおりの利子をもらえない可能性のほうが高いのではないのか?

著者は、規範的立場のうちでも極端な「未来の世代に対する責任があるから、割り引かない」という主張に反対だ。確かに、無限の将来まで気にかけることは実際にできないし、合計の損害が無限になってしまったら考えが進まない。しかし、わたしは、遠い将来のことを相対的に軽く考えることは、割引の問題というよりは、将来の世代にはその世代が育った環境に適応してくれることを期待する、ということだろうと思う。

第4部 気候変動の抑制 — 政策と制度 (17-23章)。

第18章 「気候政策と費用便益分析」。従来の費用便益分析は、費用や便益が「気候」(世界平均気温)のなめらかな変数であることを想定したものが多いが、著者によれば、tipping pointがあっても、さらにその位置が不確かでも、試算は可能なのだそうだ。その場合、結果は、期待値が同じで不確かさがない場合からずれてくるが、そのずれかたは「保険をかける」という発想で説明できる。

第19章 「炭素価格の重要な役割」、第20章 「国家レベルでの気候変動政策」。排出削減は自由市場だけでは進まない。政治が炭素価格を設定して、あとは市場を使うことはできる。その方法には炭素税とcap and tradeがある。炭素税は価格をコントロールし、量はなりゆきまかせになる。cap and tradeは量をコントロールし、価格はなりゆきまかせになる。著者はどちらでも基本的に同じだが、どちらかといえば炭素税がよいとみる。

第22章「最善策に次ぐアプローチ」。炭素価格設定以外の対策は、炭素価格設定に比べて効果が低く、その代わりにならない。補足としては使えるものもある。

補助金は主役になれない。何を補助するかを決めるのがむずかしい。

規制の出番はある (消費者が過度に割り引かないようにする。政策に継続性をもたせる。)が、主役ではない。

京都議定書で設定されたような「クリーン開発メカニズム」は、排出量上限設定がないと、効果が不明だ。

人はエネルギーコストに対する近視眼的思考におちいりがちだ(長期的得よりも短期的損を気にする)。これを長期的視点をもった経済合理的判断に近づける政策が求められる。

第23章 「低炭素経済に向けた先進技術」。
緩和策を達成するには、急激な技術革新が求められる。
炭素排出の少ない電力は次のものがあるが、それぞれに困難がある。

• 再生可能エネルギーはコストが高い。風力は成熟した技術だが量に限界がある。
• 原子力は、化石燃料よりもコストが高く、安全性に対する社会的関心が高まっている。
• CCSつき火力は、炭素価格が高くなければ開発されない。

そして、イノベーション奨励政策に期待している。わたしが思うに、発明は奨励しなければなかなか進まないが、奨励しても必ずできるというものではない。技術的オプションがふえれば、対策能力の期待値は高まる(同じ費用でより多くの排出削減ができる)だろうが、対策能力の不確かさも大きくなる。将来の予測をしたり、最適な政策を選ぼうとするとき、技術に伴う不確かさの扱いが、技術をまじめに考慮しようとするほど、むずかしくなる。

第5部 気候変動の政治学 (24-26章)
「政治学」というよりも政治に関する問題群の議論だ。英語の学問名はよくそういうふうに使われると思う。第25章の世論のデータについての統計などは政治学の研究報告ともみなせるだろうと思う。

第24章 「気候科学とそれに対する批判」。気候の科学に関しては科学的コンセンサスがある。無謬ではないが、信頼できる。ただし、満場一致ではない。温暖化懐疑論がある。しかし著者は温暖化懐疑論の主張を否定する。

とくに、Nordhausの過去の論文を引用して、50年にわたって排出削減をしないほうが世界経済にとって得だと論じているものがあるが、著者によればそれは誤用なのだそうだ。そして、最近の研究によれば、対策を50年先送りにするよりもすぐはじめたほうが世界にとって得だと主張する。

本書の題名「カジノ」は、不確実性は必ずある、という認識の表明だ。温暖化対策先送り論によく見られる主張は、科学的知見が不確実だ、というものだが、完全な確信を待っていたら何もできないのだ。

第25章 「気候変動をめぐる世論」。アメリカ合衆国では、1985-2010年のあいだ、科学に関する基本的理解の度合いは変わっていないのだが、しかし、地球温暖化が起きているか、に対して「No」が2008年－2012年のあいだにふえている。これは政党支持によって違い、共和党支持者の「No」がふえているのだ。環境政策をめぐる政党間のへだたりは、1990年代の間に高まった。

著者は、個人の自由が最大化される政治経済システムを望む「保守」の立場からも、温暖化問題は存在し、炭素価格を与えるような市場に介入が必要だ、という主張を組み立ててみせる。(ただし、反対意見の人を説得できるほどのものではない。)

第26章 「気候変動政策にとっての障害」。

• 各国がただ乗りしたくなる。
• 次世代送りにしたくなる。
• 産業の利害に政策がひっぱられる。ときには利害のある人が意図的に懐疑論をふりまくこともある。

著者は、政策判断を、長期的・全体的利益を最大化するものにすべきだと考えているようだが、どうすればそうできるのかまでは言っていないようだ。

用語への疑問などの細かいこと
第3章の29ページ。「比例尺度」ということばについての訳注は、日本語の「比例尺度」の説明としては正しいが、ここでの趣旨に合わない。ここでの趣旨に合うのは「片対数尺度」だと思う。

第3章の39ページ。「増加率はこの3つの増加率の和に等しい」という表現での「増加率」は相対値で、次元は時間の次元の逆数だ。この件は別ブログ記事 [2015-05-07「rate, 率 (3) 相対増加率」]で論じた。

第5章の71ページ。Tipping pointの概念の説明で「2つの底をもったボウルに入った球」という日本語訳表現はわかりにくい。(語句の訳としてでなく想定された状況を説明すれば)「底に2つのくぼみがある容器の中をころがる球」だ。

第5章の73ページ。「熱塩循環」に関する訳注の中の「水分や塩分」は 「温度や塩分」が正しい。これはわたしもうっかりやってしまうまちがいだ。「塩分」は塩と水の比率であり、実際変わるのは水のほうの量なので、そのことが頭にあると、もう一つの密度変化要因である温度を言うのを忘れるのだ。

折り返しのさきに詳しい目次をつける。
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• 関谷 直也, 瀬川 至朗 編著, 2015: メディアは環境問題をどう伝えてきたのか — 公害・地球温暖化・生物多様性 (早稲田大学現代政治経済研究所 研究叢書 40)。ミネルヴァ書房, 324 pp. ISBN 978-4-623-07363-4. (出版社ウェブサイトのこの本のページ http://www.minervashobo.co.jp/book/b193437.html )

2015年4月、新刊情報を見て注文し、春のうちに読んだのだが、しばらく忘れていて、12月に読みかえした。

環境メディア研究 (環境についてのメディアを研究する)の本。ここでいうメディアは、情報媒体としての紙や電波の枠だけでなく、作る人の活動、伝えられるコンテンツやメッセージも含むようだ。メディア研究の対象は、表1-1で、大きく「ジャーナリズム、報道」と「広告、広報」に分けられている。本書の大部分の対象は前者だが、第8章の対象は後者(ただし企業ではなく環境保護運動がその主張を広める活動)だ。

本書の記述態度には、環境メディアを論じることと、環境メディア研究を論じることが混ざっている。両者は切り離しにくい。環境メディアを論じるのが目的でも、まずその切り口を論じる必要があることもある。総論的な第1章は研究を論じる態度になっていて、メディア研究者でないわたしの興味からははずれたところがある。各論的な第2章以降は、環境メディアのありかたの記述・分析としても、環境メディア研究の実演としても読める。ただし章のむすびで将来展望が論じられることが多いのだが、それがメディアにのぞむことだったり、メディア研究者(自分を含む)にのぞむことだったりする。

第1章は、関谷氏による、環境メディア研究の課題やアプローチの総論。
根源的問いとして次のものが列挙されている。

• 1. なぜある環境問題がメディアで扱われるようになったか・扱われないか
• 2. だれがどのように扱おうとするか
• 3. メディアで扱われることが社会にどのように影響を与えるか
• 4. 環境問題の解決のためにどのような報じかたが求められるか

この第4は、規範的な問いである。その答えとして次の4つの態度が論じられている。

• advocacy journalism (客観報道と対比されるもの)
• 持続可能な開発のための教育
• science communication
• risk communication

第2章は、関谷氏による、日本の公害の報道の歴史。著者が生まれる前の時代のことを資料を調べて論じている。

公害の報道には2回のブームがあった。第1回は1964-65年で、四日市の大気汚染・水質汚濁、東京の隅田川などの水質・衛生問題などが大きくとりあげられた。当時、放送局の全国系列化が始まっており、東京で起こった問題が全国に広まりやすかった。名古屋に近い四日市も比較的話題になりやすかった。東京についてはオリンピックの前に都市環境を快適にしようという政治課題が出されたという背景もあった。

第2回は1970年だった。メディアの全国系列化がますます進んでいる中で、東京で事件(牛込柳町の鉛汚染、杉並・世田谷の光化学スモッグ)が起きたことが大きくとりあげられた。また、外国で(地球環境問題とあわせて)議題化されたことの影響、各新聞のページ数がふえて新しい種類の記事を収容できたという事情もあった。

1970年ごろの公害報道には、加害・被害の図式、不偏不党でない、疑わしきを罰す、という特徴があった。この「不偏不党でない」とは、特定の政党に近づくということではなく、企業・財界の立場と住民の立場のあいだで中立でないということである。

第3章は瀬川氏による、日本での地球環境問題の報道の回顧。地球環境問題の話題は、1970年ごろにも多い時期があったが、1980年代後半から多くなった。本章では1978年からの新聞記者としての著者の経験に基づいて、話題の変遷が紹介されている。

そして、地球環境問題の報道に求められる観点として、科学的・体系的・長期的視点・持続可能性の4つをあげている。最後の項目にはアドボカシー性(客観報道と対照されるもの)をあげることも考えたが、具体的な価値判断を示すことにしたそうだ。なお具体的な価値判断としてはもうひとつ「予防原則の重視」をあげることも考えたそうだ。

第4章も瀬川氏による前章と関連する話題だが、とくに地球温暖化に関する報道が、2011年3月11日の原子力発電所事故以後、弱まってしまったことについて。田中泰義氏(2011年当時、日本環境ジャーナリストの会会長、毎日新聞科学環境部副部長)へのインタビューや記事数の集計をもとに論じている。

地球温暖化に関する新聞記事数は2008-2009年にピークがあり、2010年にはすでに減っていた。原子力事故でさらに減った。

原子力事故後に、調査した4新聞社のうち3社の社説の原子力政策に関する論調は、それぞれ違う位置からだが、原子力にあまり頼れないという方向に変わった。地球温暖化に関する論調はあまり変わらなかったが、話題になることが減った。

報道記事に温暖化に関する記事が減った理由には、それを論じる能力のある記者が原子力事故関係の報道に動員されたせいもある。また、温暖化は長期的課題であり、放射能のほうが緊急性のある課題と認識されたせいもある。

なお、自然エネルギー(再生可能エネルギー)は、地球温暖化関連の話題でもあり、原子力事故以後の話題でもあったが、本章では主題としてとりあげられていない。

第5章は関谷氏による、福島原子力発電所事故後の放射性物質汚染に関する情報の伝わりかたの話。さまざまな問題を含むが、ここでは一部分だけ紹介する。

放射線の健康被害に関する情報は分裂した。「メディアは市民の不安を代弁し、白黒をはっきりした見解を求めていった」という。「危険だ」というメッセージと「安全だ」というメッセージがそれぞれ広まったということだろう。報道にはバランスをとろうとして両論併記するものもあったが、その結果、信頼度の違ったものを同等とみなして、かえってバイアスをもたらすこともあった。この「バランスによるバイアス」はアメリカの温暖化論争についてBoykoff & Boykoff (2004年)が指摘したものと同様な現象だ。【放射線は受け手が自分自身の健康にかかわる不安を感じるものであり、温暖化はそうでないのだが、議論が二極化しやすいという点では似ているのかもしれない。】

「風評被害」という用語の意味は必ずしも一定しないが、関谷氏はそれを題名とする2011年の本[わたしの読書メモ]で意味を明確にして論じている。本書第5章6節でもその議論がされているが、とくに現時点での認識として、今では「風評被害」ということばは、放射性物質を検査して「検出せず」にもかかわらず買ってくれない場合に限られて使われている、ということを指摘している。(公的に決められた基準値未満でも、検出された場合には、風評被害とは言われないのだそうだ。) 【今後、検出機器の精度が上がることはありそうで、そうすると「検出せず」かどうかで線をひくのがまたむずかしくなるという問題があると思う。】

第6章と第7章は永井健太郎氏による、地球温暖化の報道に関する分析。第6章では、地球温暖化は、日本では、外国から輸入された問題であった、ということ。

1988年に、アメリカ国内の関心の高まりが、日本でも報道された。科学的根拠は乏しいと言いながらも干ばつと温室効果を結びつけた議論も伝えた。IPCC発足にはあまり応答しなかった。1988年12月に、サッチャー、ゴルバチョフ、ブッシュ(父)の発言を報道した。1989年3月にオランダのハーグで環境首脳会議があった。日本のメディアはフランスの事情に注目したがオランダに注目しなかった。

日本の異常気象と温暖化を関連づける報道は1988年に少しあったが(その年には)抑制された。関連づけることが科学的に不適切と批判されたからだった。【当時の知見のもとで、不適切という判断はもっともだった。2015年の時点で、ようやく、確率的関連づけが可能になりはじめている (専門用語でevent attributionという)。しかし充分に客観的なものではない。】

【また、地球温暖化に伴って日本で起こる問題のうち、日本の気候変化に注目すると、あまり深刻でないのは当然だと思う。世界の気候変化が、貿易や政情不安などを通じて、間接的に日本社会に深刻な影響をもたらしうるのだが、これはわかりにくい。日本にとって地球温暖化が「輸入された問題」になってしまうのは、当然のなりゆきなのかもしれない。】

第7章では、Trumbo氏が1996年に論文として発表したアメリカについての研究にならって、1985-1994年の日本の新聞のニュース記事について計数をしている。発言者を、科学者、政治行政関係者、利害関係者(企業、NGOなど)に分け、それぞれの内容を、問題、実証、行為、対策に分ける。「行為」は国際交渉や政策の提案などをさす。(「行為」のところが、Trumboのデータを示す図のうちひとつの凡例では「判断」となっているが、もうひとつでは「行為」となっている。「判断」がまちがいなのだろう。)

科学者に「問題・実証」、政治行政関係者に「行為」、利害関係者に「行為・対策」が多いのは当然だ。ただ、日本ではアメリカよりも、政治行政関係者・利害関係者に「問題・実証」つまり科学的側面への言及が少ない。

グラフによれば日本ではアメリカよりも、科学者に「行為・対策」が多めだ。著者は「対策技術の研究開発へと科学者の動向が移っていた可能性もある」と述べているが、むしろ「科学者」に分類された発言者の内に対策を扱う工学者が多いのだと思う。アメリカの報道では、温暖化対策になりうる工学の記事に、温暖化対策にかかわるキーワードがはいっていなかったので、Trumboの材料にはいってこなかったことが多いのではないだろうか。

なお、「伊藤は日本のマスメディアが温暖化懐疑論をあまり取り扱わない理由として、『悪いニュース』を取り上げる傾向を指摘している(2007:155)。」とあるのだが (「『温暖化が起こらない』という知見は悪くないニュースだからマスメディアが採用しない」という主張らしい)、参考文献リストに「伊藤 2007」が見あたらないので文脈を確認できないでいる。

第8章は、齋藤さやか氏による、環境保護運動のメディア利用戦略の話。2008年にイギリスの「気候変動法」が成立するまでに、Friends of the Earth UK という団体によるThe Big Ask というキャンペーンがあった。各地域の議員への働きかけとともに、マスメディアや地域メディアを利用した。

第9章は朝山慎一郎氏による、地球温暖化問題のガバナンスにとってのメディアの役割についての議論。

メディア言説やframingがガバナンスに影響を与えるが、それはあまり研究されていない。

メディアが地球温暖化をどうframeするかは、アメリカ、ヨーロッパ、日本で違っている。

アメリカ合衆国では、温暖化懐疑論を、化石燃料資本・保守系政治勢力が意図的に広めた。メディアは気候変化の問題を科学論争としてframingした。政府は静観(wait & see)、公衆は無為(public inaction)、科学の権威性はむしろ強化された。

西ヨーロッパでは、 科学論争をせず、温暖化は重大な政治課題と認識した。危機、catastropheということばがさかんに使われる。(ただしイギリスの保守系メディアには温暖化懐疑論がある)。「低炭素経済への転換」が語られる。

日本では科学的知見は確立したものとして扱われる。異常気象と結びつけられる【第6章で切り離されたと述べられていたが、そちらは1988年ごろの状況、こちらは2008年ごろの状況を念頭においている】。科学と政治を切り離すframing、テクノクラート主義が見られる。たとえば、二酸化炭素回収隔離(CCS)について、技術開発を推進する側の観点だけの報道が見られる。

またメディアは次のような態度をもち、それが人々の気候変動のとらえかたに影響を与える。

• コスモポリタニズムよりも国ごとのナショナルな視点が主になりやすい。外国の事例もあるが関心が偏る(日本では太平洋諸島の海面上昇の報道は多いがアフリカの干ばつの報道は少ない)。
• 単純化される。具体的な物の映像、とくに感情を喚起するものが求められる。(たとえばホッキョクグマ)。

メディアはガバナンス(政策決定)の過程の一部になっている。 科学をめぐるメディア言説の研究はあるが、政策をめぐるメディア言説の検討が必要だ。

第10章は、香坂 玲氏による、2010年に愛知で開かれた生物多様性条約 第10回締約国会議(COP10)の報道に関する検討。この会議のとき、著者は市民に対して情報を発信する支援実行委員会にかかわっていた。著者は、そのときの報道について疑問に思ったことを、メディア記者への聞き取り(逆取材)や、記事のキーワード別計数によって検討した。

報道された話題は、会期前には、生物多様性に重点があり、「地球生きもの会議」という表現もあった。会期中に、国家間の交渉(南北対立、遺伝資源の帰属やその利益の配分)を主とするものに変わった。会議の議題が後者が主になることは事前にわかっていたが、後者の話題の報道は会期前には少なかった。

この変化を著者はすでにつかんでいたが、その原因を記者たちにたずねた。回答には、この変化は計画的だったというもの、事前の理解が不適切だったというもの、それに、会期前の取材は地方の記者、会期中の取材は中央の記者が中心であり、それぞれが事前に与えられた材料が違っていた、という理由をあげたものがあった。

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折り返しのあとに詳しい目次をつける。なお、項目箇条書きの「○でかこんだ数字」を(わたしのワープロ作業で文字化けの心配があったので)「○のあとに数字」で示した。
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• 現代思想 2015年9月号 特集「絶滅 — 人間不在の世界」。青土社。(出版社ウェブサイトのこの号のページ http://www.seidosha.co.jp/index.php?9784791713042)

出版予告を見て、桑田学さんが、『経済的思想の転回』[読書メモ]などで論じていた経済思想史・エコロジー経済学と、今の仕事の課題である気候工学(ジオエンジニアリング)の価値的側面とを結びつけて論じているらしかったので、それを読みたくて、冊子という構造なので一冊買った。

しかしこの特集は気持ちが悪い。「気候変動」の話題があちこちに出てくるが、それが二酸化炭素排出による地球温暖化をさすとすれば、それと人類の絶滅をつなげるのは、ありえないとまでは言えないが現実的とは思えない議論だ。[別ブログ2015-01-25の記事]でも述べたように、地球温暖化が破局を招くという言説が(おそらくヨーロッパを中心に)あるのだが、破局としてどんなものをさすかが人によってまちまちのまま、ある人々が勝手に人類絶滅を想像しているのは、とても困ったことなのだ。起こりうることを極限で代表させる論法とか、象徴的な関連づけとか、なのかもしれないが、それならば「解題」の文章を置いてそのような評価を示してほしかったと思う。

しかし、雑誌の特集は、いつも、共通の問題をいっしょに討論するものでなくてもよいのかもしれない。意味が漠然としたキーワードがあって、それを各著者が勝手に解釈して議論したものが束になっているだけのものも、おもしろければよいのかもしれない。それにしても今号のキーワードとして「絶滅」が適切かは疑問なのだが。

桑田 学: フレデリック・ソディと〈破局〉の経済思想 — 原子力・気候工学・金融化 186-199
おもに論じられているのはSoddy (1877-1956)が考えたことだ。Soddyは原子の放射性壊変という現象に科学的説明を与えた(1903年)。Soddyは、原子力エネルギーの危険を認識していたが、1909-1912年の評論では、人類の文明にはエネルギーが必要だとし、石炭への依存には限界があるとして、原子核エネルギーの実用化に期待していた。技術は制御可能だと考えていた。しかし、第1次大戦の戦中・戦後には、戦争を引き起こす構造的要因が取り除かれるまで核エネルギー解放は延期されるべきと主張するようになった。そして、原子核の研究から離れた。それ以後は、経済を論じた。本来の富はエネルギー資源の制約を受けるが、金融による仮想的な富(裏に負債がある)は資源の制約を受けず無限に成長可能だ。しかしそれは物理的世界と相互作用するので、持続不可能になる。負債の膨張をおさえるために、金融資産に課税するべきだと主張した。

この話と気候工学の話をつなぐのは、Soddyがおそれた核エネルギーの破壊的利用の推進にかかわった科学者のひとりであるvon Neumann (1903-1957)が、気候を制御することも考えていた、ということだ。とくに1955年の”Can we survive technology?” という評論をとりあげている。そこでvon Neumannは、技術が実現するとそれの実行を禁止することは不可能だ と考え、それによる「われわれ」(人類?) の絶滅の可能性を防ぎきれない、という議論をしている。わたしはこの評論をまだしっかり読めていないのだが、そこで念頭にあるのは核兵器だったはずだ。気候制御も話題になっている。ただし、1940年代には気候を制御することを積極的に論じていたこともあったが、この評論では他者が気候を制御することを警戒しているように思われる。ただし核抑止論と同様にそれならば自分の側も技術をもつ必要があると考えていたのかもしれない。ともかく、気候制御による人類絶滅の可能性が論じられたとは言いがたいと思う。(桑田さんもそれが論じられたと言っているわけではないのだが、この文章がこの表題の特集に採用されたことによってそう思われる心配があるかと思って書いておいた。)

これを踏まえて桑田さんは最近の気候工学に関する議論について次のような見解を述べる。気候工学が必要だという主張の前提には、気候の非常事態が生じるという想定がある。さらにその前提として、気候変動リスクに対する政治的調整が破綻している、という想定がある。しかし、そのような破綻した状況で気候工学技術を制御できると考えることには無理があるのではないか。

また桑田さんは、現在の状況を、資本主義の金融化がますます進み、資本の短期の動きが経済の物質的基盤に深刻な打撃を与えている、と見る。そこでの発電という形の原子力利用も、Soddyがおそれた「理性を欠いた経済のただなかで核エネルギーが解放される」状況だと見る。そこで気候改変技術を開発すると、制御不可能な怪物になりかねない、と警戒する。

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この特集が企画された趣旨に近い議論は、大澤真幸 + 千葉雅也 + 吉川浩満 【討議】絶滅とともに哲学は可能か 28-45 にあるようだ。吉川氏が2014年に出した『理不尽な進化』という本をきっかけとして、この雑誌の常連執筆者である大澤氏と千葉氏が加わって議論している。わたしはその議論を追いかけていないことをおことわりしておく。

特集の趣旨を、わたしは次のようにとらえた。生物の進化の歴史は、多くの種が絶滅してきた歴史だ。生物種の一つであるヒトの絶滅もその文脈で考えられる。ところが人の思想を考えてきた思想家にとって、人類が絶滅したら、たとえ書かれたものが残っても、その意味がわかる存在がいなくなってしまう、というのは深刻なことで、答えは出そうもないのだが、いろいろ考えなければならない。

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記事をわたしなりに分類しなおしてみる。
まず、生物の絶滅に関する話題を含むもの。

三中信宏: 絶滅は進化の影絵である — 系統発生を可視化する論理について 176-185
生物の系統は系統樹として可視化されてきた。しかし「分岐学」という方法論をとる人々は「分岐図」という表現をする。分岐図では祖先を明示しない。「単系統群」を考えるが「側系統群」を考えない。たとえば「鳥類を除いた爬虫類」という群を考える必要はないのだ。【その理屈はもっともだ。しかし、「ある新しい特徴をもったものが抜けていった残り」をまとめてとらえたいことはある。それは三中氏の用語でいう系統樹思考でなく分類思考なのだろう。】

池田清彦: 絶滅について考えること 46-49
「絶滅を生きのびる種には、生きのびやすい要因があるのか」という疑問の提示。次に「新しい種が古い種よりも競争に強い」と言われることを述べる。著者はそれを事実らしいと考えて理由の考察に進もうとするが、わたしは、そう言われるがほんとうなのか、という疑問として受けとめておく。

山内 朋樹: 必然性の全体から抜け落ちる — 惑星的な混淆あるいは放浪について 168-174
山内氏はGilles CLÉMENT (ジル・クレマン)氏の本『動いている庭 』を訳している。山内氏もクレマン氏も庭師である。
生物種は代替不可能だが、その生態系サービスは他の種で代替可能なこともある。モーリシャスのタンバラコクという木の再生産を助けたドードーを代替するため七面鳥を導入した話が出てくる。

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次に、人類の絶滅が話題に含まれているもの。

長沼 毅: 世界をやりなおしても「考えるヒト」は生まれるか? 123-143
著者は『世界をやりなおしても生命は生まれるか?』という本を出した。これは生物の進化の話だ。
この記事では、ヒトの進化の歴史について、おそらく著者の専門ではないことを勉強して論じている。最近の研究、とくにミトコンドリアによる女系とY染色体による男系を区別しての研究の成果を定説扱いしているようだが、わたしには、学説はまだ大きく変わるのではないかという気がする。
絶滅したヒト属の種、とくにネアンデルタール人とデニソワ人について論じている。
トバ火山噴火による「絶滅寸前」の事態の前と後に、ヒトの知的能力の躍進が二つあったという説を述べている。【トバ・カタストロフ説に関しては、噴火時の東アフリカの気候変化は極端なものではなかったという研究成果も出ていたと思うが、長沼氏はとりあげていない。】
将来については「予感」を主観的に述べている。ヒトの絶滅の原因としては、外因としては超巨大火山噴火か、隕石衝突。内因としてヒト同士の殺し合いつまり戦争がありうる。また内因というべきか外因というべきかわからないが、コンピュータ知によるものもありうるかもしれない。

Eugene THACKER (サッカー) (2012) (島田 貴史 訳): 絶滅と存在についての覚え書き 79-91
本題は、人類が絶滅したとき、人類の思考の結果は残るのか、ということらしい。導入で、さまざまなSF (映画や小説)を扱っている。その多くは、(原因が気候・天体・地球内・人為のいずれにせよ) 大災厄を扱うが、人類絶滅そのものではなく、少なくとも少数の人が生きている世界だ。そういう材料でないと人間が考えることができないからしかたがないのか。

Ray BRASSIER (ブラシエ), 2007 (星野 太 訳): 絶滅の真理 50-78
太陽系の絶滅について(そのときまでには人類も絶滅するはず)、ニーチェやリオタールの著作を引用しながら論じている。残念ながらわたしには論旨がわからない。

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人類の絶滅とはおそらく関係ないが、多くの人が死ぬような飢饉の状況を含むもの。

Mike DAVIS (デイヴィス) 2001 (Manuel YANG (ヤン)訳): 第三世界の起源 200-226
19世紀末、中国やインドの人々の食料供給は脆弱だった。19世紀初めの清やムガール帝国・マラタ王国の政権は灌漑や食料備蓄を支援していた。イギリスは公平な市場取引ではなく、力による不公平な取引で富を奪った。ただしその影響が中国とインドに及んだのはイギリス植民地帝国の末期だった。ききん状況の原因は人口過剰ではないとする。著者はマルサス主義に反対している(ただし全面否定でない)。そして灌漑不足が重要だったと言っている。いわば政治の責任としているようだが、わたしから見ると、水資源供給能力を含めた意味での生態的扶養力の限界も考えるべきだと思う。

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地球温暖化が出てくるのだが、それをどう位置づけているのか、わたしには理屈を理解することがむずかしいもの。

Timothy MORTON (モートン) (小川 緑、篠原 雅武 訳): 涙にくれ、異国の畠中に立ちつくした — アグリロジスティックスを通して考える 144-167
Anthropocene (「人新世」)を論じたもの。H. G. WELLS (1898)『宇宙戦争』から話を始めたり、地球温暖化に関する情報の出典が James LOVELOCKだったりするので、人類絶滅を示唆するところがなくはないが、絶滅が主題ではない。
Agri-logisticsは農業と物流の結びついたしくみのこと。理解できた限りでは、農業開始とともに(人口がふえるとともに)社会が階層化し人の多数は貧しい立場に置かれた、そして産業革命もこれを強化した、と言っている。おそらくこの階層化をなくすように社会を変えたいのだと思うが、ではどうしたいのかはよくわからない。

Tom COHEN (コーエン) (清水 一浩 訳): 映画、気候変動、ユートピア主義の袋小路 92-111
本題では、いまの映画の特徴を「映画人新世」という語でまとめているのだが、その意味はわたしにはよくわからなかった。序論中で、2014年を「重要な分岐点の年」とし、2008年の金融危機によって巨大な富の移転が起きた(しくまれた)という認識とともに、「破局的な地球温暖化が後戻りできないほど進んでいること、したがって大量絶滅時代が到来すること」を事実として認めているらしい。この「大量絶滅」は人類絶滅ではなさそうで、生物種の絶滅がふえることを人間社会にとってもたいへんなことだととらえているのだろうか。そして、「彼ら」(金融権力)は「大量絶滅時代の到来」を知っていながら否認言説をふりまいていたという陰謀論的な論調になっている。(「『地球温暖化』を知っていながら…」ならば実際にそういう陰謀をたくらんだ人々がいたと言ってよいと思うのだが、こう言いかえることに誇張があるとわたしは思うのだ。) この評論自体を文学作品としてみればおもしろいが、現実社会の分析として主張するのであれば著者がデマゴーグになってしまったとさえいえるのではないかと思った。

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そのほか。

大村 敬一: 人類でなくなるための人類学 — 受動的な能動性が拓くおぞましくも美しき未来 227-245
【あまりよく理解できなかったが、著者の論点と思われることを抜き書きする。】
人類は認知技能を発達させた。それで、文化学習が可能となり、創造的な変革や発明が可能となった。人類の精神が拡張した結果、グローバル化が起き、地球環境の限界に出会い、多くの生物種の絶滅が起きている。
これから、人類は宇宙に進出するのか? そうすると、人類は地球とは別の多様な環境に適応して多様に変異・進化するだろう。

• Ian Roulstone & John Norbury, 2013: Invisible in the Storm — The Role of Mathematics in Understanding Weather. Princeton University Press, 325 pp. ISBN 978-0-691-15272-1 (hardcover)

2015年7月、プリンストン大学出版から出た別の本を注文するついでに新刊案内を見たらおもしろそうだったので注文した。8月に読んだ。

気象の科学、そのうちでも、大気循環についての数学的方法による理解と、数値天気予報という応用とが発達してきた歴史に関する読みもの。重点は気候ではなく、毎日の天気と、地球をめぐる風にある。そのうちでも、中・高緯度を念頭においていて、熱帯の気象は実質的に扱っていない(終わり近くで、これからの科学にとってのchallengeであるとは言っている)。

著者はいずれもイギリスの大学で数学あるいは応用数学を専門とする職についている。ともに、Large-Scale Atmosphere-Ocean Dynamicsという本の編者でもあり、気象学の研究に踏みこんでいるが、どちらかというと数学が本拠で気象はその応用対象という態度のようだ。

本書は科学史の専門書ではない。本文の科学史的記述のそれぞれについて根拠となる文献があげられているわけではない。巻末には文献リストがあるが、さらに勉強したい人のための参考書を示すものだ。ただし、著者が古典的と考えた原論文の書誌情報はある。

対象に近い分野の科学者による科学史読み物ではありがちなことだが、科学史家から見れば「Whig史観」あるいは「勝てば官軍史観」と見えるところがあるのではないかと思う。わたしが思いあたるところとしては、Poincaréの三体問題論をLorenzのカオス論に投影して見ているようなのだ。

科学的知識の内容については、科学史家のものよりも踏みこんでいる。高校程度の数学・物理を前提としている(ただし話題がわかればよく、自分で計算することは求めていない)。気象学の知識を前提としてはいない。ただし、海岸の波うちぎわを見たことがない人にはわかりにくいだろうところもある。かこみ記事は数式を含み、大学理工系基礎程度の数学・物理の知識を前提としている。その部分は説明が少ないので、さらに気象学の教科書を参照する必要があるかもしれない。

20世紀に気象学は数学化したが、それは同時に物理化でもあった。ここでいう物理には(Eulerが定式化した形の)Newton力学と、熱力学が含まれる。本書ではVilhelm Bjerknes (1862 – 1951)とCarl-Gustaf Rossby (1898 – 1957)の働きが重視されている。わたしは数値天気予報の発達をRichardsonを中心に見てきたのだが、本書のRichardsonの位置づけは、Bjerknesの研究プログラム【この表現はわたしがLakatosの用語を借りたものだが】のうちで一つの(prognosisのほうの)枝だけを追求して行き詰まった人のように見える。

本書の後半では、決定論的な考えによる数値天気予報の行き詰まりと、それを克服する動きが扱われている。名まえが出てくる主要人物はEdward N. Lorenz (1917 – 2008)で、その位置から過去をふりかえってHenri Poincaré (1854 – 1912)の仕事が話題になる。

本書では、還元主義あるいはbottom-up approachと、holismあるいはtop-down approachという概念の対比がたびたび使われている。著者がそれらの概念を首尾一貫して使っているかどうかはよくわからない。空間的なミクロとマクロの区別である限りは理解できる。流体の運動方程式は微分方程式なので、空間的微小部分に分けてそれぞれの変化を考えるのを還元主義的、地球大気全体の流れの特徴を考えるのがholisticだと言っている。

本書の順序では第2章だが、まずBjerknesよりも前の気象学について見ておく。

Galileo, Torricelliやその時代の人たちが、物理量による気象観測を始め、大気圧を認識した。イギリスのRoyal Society, フィレンツェのAccademia del Cimento, フランス科学アカデミーなどが、それぞれ気象観測を一定の標準で行なってデータの表をつくる活動をした。また、航海によって知識が集まってきた。Halley (1686年)は貿易風の図を作った。またその理論的説明を試みた。太陽がひっぱるという考えはまちがっていたが、対流、赤道と極の加熱差、などは今の考えと共通だ。Hadley (1735年)は地球の自転を考慮し、貿易風については今でも通用する説明をした。まだ数量ではなくことばによる記述だった。

微積分を使った定量的説明ができるためには、まずEuler (1757年)による流体力学の運動方程式の定式化が必要だった。また、19世紀の間に熱力学が発達した。気象に力学を適用するには、地球の自転の効果(Coriolisの力)を含める必要がある。アメリカのFerrel (1817 – 1891)は1850年代に、それの項を入れた大気の運動方程式を示し(ただしCoriolisの仕事を参照していない)、(その式を解いたわけではないが参考にして)大気大循環を論じた。

第1章では、物理に基づく気象の研究プログラムを打ち出すまでのV. Bjerknesの経歴をたどっている。

父Carlが物理学者で、エーテルという流体の運動に基づく電磁気学を研究していたので、Vilhelmはそれを手伝うところから物理にかかわり始めた。Hertzのもとで学び、渦に注目した研究をして、1892年に博士号をとった。

Stockholm大学の教員になった。同僚に、Arrhenius、気球やたこによる気象観測を企画したNils Ekholm、海洋観測をし漁業のための海流予測に関心をもっていたOtto Pettersson 【Osiris 26のBohnの論文[読書メモ]にも出てくる化学者。本書ではPetterssenとつづられているが本書のまちがいだろう】などがいた。Kelvinの循環定理(渦は不生不滅)に合わない条件を見つけ、Bjerknesの循環定理(論文1898年)として定式化した。圧力と密度が一意的に対応しないならば渦は生成しうるのだ。

19世紀後半にはイギリスなどで天気予報が始まったが、その根拠は不明確だった。物理法則に基づいて気象を予測するという考えについて、まず1901年にアメリカのAbbeの論文、続いて1904年にBjerknesの論文が出た。Bjerknesは必要な仕事をdiagnosisとprognosisに分けているが、diagnosisは観測に基づいてprognosisの初期値を得る仕事を含む。また時間空間を粗視化することを考えている。Abbeの紹介でアメリカのCarnegie InstitutionがBjerknesを知り、1906年、35年間の研究費を約束した。

Bjerknesは1913年にLeipzig大学の地球物理学の教授に就任した。その際の講演は、1914年にMonthly Weather Reviewにのった。そこでは、気象学を(天体力学のような) “exact science” にすることをめざし、現実の現象に間に合わないとしても、物理法則に基づく予測型計算ができることを目標とすると言っている。

第3章の初めの部分ではRichardsonの数値天気予報研究を紹介している。短いながらしっかり説明しているが、[Richardsonの本の読書ノート]と重なるところが多いので紹介は省略する。著者は、Richardsonの失敗はdeeper understanding in meteorologyが不足していたのだとする。【1970年代の用語で言えば、大気の運動をRossby波モードと重力波モードに分けてとらえる必要があったということなのだろう。】

第3章の残り大部分では、1917年にノルウェーのBergen大学に移ってからのBjerknesとその部下・弟子たちの仕事をたどる。

Bjerknesは気象の観測と予報の農業・航空・国防への意義を認識し、国に働きかけて、Bergen大学で実地の気象予報業務もすることにした。1924年にOsloにノルウェー政府の気象官庁ができてからもBergenの気象業務も存続した。

Bjerknesは循環定理を重視した。風の観測値から収束は精度よく計算できないが渦度はできたので、水平面あるいは等密度面上の運動を、渦度が流され、収束によって渦度が集まる、という考えかたでとらえようとした。

研究室には若手職員として、Bjerknesの息子のJacob、Solberg、Bergeronがいた。彼らが、前線を伴う温帯低気圧の概念モデルを構築した。また、「気団」という考えが発達した。気団の起源と経路を考えることは実地の予報に有用だった。

本書の著者はここまでを次のようにまとめる。Bjerknesが1904年の論文で提示したような物理の基礎方程式にもとづくbottom upのアプローチは、Richardsonが試みて行き詰まった。Bjerknesは、まず(渦度と収束に注目したsynpoticな観察で)現象の構造をとらえ、それを説明する理論を(渦度方程式に基づいて)構成するというtop downのアプローチで成功した。【bottom upとtop downについてはわたしはよくわからない。】

第4章は、気象の予測がむずかしい理由のひとつである「非線形性」について。これはBjerknesの1904年の論文でもすでに指摘されている。簡単に言えば、Eulerの運動方程式に、風速が風速で流される項があるからだ。【式を見れば、風速の空間微分に風速がかかっているのだが、本文では、風速に風速がかかるというような表現になっていて、読者に正のフィードバックの印象が極端な形で伝わってしまいそうだ。】

関連して、Interlude (間奏曲)というかこみ記事で、次のようなことを言っている。物理法則に基づくシミュレーションをしようとすると、現実にある因果関係によるフィードバックを表現すべきだが、その連鎖はきりがない【どこかで打ち切らないとシミュレーションが実行できない】。還元主義に加えてholismの洞察が必要だ。

第5章はおもにRossbyの業績をたどる。Rossbyはスウェーデン人で、Stockholm大学で数理物理、BergenとLeipzigでBjerknes流の気象学を学び、Stockholmにもどって気象庁で働きながらFredholmのもとで博士論文を出した。1925年から25年間アメリカ合衆国で働き、1928年からはMIT、1941年からはシカゴ大学で気象学の大学院教育の中心となった。組織者でもあったが、洞察の人でもあった。数学的・定量的であり、しかも単純な表現を求める仕事をした。

まず、Bergen学派の天気図解析に基づいて高気圧・低気圧の分布を見て、それらが出現しやすいところに作用中心(centers of action)というものを考えた。停滞する現象や、ゆっくり動く現象に注目し、それを理論的に説明することを考えた。

Rossbyは物理法則のうち保存則、とくに角運動量保存あるいはBjerknesの循環定理に注目した。(Richardsonと違って)問題を単純化した。摩擦、地形、熱源、水の凝結などを省略し、厚みの小さい、密度一定の流体層を考える。【鉛直方向には一様な水平2次元の運動を想定した場合の話のようだ。】 密度を一定としたので音波は現われない。コリオリ項の緯度による違いは含める。水平の運動方程式(運動量の式)を微分して気圧を消去し、渦度の保存の式にする。地球に固定した座標系で見るので、ふつうに渦度を定義すると地球に相対的な回転をあらわすことになるが、それに地球の自転のぶんを「惑星渦度」としてたした「絶対渦度」(本書の表現ではtotal vorticity)の保存を考える。

絶対渦度保存から、Rossbyの重要な仕事は2つに分かれる。ひとつは、一様に西風がふいている状態を基本として、それに微小な正弦波が加わったとした場合を考えた摂動論だ。その解となる波の構造がRossby波と呼ばれるようになった。

もうひとつは、温度や密度の変化を、渦管ののびちぢみとして表現し、絶対渦度の保存を拡張して、potential vorticityの保存を考えることだ。類似の理論は、BerlinのErtelとその理論を学んだKleinschmidtも考えていた。

第6章は第2次大戦直後から1950年代初めまでの理論気象学の発展と数値予報の始まり。ただし、数値予報モデルについては、準地衡風モデルのうち、1950年の論文で使われた1層モデルの話が中心で、その後の多層モデルについては概略だけ述べている。

この時代には気象学の革新・数学化が大きく進んだ。そのひとつは、基本場に微小振幅の波が加わったと考える摂動論だ。Rossby波のような正弦波(振幅は時間によって変わらない)のほかに、指数関数的に増幅する波を扱う不安定論、とくに温帯低気圧の発達を表現する傾圧不安定論(Charney 1947, Eady 1949)がつくられた。これは微小振幅でない現実を直接には扱えないが、微小でない振幅で見られる低気圧の構造も「適者生存」的考えかたで理解できるようだった。Charneyの論文は数学化の勝利であり、Eadyの論文は物理的直観にうったえるもので教育的範例になった。

もうひとつは、非線形のまま、数値解を求めることで、数値天気予報研究として進んだ。ただし、Richardsonのやりかたのままでは、計算機があっても実行困難であり、方程式の各項の量の大きさを考慮して体系的に近似する「スケール解析」という考えかた(Charneyの1948年の論文など)によって可能になった。ただしそのスケール解析は中高緯度の大気に特化したものであり、熱帯の扱いはあとに残された。

数値予報プロジェクトの動機、von Neumann, Rossby, Charneyがそれぞれどんな動きをしたかも論じられているが、ほかの本、たとえばHarper (2008)[読書ノート]と重なるので紹介は省略する。

【わたしにとって新しかったこととしては、Charneyは、母親がピアニストで、少年時代の友だちにMenuhinがいるなど、音楽に親しんで育ち、研究者になってからも音楽の比喩をよく使った。】

第7章はLorenzのカオス。初期値のわずかな違いが時間とともに拡大することである。

本書の著者は、実際の運動を追うことよりも、状態空間で考えることを重視する (top-down approachと見ている)。【しかし、3元連立常微分方程式のLorenzモデルなど、自由度の低いモデルならば、状態空間を人が認識することができるが、現実的な大気モデルは自由度が高いので、むりやり単純化した状態空間しか扱えないだろう。】 保存則によって、状態空間のうちで現実にとりうる領域が限定される。

現実空間の話になるが、保存量をもつ流体要素が流れるとき、うまく座標系をとると、要素のもつ面積あるいは体積が保たれる。ただし(無限小でない)要素の形は細長くなり、そのしめる空間範囲は広がっていく。等温位座標系でのpotential vorticityの保存と変形はこの考えかたで見通しがよくなる例だ。【粘性・熱伝導による散逸が無視できるという仮定がはいっているはず。】

第8章の前半は、カオスによる数値予報の限界を克服するアンサンブル予報という方法。確率的予報をめざすのだが、実際にはわざと少しずつ変えた初期値から出発した決定論的シミュレーションをいくつもやって、初期値のわずかな違いが時間とともに拡大することを具体的数量で評価するのだ。

また、Bjerknesがdiagnosisとして提起した、よい初期値をどう得るかという課題もある。今ではデータ同化と呼ばれる。【そこでは結果から原因を知る inversion を使うと言っている。放射伝達の式から温度分布を求めることなどはinversionという表現が適当なのだが、力学の式を使う同化手法を inversion で代表させるのは雑な表現だと思う。また最小二乗法も出てくるのだが、誤差二乗和最小と尤度最大を同じとみなしている。それは正規分布の場合に限るのではないか?】

そのほか、いま研究の先端にある課題を列挙している。【ただしいずれも説明が充分でない。】

• 災害をもたらす極端現象の予測のための、準地衡風近似ではノイズ扱いされていた大気重力波などを表現できる予報モデル。多くは全世界規模ではなく領域限定である。
• Semi-Lagrangian積分技術。(本書では第2章でEuler型の時間発展計算を説明しているが、Lagrange型の計算を説明していないのだが。)
• 熱帯の気象の理解と予測。
• 気候予測の問題。大気だけでなく、海洋、雪氷、生物圏が変化する。【Hadley Centreの21世紀気候予測の全球平均気温のグラフを示しているが、本文には二酸化炭素が気候にどう影響するかの話は見あたらない。オゾンホールの話はある。これも気候の話と言えなくはないが、その典型例に見えるのはまずいと思う。】
• 格子では表現困難な不連続的な現象をどう扱うか。Parcelを追う方法ではできるか?

気象にはまだまだ謎があり、その解決には数学のことばでの表現が重要だ、と著者は考える。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• Mario Livio, 2013: Brilliant Blunders: From Darwin to Einstein — Colossal Mistakes by Great Scientists That Changed Our Understanding of Life and the Universe. Simon & Schuster.
• マリオ・リヴィオ 著, 千葉 敏生 訳 (2015): 偉大なる失敗 — 天才科学者たちはどう間違えたか。早川書房, 410 pp. ISBN 978-4-15-209518-3. [わたしはこの版を読んだ。]

2015年3月、新刊を店頭で見つけた。[別ブログ記事2014-10-19 地球の年齢に関するKelvinの議論はどのようにまちがっていたのか?]で扱ったKelvinの件が含まれていたので、そこだけすぐ見たところ、論点はわたしの理解しているものとほぼ一致していた。残りは2015年8月に読んだ。

著者は宇宙物理学者。数学史読み物的な著書がある。専門的科学史家ではないが、原文献(出版されたもの)や科学史家の著作を参照文献にあげている。Lemaîtreの件では個人アーカイブで未出版の手紙まで調べている。

本書は、確かに偉大な成果をあげた科学者 Darwin, Kelvin, Linus Pauling, Fred Hoyle, Einsteinについて、ひとつずつ失敗をあげる。「偉大な失敗」というのは、ひとつには、(わたしなりにPopper流に言えば)科学的認識は仮説が反証されることによって進歩するので、反証対象になった仮説をたてた人は科学に貢献したのだ、ということなのだろう。もうひとつには、なぜ失敗したかを考えることが、これからの科学のために有益だということだろう(本書の考察がもっともとは限らないが)。

本書の主題は「進化」だそうだ。わたしから見るとこの用語選択には疑問がある。宇宙や地球の「進化」という表現は確かに使われるのだが、それは自然選択(適者生存)による進化ではないし、DNAは生物がDarwin型の進化をするしくみを構成する物質だがその構造を解明した研究と進化論とは遠い。

著者から見ると、Darwin進化論には、Copernicusの地動説とならんで、人間が世界の中心でないことを示す意義がある。これはわたしにはピンとこないのだが、キリスト教・ユダヤ教の世界にとっては重要だったのだろう。Hoyleの章で出てくる宇宙論は、太陽系が宇宙の特別な場所でないことを示す。しかし、Einsteinの章で出てくる人間原理によれば、われわれが見ている宇宙の部分は可能な宇宙全体のうちで特別な場所でないが、宇宙のこの部分の性質と人間が存在できるようになった歴史的事実とは関連していてもよい、ということになる。

Darwin。Darwinの進化論の要点は、「進化」「漸進説」「共通祖先」「種分化」だ。Darwinの失敗は、遺伝のしくみを、両親の形質が混合するように考えたことだ。Mendelの遺伝学を知らなかったのはしかたがない(DarwinはMendelに言及したことはあるが、その業績を詳しく知らなかったらしい)。問題は、形質混合の遺伝では、変異が種分化をもたらすのが困難なことを、Darwinがしっかり認識できなかったらしいことだ。

Kelvin。地球の年齢に関する認識が、聖書にもとづくものから、科学にもとづくものに変わる時代だった。しかしKelvinのおもな論敵は、斉一説をとなえた地質学者だった(Darwinも彼らに近い立場だった)。ただし、斉一説のうちでも極端なversion (地球の年齢は事実上無限)を意識して反論しようとしたようだ。失敗の主要点は、(放射性同位体ではなく) Perryが批判した点だとしている。ただしPerryの説を、対流の示唆ではなく、熱伝導率が深さによって違いうることが主ととらえている。Perryの批判は可能性を述べただけで蓋然性はなかった。著者は、Kelvinは自説過信、認知的不協和だったととらえる。さらに、Kelvinはエンジニア的特徴をもち、蓋然性を信頼する傾向があり、可能性だけの批判には鈍感だったと考えている。

Pauling。失敗の前に成功があった。X線回折に基づいてたんぱく質の立体構造を示したことで、それはらせん(helix)形だった。失敗は、DNAの構造として三重らせんだと推測したことだ。自分が示唆した遺伝子のもつべき相補性を忘れていた。関心は化学にあり、遺伝への関心は薄かったのか。また、核酸は水素イオンを出す酸なのだが、彼が示した構造ではそうならない。化学者らしくないが、周辺的修正ですむと考えたのだろうか。なお、彼にはマッカーシズムのもとでパスポート更新が止められた(結局発行されたが遅れた)という不運もあった。

Hoyle。成功は、炭素原子核が恒星中で形成されるという理論。(すぐ酸素になってしまわないことを含めて)。失敗は、定常宇宙論。仮説を提唱したのはよいのだが、頑固にこだわってしまった。(ほかに生命の起源に関する独自の説もあるが「偉大な失敗」には入れていない。)

なお、本書によれば、Big bang の最初の提唱は、Hubble (1929年)でなくLemaîtreが1927年にブリュッセルで出したフランス語の論文だ。ただしLemaîtreの論文の英訳では重要な論点が省略されている。彼自身が省略したらしい。また、当時の宇宙の年齢の見積もりは地球の年齢の見積もりよりも短いという難点があった。

Einstein。彼は、一般相対性理論に関連して、「宇宙定数によって静的宇宙が実現される」と考えた。この宇宙定数(宇宙項)を持ちこんだことをEinsteinの最大のあやまちだとする説がある。Livioは、宇宙膨張の加速の発見(1998年)以後の観点から、逆に、彼が1932年に宇宙定数は不要だとしたことが最大のあやまちだとする。
Einstein自身が宇宙定数を持ちこんだことを最大のあやまちだと言ったという説の出どころはGamowであり、著者はこれはGamowの創作だろうとする。(なお、Einsteinが原子爆弾の開発を進言したことを「ひとつの大きなまちがい」と言った、というのはPaulingによる伝聞だという。)
宇宙定数を取り下げた理由は、美的に簡潔でないこと、静的宇宙を考える必要がないことだった。一般相対論だけで考えればもっともだ。しかし、一般相対論に限定しない宇宙の統一理論をつくろうと考えるならば取り下げるべきでないのだ。
Lemaîtreが1934年の論文で宇宙定数を「真空のエネルギー密度」と関連づけた。著者はこれが正しい考えの進めかただったと見る。

• 佐藤 正幸, 2009: 世界史における時間 (世界史リブレット 138)。山川出版社, 90 pp. ISBN 978-4-634-34966-7.

題名から、「歴史は一方に流れるのか、くりかえすのか」といった哲学的な話かと思ったら、そうではなかった。歴史の年代目盛りの話だ。著者は紀年 (年を数える)と 暦・カレンダー (日を数える)を区別する。「西暦」という用語は慣用になっているが、著者によれば不適切な用語だ。著者はこれを「キリスト紀年」という。ただし、紀年と暦は切り離せない面もある。完全太陰暦(イスラム暦など)では1年の長さが太陽年と違うので、年数がずれていく。太陽暦どうしでも年の始まりが違えば、年のうちいつかも考慮しないと正確な換算ができない。しかし本書では、話題を紀年にしぼり、暦は必要なときだけ話題にする。

著者は「世界史はできごとが一つの時間体系のなかに整理されてはじめて成り立つ」と考えている。時間体系には相対目盛りだけでなく原点もほしいのだ。したがって「紀年が特定されていないマヤ・アステカ文明やインカ文明はまだ完全に統合されていない」ということにもなる。これだけならば、地域ごとにそれぞれ紀年があっても相互に換算ができればよいはずだが、著者の主張はもう少し強い共通化を求める。今の世界は、ほとんどどこでも、副として併用する場合も含めれば、キリスト紀年を使っている。キリスト紀年は世界の年代目盛りの基軸になった。

第2章。世界の新聞の年月日表記を見る。
欧米では、(今は)キリスト紀年だけである。しかも新聞での表記は数字だけ(ADなどを書かない)。
イスラエルでは、創世-紀年と西暦を併用している。暦も違う。
イスラーム諸国では、ヒジュラ紀年と西暦を併用している。暦も違う。
中華人民共和国は1949年以来「公元」として日本でいう西暦にあたるものだけを公式の紀年としている。民間のものとして干支が併用されている。なお暦は公式にはグレゴリオ暦だが、民間では太陰太陽暦(「農暦」)も重要である。
台湾は中華民国紀年、韓国は檀君紀年、北朝鮮は主体紀年(キムイルソンの出生年を起点)、日本は年号を、それぞれ西暦と併用している。
インドは多様だが、ニューデリーの新聞の例では、キリスト紀年、サカ紀年、ヴィクラマ紀年を併用している。
(上座部仏教圏で使われている仏滅紀年は巻末(p. 86)の一覧では簡単に紹介されているが、本文には出てこない。)

第3章。キリスト紀年は6世紀中ごろ、ディオニシウス・エクシグウスによって考案された。ただしキリスト教会で広く使われたのは10世紀以降、一般の人が使ったのは16世紀以降である。
紀元前という概念は、イングランドのベダ(673?-735?)が使っているが他の人が続いていない。15世紀から散発的に例があるが、一般的になるのは18世紀からである。
スカリゲル(1540-1609)が「ユリウス通日」を考案した。紀年としてとりあげる場合は「ユリウス周期」という。西暦紀元前4713年を起点とする。
17世紀の例では、キリスト紀元前にあたる期間は、創世-紀年とユリウス周期を併用して示している。
紀元前も含めてキリスト紀年を唯一の紀年として使うようになったのは、19世紀ごろから、たとえばベルの1842年の年表である。
なお、暦のほうの話だが、1年の初めがJanuaryの1日に固定されたのは、ヨーロッパでは18世紀なかばであった。

第4章。キリスト紀年はキリスト教徒が多数をしめない国々にも広がった。そこでは宗教色が排除された。日本では「西洋紀元」「西暦」、ユダヤ人には(英語の形で言えば) Common Era、ソヴィエトではナシャイ・エイリ (われらが年代)、中華人民共和国では「公元」と呼ばれた。また、英語の略記はキリスト教徒の習慣では紀元後がAD、紀元前がBCだったが、ユダヤ人からは紀元後をCE、紀元前をBCEととする方式が広まった。第2次大戦後、紀元後の年は4けた数字だけで表現することが多くなった。紀元前を負の数で表わすという提案もあったが、Needhamは紀元前の年数をそのまま負の符号で示し、天文学者は0年をはさんだので、相互に1年ずれてしまった。

第5章。時間表記にかんする国際標準規格ISO 8601 (2004)ができた。暦年はグレゴリオ暦による4桁の数値を使う。ただし1582年以前へのグレゴリオ暦の遡及を強制しない(当時使われていた暦のままのほうがよいことが多い。) 月、日もそれぞれ2桁の数字で示す。(月の表記が西洋諸国の習慣と違う。) しかし、この年月日表記は、日常には普及していない。

著者は、キリスト紀年は、宗教性をほとんど失って、世界共通の基軸となったと考えている。「キリスト紀年」という表現や、AD, BCという記号も、慣用として使ってよいと考えている。むしろ、CEなどの別の表記を採用するほうが、イデオロギーを含むと考えている。(この点は著者の主張としてはわかるが賛成しない人が多いだろう。) しかも紀元後は数字だけを示せばよいことが多くADは実際には使わずにすむ。

人類が地球の外に移住するときには、年・日という単位が自然な意味を失い、紀年も変わるだろう。しかし、それまでは、変える必要はない、と、著者は考えている。

• Robert P. Crease, 2011, paperback 2012: World in the Balance — The Historic Quest for an Absolute System of Measurement. New York: W.W. Norton, 317 pp. ISBN 978-0-393-34354-0 (pbk.) [わたしはこの本を読んだ。]
• ロバート・P・クリース 著, 吉田 三知世 訳 (2014): 世界でもっとも正確な長さと重さの物語 — 単位が引き起こすパラダイムシフト。日経BP社, 432 pp. 978-4-8222-8537-1.

この本の主題は、度量衡、あるいは(日本の法律である「計量法」や、日本の国の組織であるかつての「計量研究所」、今の産業技術総合研究所の「計量標準総合センター」の名まえに出てくる意味での)「計量」、そのうちでも長さおよび重さ(近代科学用語では「質量」)に関する計量である。

2013年1月に日本の本屋の洋書売り場でペーパーバックを見つけて買い、メートル法の歴史に関するところなどを拾い読みした。2015年8月、日本語版が話題になっていたのを見て、著者がいくつも科学史読みものの著作がある人であることを知った。(日本語版の題名は、すでに出版された別の本の題名に似せたらしい。) また、[読書メモ]でふれた専門家論の論文集の編者でもあることにも気づいた。それから全体を通して読んでみた。走り読みした部分もあるにもかかわらずメモの量が多くなりすぎて、このブログに書く材料を選ぶのにてまどってしまった。

計量に関する学問を英語ではmetrologyという【meteorology関係者としてはまぎらわしさに注意する必要のある単語だ】。ただしこの用語はおもに計量に関する技術あるいは(法律などの)制度に関する学問をさしている。著者は、計量に関する思想や文化に関する学問もあるべきだと考え、metrosophyという新語を持ちこんでいる。本書はmetrologyとmetrosophyの両方にまたがる歴史を意図したものだ。ただし、metrologyのほうは、近代に関する限り、メートル法の成立・普及・精密化の流れが記述されていて、話の筋が明確なのだが、metrosophyのほうは、美術の話題や、人の寸法(あるいは人が身につけるものの寸法)をとる話題などが出てくるものの、話題がそれぞれ断片的で全体として何を言いたいかがわからない。考えてみれば、思想や文化の立場から見て、計量がからむ問題はいろいろあるが、計量がからむものだけからなる構造があるわけではないので、思想史や文化史のうちで計量という主題に注目したものはありえても、metrosophyのようなまとまりとして論じるのはむずかしいのだろう。著者はmetroscapeという新語も使っている。景観(landscape)と同様に、人はさまざまな計量にかこまれて生きているということが言いたいらしい。これも、そう言うことは可能ではあるが、「情報環境」の一部のようなものであり、とりわけて言う価値があるかどうか疑問だと思う。

ただし、ひとつ、metrosophyというのにふさわしそうな、計量に関する思想の根本にかかわりそうな問題に気づいた。第3章には、アフリカのガーナ、トーゴ、コートジボアールにまたがる地域に住むAkan 民族の、近代化する前の慣習の話がある。彼らは砂金を貨幣としていた。砂金の量をはかるため、分銅(あるいは升)が必要であり、それは装飾を伴い芸術作品でもあった。本書にはコレクターや文化人類学者による記述が紹介されているがそれらが必ずしも一致せず、詳しいことはよくわからないのだが、本書の記述をわたしが理解したところでは、彼らは重さの単位を共有していなかったらしい。取引の際は、砂金を渡す側と渡される側とがそれぞれ自分の分銅ではかって納得する必要があったのだ。ほんとうだとすると「計量は必ずしも単位(の当事者間での共有)を伴わない」ということの実例になる。しかし、この章以外では、第2章で扱われた古代の中国の場合を含めて、計量は単位を伴っており、著者は計量に関する制度と単位に関する制度を一体のものとして扱っているように思われる。

次に、単位は導入されても、それがどのくらいの不確かさの幅をもっていたか、という問題がある。第2章の中国古代には、宮廷で使われた長さの単位は笛の音程と結びつけられて(近代ほどではないが)かなり精密だったものの、徴税などの一般社会の目的に使われる単位はかなり大まかだったそうだ。第4章によれば、メートル法ができる前のフランスでは、たとえば土地面積の単位に、過酷な徴税とそれをのがれようとする努力とによる意図的なくいちがいもあったそうだ。社会が近代化していく(その定義は明確ではないが)につれて、計量標準の統一が必要とされてきた。そして、物理科学が発達し産業技術にも応用されていくにつれて、計量技術の精度が上がればそれにあわせて計量標準の精度も高めることが求められてきた。

そして、計量標準の基礎を何に置くかという問題がある。人体などにもとづくものでは、精密にしようがない。変形しにくい人工物を特定して標準器とすることがまず考えられる。ただしそうすると、標準器が災害などによってこわれると標準が失われてしまう。自然界の変わらない特徴に標準を求めたほうが普遍的再現性があるのではないか。メートル法の成立は、自然界に標準を求めることに挑戦し、敗退して、人工物の標準器に落ち着いた、とみなすことができる。その後の進展で、メートル法を引き継いだSI (国際単位系)は、長さのメートルについては念願の自然界標準に移ることができ、質量のキログラムは移るための準備中という段階にある。

この計量標準の基礎の話と並行して、社会の実用単位としてのメートル法の普及の話がある。著者の造語で metrophilia, metrophobiaというのも出てくるのだが、この場合のmetro-は「計量」ではなくて「メートル法」(長さの単位としてのメートルを含む単位系)をさすらしい。メートル法の採用に積極的な国と消極的な国があった。現在、世界の大国のうちでいちばん消極的なのはアメリカ合衆国、次がイギリスだろう(第5章を読むと、こうなってしまったのにはかなり偶然的要因がきいているように思われるのだが)。そして著者は、Akan社会や中国が、19世紀にヨーロッパ諸国のなかでもとくにイギリスの侵略を受けたことと、それらの国ではイギリスよりも速くメートル法が普及したことを対比して、皮肉だと言っている。しかしここは概念分析が不足しているような気がした。イギリスは確かにメートル法の普及が遅れたが、それはヤードポンド法(英語から直訳すると「帝国単位系」)が近代化・精密化したからだ。そしてヤードやポンドの定義はメートルやキログラムから派生したものになっている。(日本の尺や貫も同様に明治時代に再定義された。) 「メートル法の普及」も、それが従来からあった文化伝統におよぼした破壊的インパクトも、人が使う単位としての普及と、裏にある標準としての普及に分けて考える必要があるだろうと思う。

計量単位の基礎には、計量標準の基礎のほかに、単位の概念の基礎になるものと、1単位ぶんの大きさの感覚の基礎となるものがあるのだと思う。
伝統的な単位、たとえばfoot (フランスではpied)や尺ならば、概念の基礎と1単位の大きさをもたらすものはいずれも人の足なり腕なりだろう。ただし計量標準は別に必要になる。
メートルは、概念の基礎としては、地球の大きさ(赤道から極までの4分の1周)を採用した。しかしそれを1単位ぶんではなく、単位の10のべき乗倍(1千万倍)の長さとした。1単位の大きさの感覚は、人体の大きさに近いこと、もっと具体的には、フランスで使われていたauneという単位に近いことで支えられていたようだ。【本書とは別に人にきいたところでは、地球1周の1億ぶんの1 (今の40 cm)が1 piedに近い、という考えもあったらしく、なぜそちらでなく今のメートルが勝ったのかはよくわからないのだが。】 そして計量標準は、メートル法発足当初はフランスの公文書館(アルシーヴ)に保管された標準器だった。
それ以後、概念の基礎も、1単位の大きさの感覚も変えないまま、計量標準だけが、前の時期のものと上位互換で、つまり、新しい利用目的に必要な精度をもちながら、従来からある利用目的には前の標準と区別できない結果をもたらすように、国際度量衡局のメートル原器、ある原子の出す光の波長、そして(原子の振動による秒の標準を前提として) 1秒間に光が伝わる距離へと、更新されてきたのだ。
わたしは本書を読んだ結果としてこのように問題を整理しなおしてみることができたのだが、本書自体には、このような整理が不足していると思う。

あとは、個別の話題で気になったこと。

第2章の中国の話は、Qiu Guangming 【別の情報によれば「丘 光明」】という研究者の話によるところが多い。Qiu氏は2010年現在75歳の女性で、北京のNational Institute of Metrologyを1999年に退職したがそこで研究を続けている。文化大革命中の1976年にNIMの歴史グループができたが、今では廃止され、客員のQiu氏だけが残っているのだそうだ。2015年ノーベル医学賞受賞者のTu Youyou氏の経歴も、高度な専門教育を受けたわけではないが文化大革命中に研究チームに組みこまれた、というもので、よく似ているという印象を受けた。

メートル法の始まり(第4章)。のちにメートルと呼ばれることになる長さの単位の基礎を自然界に求めた際に、地球の大きさよりもむしろ、「片道1秒の振り子の長さ」が考えられた。【少なくとも今はふりこの周期は往復で見るのがふつうであり、往復1秒の振り子の長さは約25cmであってpiedに近いとも言えるが、なぜ片道にしたのかはよくわからない。】当時は、標高と緯度による重力の違いはわかっていたが、それらを統一すれば周期は決まると期待されたらしい。しかしそう簡単ではない(「重力異常」がある)ことがわかってきた。1790年、革命後だがまだ王が生きていたころ、アカデミーの意見を受けて国民議会が可決したものは、片道1秒のふりこの長さをaune、その2倍をtoiseとするというものだったそうだ。しかし1791年にアカデミーが検討して、地球の周のほうがよい、ただし測量しなおすことが必要、とした。国会もそれに合わせて議決しなおした。子午線測量による数値がはいったのは1799年だった。

メートル法の第2世紀 (第6章)。19世紀後半、メートル法は大きく変わった。1875年、BIPM (国際度量衡局)など、フランスに本拠を置くものの国際的な(多国間の)組織ができた。新しいメートル・キログラム原器がつくられ、1889年、計量標準は地球ではなく原器という人工物に基づくことが明確にされた。原器とのあいだで検定された二次原器が国際組織に加盟した各国に配布され、各国内の標準とされた。つまり、自然界に基準を置くことからは遠ざかったが、国境を越えて世界で共通に使われることが人間社会にとっての普遍性をもたらした。

ところが、このメートル原器の制度化と同時に、メートルの計量標準を自然界に求める方向への動きも始まった。いろいろな原子の出す光の波長が提案された(9章)。1960年までかかって、結局クリプトン86の輝線が採用された(10章)。

現在、自然に基礎を置く方向への改革が進んでいる(12章)。メートルは原子振動による秒の定義と光の速さに基礎をおくようになった。キログラムは、物理定数の測定がじゅうぶん精密でないため、遅れた。物理定数に基づく再定義の提案としては、シリコン結晶の原子数を数えてアヴォガドロ定数の値を得るのと、Watt balanceで電気力と機械力をつりあわせることによってプランク定数の値を得るのとがある。1億分の1の精度が出れば移行できるという判断があったが、2011年の会議への報告では精度は千万分の1で、結論は持ち越された。【本書の記述の範囲ではこれが最新情報。】

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• 中澤 高清、青木 周司、森本 真司, 2015: 地球環境システム — 温室効果気体と地球温暖化 (現代地球科学入門シリーズ 5)。共立出版, 277 pp. ISBN 978-4-320-04713-6.

「現代地球科学入門」は、地球物理・地球化学・地質学・鉱物学などのディシプリンを横断した、大学学部上級や修士課程向けの教科書的な本のシリーズで、対象も太陽系から大気・水圏も含めて地球内部までをカバーしている。ただし、全部を網羅するのではなく、執筆者の得意とする話題を詳しく述べてもらう方針のようだ。企画した人たちが東北大学理学部関係者であり、執筆者も東北大学の人が多くなっている。

本書は、「地球環境システム」の全体を論じたものではなく、大気中の温室効果気体(CO2、メタン、N2O)がどれだけありどのように循環しているかに話題をしぼった本だ。大気中の温室効果気体の濃度の測定、全地球規模の循環の推定、大陸氷床コアサンプルによる過去の大気中の温室効果気体濃度の復元推定などについて、著者たちを含む東北大学出身者(東北大学、国立極地研究所、国立環境研究所、気象研究所などに所属)は、世界でも主要な研究グループのひとつなのだ。大気成分の話題は、大気化学として化学のディシプリンで扱われることが多いのだが、本書の著者たちは、地球物理のうちの気象学の(故)山本義一教授が始めたスクールで育った。山本スクールの得意分野としては、大気境界層乱流と大気放射のほうが知られているが、境界層については近藤(2000)、放射については浅野(2010)の教科書がある。これまで乏しかった温室効果気体に関する教科書的な本が出たのはありがたいことだ。しかし、大気科学全体から見るとかなり限定された分野だ。大気科学全体を展望して本書の内容を位置づけることは、未刊の「地球大気の科学」でおこなわれるのだろうか。(その巻の著者として近刊予告にあげられている岩崎俊樹氏は、東北大学教授だが、物理を勉強して気象庁に就職してから気象学とくに大規模力学と数値モデルを専門とした人で、山本スクールの人ではない。)

本書でいちばん特徴のあるところは、温室効果気体の濃度をよい精度で測定するために使われている方法の紹介だと思う。大気中のCO2、メタン、N2O濃度の測定の方法が3.2節、その同位体比(酸素18、重水素、炭素13、炭素14)測定の方法が3.3節、酸素(O2)濃度の(CO2変化に伴う変化が検出できる精度での)測定の方法が4.3.3節、氷床コア中の気体成分の測定の方法が6.1.3節にある。(気象学会員であるわたしは、測定結果については読んだり聞いたりするけれども、測定方法の話は、学会大会で発表されていてもその裏で進行する別の発表を聞く必要があったりして、聞く機会があまりなかった。) 測定そのものよりもむしろ、サンプルの準備や、較正に使われる標準物質の調整が重要なことがわかる。

3.1節「温室効果気体の観測方法」も重要なことを言っているのだが、この節の表題は不適切で、内容は本文に出てくるように「温室効果気体の循環を解明するための手法」の説明だ。手法は大きく、トップダウン法(top-down approach)とボトムアップ法に分けられている。このtopとbottomは抽象的なものではなく、大気という箱に含まれた特定の物質の質量収支をおさえるのを、上にある大気中の濃度および空気の動き(風)の観測値から出発するか、底にある地表面での大気と海や陸とのやり取りの定量から出発するかをさしている。いずれにしてもあらゆる地点で精密な観測があるわけではないので、なんらかのモデルによって広域を代表する値を求めることになるが、使われるモデルは違った種類のものになる。著者たち自身がおもに取り組んでいるのはトップダウン法である。

本の最初にもどって見ていく。

第1章は序論。
1.1節では、地球大気の成分を概観する。そして、温室効果気体として議論されているものを列挙し、あとの本文での議論から除外したハロカーボン類と6フッ化硫黄について簡単に説明している。また本書に述べたような知識を得るのに貢献している国際共同研究プロジェクトにふれている。

1.2節・1.3節は科学史をふりかえる。1.2節では、CO2、メタン、N2Oのそれぞれが物質として認識された過程(CO2はBlackの1754年が”fixed air”として記述したことから)。1.3節では、温室効果と地球温暖化に関する研究の歴史。ここでは、世界の動きを述べたあとで、とくに日本についてふれている。山本義一教授が1957年にすでにCO2濃度増加が温暖化をもたらすと論じるだけでなく計算を始めていた(論文に至らなかったようだが)ことは、わたしはここで初めて知った。この件は別ブログ記事[2015-08-08 地球温暖化の認識の発達にかかわる山本義一の業績]に書いた。

第2章は、温室効果と地球温暖化に関する基礎知識。太陽放射・地球放射、地球の放射エネルギー収支、大気の温室効果などの基礎概念。そして、IPCCなどの場で使われる「放射強制力」「地球温暖化指数」などの概念も説明している。

(細かいことだが、2.1節でオゾンによる放射吸収帯のChappuis bandを「シャピウス帯」と書いてしまっている。これは、hakkirikuroさんのブログ記事http://readtheatmosphere.hatenablog.com/entries/2014/10/30 で知ったのだが、岩井 邦中 (1993) 天気 40: 694、小川 利紘 (1993) 天気 40: 695によれば、「シャピュイ帯」とするべきだそうだ。)

第3章「温室効果気体の測定」の内容は、すでに述べたように、気体成分の収支を定量的につかむためのアプローチの話と、大気中の成分の濃度や同位体比を測定する具体的な方法の紹介。

第4章はCO2について、第5章はメタンとN2Oについての、大気中の変動と循環の実態。第6章は、氷床コアサンプルの分析と、それによって知られた過去(数百年・数千年・数万年)の大気中のCO2、メタン、N2O濃度の変遷。

成分ごとに状況は違うが、複数のアプローチによる循環の認識のつじつまがようやく合ってきた、というようなところで、収支式の各項の数値を示すことが、重要な到達点なのだと思う。変化をもたらしうる原因は列挙されており、研究が進んでいる項目については変化を因果的に説明する議論がある。残念ながら因果的説明に至っていない項目も多い。学習者としては何をおさえたらよいのか必ずしもよくわからないのだが、発展途上の学問分野の教科書はこんな形をとるしかないのかもしれない。

具体的事実のうち何を拾うかは気まぐれになるが、いくつかの論点を抜き書きする。(あとで追加するかもしれない。)

• 大気中のCO2濃度の数十年間の増加は、おもに化石燃料起源である。これは同位体比からも裏づけられる(4.2.3節)。しかし、濃度の年々変動は、ENSOに関連するものも、火山噴火の影響と考えられるものも、陸上生物圏のCO2吸収能力の変化がおもな原因と考えられている(4.2.2節)。
• 炭素の安定同位体(炭素13)を解析することによって、大気中CO2濃度の経年変化について、海洋と陸上生物圏の吸収を分離して評価することができる(4.3.4節)。
• 大気中メタン濃度の増加は、1983～2005年に減速したが、2006年ごろ以後にはまた加速した(5.1.3節)。

細かいことだが、用語についてわたしが新しく知ったこと。per cent、per milは濃度についても使うが、同位体比についてのper milは濃度そのものではなく、それの標準値との差を標準値で割って千倍したものである。ここまではすでに知っていたのだが、標準値との差を標準値で割って(千倍では数値が小さすぎるので)百万倍したものは、per megという表現をするのだそうだ(4.3.3節)。ppmは濃度専用の表現なのだ。

文献

• 浅野 正二, 2010: 大気放射学の基礎。朝倉書店。[読書ノート]
• 近藤 純正, 2000: 地表面に近い大気の科学。東京大学出版会。[読書ノート]

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• Norman Macrae,1992: John von Neumann (A Cornelia and Michael Bessie Book). Pantheon Books (a division of Random House Inc.)
• ノーマン・マクレイ 著, 渡辺 正、芦田 みどり 訳 (1998): フォン・ノイマンの生涯 (朝日選書 610)。朝日新聞社, 388+IX+iii pp. ISBN 4-02-259710-0. [わたしはこの版を読んだ。]

John von Neumannの伝記。2014年11月、von Neumannが「気候を制御すること」についてどう考えていたかを知りたくて、図書館で拾い読みした。(その点では、すでに知っていたことに加えた収穫はあまりなかった。) 2015年5月、古本屋で見つけて買ってしまい、ひととおり読んだ。

目次はつぎのようになっている。

目次
はじめに
1. 頭で世界を変えた男
2. ブダペストのお坊っちゃま (1903-14年)
3. ギムナジウム時代 (1914-21年)
4. 獅子の爪をもつ学生 (1921-26年)
5. 心のゆとりと数学者たち (BC500-AD1931年)
6. ゲッチンゲンの量子力学 (1926-32年)
7. 疾風怒濤の時代、結婚、渡米 (1927-31年)
8. プリンストンの憂鬱 (1931-37年)
9. 爆発計算プロフェッショナル (1937-43年)
10. ロスアラモス、トリニティ、広島、長崎 (1943-45年)
11. 経済学に残る足跡
12. フィラデルフィアのコンピュータ (1944-46年)
13. プリンストンのコンピュータ (1946-52年)
14. 水爆への道
15. 絶大な影響力 (1950-56年)
謝辞
注記
著者の自己紹介
訳者あとがき
索引・年表・参考文献・地図

訳文の文体が、くだけた感じだ。訳者のひとり渡辺正氏が2005年ごろ以後に環境問題(地球温暖化問題を含む)を論じた著作群の文体と似たところがあり、わたしはその著作群の議論はひどいと思うので、本書もあやしく感じてしまうところがあるのだが、それはこちらの思い入れにすぎないだろう。あとがきはすなおな「ですます」体であるところを見ると、本書のこの文体は、著者の文体のふんいきを再現しようとしたものなのかもしれない。

本書原書は、Alfled P. Sloan財団の企画で始められ、Stephen WhiteとStanislav UlamがとりかかっていたがUlamが1984年に亡くなったので著者がひきついだのだそうだ。

著者は1923年生まれで、Cambridgeで経済学を研究し、1949年から雑誌Economistを出している会社に勤務して記事を執筆した。著作には、日本に関するものを含む。経済学を研究していたころ、von Neumannの経済成長モデルとゲームの理論の両方を読み紹介したこともあるそうだ。

(本書のあちこちに現われる) 著者の日本に関する評価が高い。その内容はまず教育についてで、第2次大戦後の日本は、20世紀初めのハンガリーが少数エリートを教育したのと似たことを、もっとおおぜいの人に対して達成している、という。また、産業振興については、通産省がリードして、まず共有の知識をつくらせ、それから企業間で競争させる(知的財産の独占を奨励しない)というのはよい政策で、経済がアメリカよりもうまくまわっていると見ている。訳者も言うように、高すぎる評価だろう。

本題に関する著者の記述態度で気になることは、著者はvon Neumannがアメリカの核武装を推進したことを正しかったと見ていることだ。スターリンのソ連に対して宥和的ではいけなかったという考えなのだ。ただし、von Neumannの立場は、抑止力として水素爆弾をアメリカが先につくることが必要というものであり、TellerやLawrenceと違って、好戦的になったことはなかったそうだ。また、Oppenheimerを原子力委員会(AEC、核兵器にもかかわっていた政府機関)からはずすように働いたが、Oppenheimerがスパイの疑いをかけられたときには、彼は無実だと主張し、弁護証人集団を組織した。著者が賛同しているのも、単純なタカ派ではなく、著者によれば「道の中央を歩いた」von Neumannに対してである。それにしても、水素爆弾開発への関与をほめる議論は、わたしはついていけない。

von Neumannのおいたちについては、わたしは先にGeorge Dyson [ジョージ・ダイソン] (2012/2013)の『チューリングの大聖堂』[読書メモ]を読んでいたので、それと重なることが多かった。わたしにとって新しい知識だったことをいくらか書き出しておく。

20世紀初めのハンガリーは、民主的とはいえず、身分差別があった。都市のユダヤ人にとっては生きやすく、ヨーロッパのユダヤ人の移住先としてアメリカよりも好まれた。ブダペストの中流階級にはユダヤ人が多く、そのうちには金持ちも多かった。

ハンガリー出身でアメリカなどに移住して世界的に有名になった学者の多くは、ブダペストの3つのギムナジウム(中等学校)を卒業している。von Kármánは先輩、Szillardはほぼ同世代だがあまり親しくない。Wignerは1年上で同じ学校だった。Tellerは後輩だった。学校の運営主体がキリスト教であっても、ユダヤ教徒をおおぜい受け入れていた。von Neumannは数学の才能を認められ、高校の授業に加えて、大学で勉強する機会を与えられた。

父は弁護士資格をもち銀行で経営者に近い立場で働いていた。1913年、父が政治に協力した功績で貴族の称号をもらった。それ以来、のちのJohnはMargittai Neumann Janos (John Neumann of Margittaに相当)と名のり、ドイツ語圏留学中は初めはJohann Neumann von Margitta、のちにJohann Ludwig von Neumann、アメリカ移住にあたってJohn von Neumannと変えた。なお弟たちもアメリカに移住したが、それぞれMichael Neuman, Nicholas Vonneumanと名のったので、厳密には同姓でなくなっている。

【Dysonの本を読んだときは違う認識を持ってしまったが】第1次大戦前後にユダヤ人を敵視したのはKunの共産主義革命ではなく(彼はユダヤ人だったそうだ)、ホルティ提督の反革命だった。ユダヤ人は第2次大戦中のハンガリーではドイツとは違って迫害されずにすみ、むしろその後のソ連勢力下のほうが生きにくかったそうだ。

von Neumannは、(一時的にBerlinを経て) チューリヒのETHで応用化学(chemical engineering)の学士、並行してブダペスト大学の大学院生となって数学の博士をとった。博士論文は数学の公理的基礎で、Russellよりも簡潔に記述した。しかしこの路線にはGödelが指摘した限界があることを知った。HilbertのいたGöttingenに行き、そこでHeisenbergの量子力学に出会って、量子力学の数学的定式化を研究した。それからアメリカに行き、まず(Wignerとともに) Princeton大学に雇われ、Institute for Advanced Study設立とほぼ同時にそこに移った。

ここから、おもに気候制御に関する関心による拾い読みのメモ。

「はじめに」(4ページ)に、von Neumannは「コンピュータに大きな期待を寄せ、無限のエネルギーを生む核融合も、気象の自由な制御も、20世紀の末にはメドがついていると思っていた。」とある。第13章にも同じ趣旨の文が出てくる(そこでは「1990年代には」という表現になっている)。核融合と気象制御に関しては、現実の科学技術はvon Neumannが期待したほど進んでいないが、著者は、von Neumannがもっと長生きしたらもっと進んだのではないかと、希望的推測を述べている。

第12章「フィラデルフィアのコンピュータ」。これは気象関係でなくコンピュータ関係について気になったところ。 von Neumannの著作として知られる「EDVAC 1次稿」は個人的意見書だった。1945年なかごろ、ゴールドスタインがばらまいた。von Neumannが知ったのは数年後だった。(そこに書かれた概念のオリジナリティが、von Neumannと、エッカート・モークリーとのどちらにあるかについては、Macraeは保留しているようだ。) エッカート・モークリーは商売に向かった。von Neumannはその知識は公知のものとすることをめざし、エッカート・モークリーが限定特許をとることに抵抗した。なお、von Neumannは、人の能力評価としては、エッカートは使える、モークリーは使えないと判断していたそうだ。

第13章「プリンストンのコンピュータ」。
von Neumannは実験科学でコンピュータを駆使した。気象学を刷新したが、(著者によれば、「はじめに」でも述べたように) von Neumannが満足する革命の姿ではなかった。

von Neumannは、気象シミュレーション研究のために、軍の資金をとりにいった。海軍の窓口はストラウスだった。von NeumannはIASに、陸軍・海軍それぞれと個別に契約しないようにさせた。科学者に向けては広く流体力学の応用の可能性を語った。海軍向けの話の中では、天気予報の軍事的価値に加えて、「気象の制御」について、「スターリンが最初にやりとげ、北米大陸を氷づけにすると脅したりするのはとうてい耐えられないでしょう。」と言った。(のちの用語で言えば「氷づけ」は気候の制御の例と言える。)

計算機プロジェクトとしては、IAS計算機ではなく、報告書が最大の成果だった。国内・国外の多数箇所でまねした製品がつくられた。ソ連のBESMもそうだ。

数値天気予報の最初の実験はIAS計算機ができる前にENIACで行なわれた。ENIACは(ある程度の)プログラム内蔵型に改造されたあとだった。von Neumannは気象のプログラムがENIACにのるように調整作業を分担したそうだ。【わたしは別のところで彼は直接手をくだしていないだろうと書いてしまったが、それはまちがいだったようだ。】

大気大循環については、1955年夏にフィリップスの論文ができ、10月に討論会が開かれ、のちにGFDLとなった組織の予算がついた。この討論会の報告書がPfeffer編(1960) Dynamics of Climate [読書メモ]であり、Macraeが引用する次のようなvon Neumannの議論(313ページ)の出典もこの本らしい【と思ったのだが注にも参考文献リストにもこの本はあがっていない】。「コンピュータをつかう気象の短期[24-48時間]予報はもう確立できたと思う。フィリップスの大循環モデルは、はるか先の予報まで拡張できるだろう。天気のパターンが一般にどう動くかは、特別な撹乱がなければわかる。そういう特別な撹乱は、人の手で自由に制御できないかぎりいつも起こってしまうにせよ。…中期予報、つまり3か月くらい先までの予報はずっとむずかしい。」【Pfeffer編の本のvon Neumannの報告には、「人の手で自由に制御できないかぎり」に対応する文句は見あたらない。Macraeの本のこの部分は「彼は討論をこう締めくくった」に続くのでその先は引用かと思ったのだが、引用符があるわけではなくMacraeの地の文である。もし出典がPfeffer編の本ならば、「制御」の部分はMacraeによる補足なのだろう。von Neumannの別の著作をふまえたものだとは思うが、この文脈に適切な補足になっているかどうかは疑問だ。】
なお、このとき、von Neumannは自分が末期がんにやられているのを2か月前からわかっていたそうだ。

著者は気象・気候シミュレーションの話題についてはSmagorinskyの話を聞いており、参考文献にもSmagorinskyが1983年にAdvances in Geophysicsに出した回顧的記事をあげている。

• 『ナショナル ジオグラフィック』日本版 2015年11月号 特集 気候変動 (「地球を冷ませ」)

特集の表題は目次ページの表現では「気候変動 大特集」、表紙では上に小さく「まるごと一冊 気候変動 大特集」、まんなかに大きく「地球を冷ませ!」とある。英語版の11月号が、内容も目次も確認できていないのだが(英語版ウェブサイトngm.nationalgeographic.com では、最新号の目次は見つかるが、バックナンバーの目次がわたしには見つからない)、同様な特集で、表紙には大きく「Cool it.」と書いてある。前に[読書メモ]を書いた2011年4月号 特集「地球の水が危ない」の場合もそうだったが、この雑誌の日本語版はいつも、英語版の内容をほぼまるごと訳して、ほぼ同時に出版するという方針のようだ。特集に含まれるらしい日本語版オリジナルの記事は、巻末近くの角幡 唯介[かくはた ゆうすけ]氏の手記「日本のエクスプローラー 極夜を探検する」だけしかない。(そして、この記事も、英語版から訳された「消えゆく氷と極北の狩猟民」も、場所は重ならないもののグリーンランドの海岸部からの報告なのだが、関連づけはされていない。) 巻頭近くに「雲上の財産、富士山測候所を最高峰の研究・教育拠点に」という4ページの記事があって、日本語版もやるではないかと思ったら、これは三井物産環境基金による「広告」だった。また、緩和策のほうの「国にできること」のうちに日本の水上に設置された太陽光発電所(メガソーラー)の写真があるが、日本の会社が提供した写真を英語版が採用したものらしい。

英語版をそのまま訳してもおもしろい雑誌にはなるが、日本語版を出している会社には上記の「広告」記事をつくる力があるのだし、日本語版ウェブサイトhttp://nationalgeographic.jp/ (かつては2つに分かれていたが統合された)にもおもしろいコンテンツがたくさんあるのに紙の雑誌にのらない状況は、残念だと思う。もうひとつ雑誌を出しても採算をとるのがむずかしいとしたら、別会社だが同じ企業グループの『日経サイエンス』によるScientific Americanの記事の扱いのように、号まるごと翻訳にこだわらず、日本版オリジナルの記事も多く入れた編集ができないものだろうか。アメリカのNational Geographic Societyの意向にさからいにくい事情があるのだろうとは思うが。

折りこみの大きな紙で「特製付録 アマゾニア 壊れやすい生命の宝庫」がある。片面「壊れやすい生命の宝庫」は3つのタイプの森林植生の図解、反対側の面「人間が生態系におよぼす影響」はアマゾン川流域の土地被覆分布などを示す地図を中心に、いくつもの図解を配置している。National Geographicの特徴のひとつが地図や画像を主とした付録で、かなり力がはいっており、雑誌本体と同等な価値があるが、雑誌本体には必ずしもそれを参照した記事がないのは、いつものことだ。今回は、目次ではいちおう「地球を診断する」という衛星リモートセンシングに関する記事に関連づけられている。それは付録に含まれた土地被覆分布の情報を得た手段の説明にはなっているのだが、それだけでは多くの読者には付録にある情報の意義がわからないと思う。生態系・生物多様性に関する特集の号につけなかったのが、とてももったいないと思う。

特集は、地球温暖化が起きることは当然として、その対策が主題とされている。短い序論(目次では「転換の兆し」、本文の表題は「今年が転換期になるかもしれない。」)のあと、大きく「気候変動を抑える」と「気候変動と生きる」の2部に分けられている。地球温暖化対策を専門とする人の用語を使えば、第1部が「緩和策」、第2部が「適応策」にあたる。それぞれの部の最初に、複数の記者が関与した「サバイバルガイド」という記事があり、そのあとに個別の紀行文や解説が複数ならんでいる。

しかし第1部の話題は「緩和策」だと簡単に言い切れない。「サバイバルガイド」は「あなたに/企業に/都市に/国に/世界にできること」と分けられているのだが、「世界にできること」では温室効果気体排出削減策の話題が実質1ページなのに対して、「ジオエンジニアリング(地球工学)」(わたしの用語では「気候工学」)を2ページにわたって紹介している。(その内わけは、大気からのCO2除去、成層圏エーロゾル注入、宇宙の日よけ、海上の雲の太陽光反射強化をあげている。) また、「国にできること」の中でもCO2回収貯留をとりあげている(これは燃料由来のCO2なので専門家の分類では気候工学でなく緩和策だが)。もちろん、「あなた」「企業」のところでは省エネルギーやエネルギー源転換による排出削減がとりあげられており、「都市」ではいわゆるスマートシティー化が提唱されているので、「緩和策」をあきらめたわけではないのだが、やや偏った論点のように感じられる。そういえば、Broeckerとの共著で大気からのCO2除去の研究を主題とした本[読書ノート]を書いたKunzigが執筆者にはいっている。その担当は序論と第1部の「ドイツが挑むエネルギー革命」であり、気候工学関係ではないのだが。

「ドイツが挑むエネルギー革命」では、ドイツがどのように再生可能エネルギーへの転換を推進しているかが述べられている。写真は風力発電の設備がおもだが、太陽光やバイオマスも話題に含まれる。ドイツは、脱原発・脱化石燃料の両方をめざしており、福島の事故を受けて脱原発が先行した。石炭への依存を減らすのはむずかしい。

第1部のもうひとつの記事「村の暮らしに電気を!」は、発展途上国の村に小型の太陽光発電装置が導入されているようすを、アジア・アフリカの複数の国で取材して紹介している。

第2部は、適応策よりもむしろ、地球温暖化が進むと人間社会にどんな影響(impact)があるか、言いかえれば、適応の必要性の話題が中心になっている。「サバイバルガイド」は、「温まる水」「変わる農作物」「上昇する気温」「荒れる気象」「健康上のリスク」と分けられている。「上昇する気温」のところにある都市のヒートアイランド対策や農作物・家畜の品種改良などは適応策と言える。

「消えゆく氷と極北の狩猟民」は、National Geographicの得意とする、工業文明から比較的遠い先住民の暮らしを伝える紀行文と、気候変化という主題が重なったものだと言える。工業文明人にとって、北極圏の海氷が減るのはよいことのような気がするのだが、イヌイットの猟師は海氷の上をそりやスノーモービルで移動するので、海氷が減ることは従来の狩猟生活を続けられない危機になる、ということを、わたしはここで知った。

「温暖化を味方にするのは誰?」は、この雑誌が得意とするもうひとつの分野である、珍しい動物を追う企画とつながるものだと思う。ただしこの記事は紀行文ではなく、いろいろな地域の、気候変化とともに絶滅や減少が危惧される種を紹介している。また、ウシガエルなど、気候変化が有利に働いて生息範囲を広げ在来種に悪影響を与えそうな種もとりあげている。

「地球を診断する」は人工衛星による地球観測の話。植生、積雪、土壌水分、地下水(重力の観測から推定)、二酸化炭素濃度などの観測をとりあげている。