環境についての (20世紀の) 思想

(このページは、2022年度 (2023年1月15日) の教材ページ「人間は(地球)環境にどうかかわるか (いろいろな観点)」 をもとに、改訂作業中です。)

ここでは、わたしがこれまで約40年間に読んで考えてきた、 おもに20世紀のあいだの人びとの地球環境に関する意識の変化をとりあげる。 (それぞれについての情報の出典を未確認のところもある。)

環境思想のいろいろな潮流

ここで想定している「環境」は、おもに人間社会 (大小さまざまな規模) にとっての環境である。 人間個体にとっての環境を念頭においてはいない。 人間がいなくても存在する自然環境は、視野にはいっていることもいないこともある。

どの思想が古いか、どれがどれに影響をあたえているかなどはよくわからないが、 ひとまず、列挙して、いくらかの分類をこころみてみる。

自然保護

• 希少種 や 生物多様性 に注目する vs. 景観 や 生態系 に注目する
• 希少種 ... 捕獲したい、利用したい vs. 保全したい
• 「生物多様性」 (biodiversity) ... 1980年代の新語。ただし biological diversity は 1970年代からつかわれていた。
• 景観 (landscape)
  • 手つかずの自然、原野 (wilderness) vs. 人にしたしまれた自然、田園、さとやま
  • 自然自体に価値があるのか vs. 人間にとって有用だから価値があるのか
• 「生態系サービス」
  • 生態学用語としては1970年代からある。
  • 近ごろは人間中心の観点でつかわれ、経済価値に換算されて論じられることもある。 人間にとっての有用性には、産物の消費、産物の持続的利用、景観の体験 (観光・レクリエーション)、文化的価値 などをふくむ。 (間接的に人間にとっても有用な) 自然環境保全への貢献 (例、二酸化炭素吸収) も ふくむ。

公害

• 公による害ではなく、公に対する害。ただし、人々の小部分に集中して害が生じる。
• 英語で近い単語は pollution だが、これはむしろ「汚染」。 なお「公害」の直訳に近い語としては public nuisance があるが、軽すぎる感じ。
• 日本では (第2次世界大戦前にも、たとえば足尾鉱毒などがあったが) とくに1960-70年代に大きな社会問題になった。
• 人間の産業活動 (鉱山・工場など) による開発・操業によって、固体・液体・気体の有害物質 (中国語で「三廃」) や騒音・振動が生じ、 人間の健康に害をおよぼす。
• ダム建設 (洪水防止、水資源、水力発電などの便益をねらったものだが) も、 水没地域の住民の(半強制的)移住、水生生物の移動の制約、在来の漁業に打撃、 水域生態系の変化、メタン発生などの、社会問題と環境問題をおこす。

文明をささえる天然資源と自然環境

• 過去の文明が滅亡したのはなぜか? ... 人の集団居住には、水、食料、燃料や建材としての木、などが必要。 それをささえる自然条件の変化 (気候変動をふくむ) と、人による過剰利用のくみあわせだろう。

[「地球トータルシステム」の概念 (島津康男) とそれを使った議論] ← この中を見ます。

(島津 康男 (1926-2019) の もとの専門は地球物理学だが、固体地球であり、大気・海洋ではなかった。 『自然の数理』の本の別の部分は、大気と海洋の専門家が書いている。)

• 島津 康男, 岸保 [がんぼ] 勘三郎、高野 健三, 1975: 『自然の数理』。筑摩書房。 [読書メモ]

20世紀後半の「地球環境」の発想の発達について

いろいろなものの影響をうけた増田の考えだが、ひとつあげるならばつぎの本。

• Joshua P. Howe, 2014: Behind the Curve — Science and the Politics of Global Warming. Seattle: University of Washington Press, 390 pp. ISBN 978-0-295-99368-3. [読書メモ]

ローカルな環境問題とグローバルな環境問題

• 公害反対運動など、ローカルな環境保護活動。 (近代は体制が開発推進なので) 反体制的になりがち。
• 世界の人口問題などの心配。世界全体を規制する政策が必要という思想になりがち。
  • 生態系などに関する全体論 (holism) は 政治の全体主義 (totalitarianism、ファシズムや一党独裁的社会主義) ではないが、関連しうる。
• 1970年代、公害反対運動と、地球環境問題を意識した人びとのかさなりはちいさかった。 地球環境に関する政策推進を公害隠しとして非難した人たちもいた。
• しかし、両者をつなぐ意識もめばえていた。
  • 生物地球化学、生物圏の科学 ... (ヴェルナツキー (Vernadsky 1864-1945 ソ連) が先駆者)
  • 世界が身近になったこと
    • 通信・報道手段 ... 電信・電話、写真・映画、ラジオ・テレビ
    • 人工衛星や宇宙船から見た地球像
  • 放射性物質のひろがり。とくに、大気圏内核実験による放射能が観測された。 危険なレベルに達した場所はかぎられていたが、検知のひろがりは全球的だった。 バリー コモナー (Barry Commoner, 1917-2012, アメリカの生態学者)、半谷 高久 (1920-2008, 地球化学者, コモナーのいくつかの本の訳者でもある) の環境問題への関心にはいずれもこれが関係している。
    • 半谷 高久 (はんや たかひさ)、安部 喜也 (あんべ よしなり), 1966: 『社会地球化学』 (紀伊国屋新書)。紀伊国屋書店。 [読書メモ]
  • 「原子力の平和利用」の一環で、同位体トレーサーによる (ローカルな) 生態系・環境研究もされていた。
  • この両方によって、大気・水圏・生物圏の物質循環 (同位体だけでなく元素・化合物の動き) の定量的知識がすすんだ。
• 1962年 レイチェル カーソン (Rachel Carson, 1907-1964, アメリカ、海洋生物学者、著述家) 『沈黙の春』 (日本語版は 1964年) ... 農薬としてつかわれた化学物質 (とくに有機塩素系の殺虫剤 DDT) の広域のひろがり、食物連鎖をつうじた伝播・濃縮、 それによる意図されなかった生物への害、(グローバルというほどではないが広域の) 生態系破壊。
  • 化学物質の野外での利用を規制する政策のきっかけとなった。
  • いまの知識からみると、DDTなどの有害性が誇張されたところもある。 しかし「DDTは有害ではなかった」という言説は楽観側への行きすぎ。 DDTについては 五島 (2014) の本がある。
  • 五島 綾子, 2014: 『〈科学ブーム〉の構造』。みすず書房, 250+xxvii pp. ISBN 978-4-622-07840-1. [読書メモ]

1970年ごろのグローバルな環境への関心

• 成層圏をとぶ飛行機の排ガス中の窒素酸化物などによるオゾン破壊の心配 → 超音速旅客機の計画が、アメリカでは中止された。ヨーロッパとソ連では運航まで行った。
• 人間活動による大気改変 (エーロゾル、二酸化炭素ほか) とグローバルな気候改変の心配 (この時期にはあまりおおぜいの関心事にならなかった。)
• 広域大気汚染 (SO₂、NO₂など)、酸性雨 (硫酸イオン、硝酸イオンなど)。 (グローバルではないが) 国境を越え (東ヨーロッパから北ヨーロッパへ、アメリカ合衆国からカナダへ、など)、利害対立が生じた。 1979年に、当時の資本主義圏・共産圏にわたる「長距離越境大気汚染条約 (LRTAP)」ができた。
• アフリカのサヘル地帯の干ばつ・砂漠化 (天候年々変動・十年規模変動と、草地の過剰利用がからむ)
  • (1990年代) アラル海流域の砂漠化 (おもに水利用による)
    • 第一学習社『地学図説』環境の章 3節 「世界の環境変化」 [3] 「砂漠化」
    • 数研出版 『地学図録』 新課程版 第4編 [4] 地球環境問題 (2) [C] 砂漠化 に関連する話題があるが、アラル海の例にはふれていない。
• 世界の人口過剰の心配
  • 「南」からの反発。「北」による抑圧の強化とみなす。
  • 結果として深刻にならなかった事情
    • 経済的にゆたかになった国ぐにでの出生率低下
    • いくつかの国の出生抑制政策、とくに中国 1980-2000年代の一人っ子政策
    • 合成窒素肥料の普及 (合成のエネルギー源の問題、土壌の持続性の問題はのこる)

1980年代、オゾン層保全のため の CFC (フロン) 規制

• 数研出版『地学図録』新課程版 第4編 [4] 地球環境問題 (2) [A] 「オゾン層の破壊」
• 第一学習社『地学図説』 環境の章 3節 「世界の環境変化」 [1] 「オゾン層の破壊」
• クロロ(塩素)フルオロ(フッ素)カーボン(炭素) (CFC)。 大量生産は 1930年から。そのときの商品名が「フレオン」。「フロン」は日本語。
• フロンは、冷蔵庫やエアコンの熱媒体や、溶媒、スプレーなどの気体媒体としてつかわれてきた。 安定な物質なので、人体への害がなく、環境にも害がないと考えられてきた。
• しかし、1970年代、フロンが成層圏に達すると分解して塩素原子が分離し、 オゾンをふくむ光化学反応をオゾンをへらす方向にずらすことがわかった。
• 人間の健康 (紫外線の地表への到達がふえると皮膚がんの確率が高まる) への心配。 (肌の色が白い人びとの発言力が強いことも影響したかもしれない。)
• フロンをつくっているのはわりあい少数のメーカーである。 また、かわりの (まったく無害とはいえないが、相対的に害がすくない) 物質はある。 (規制の文脈で「代替フロン」とよばれた。 なお、フロンも代替フロンも温室効果物質である。)
• 1985年 ウィーン条約、1987年 モントリオール議定書で、フロンの排出や生産の規制がとりきめられた。
• 規制は成功し、成層圏オゾンの量は回復しつつある。
• (地球温暖化は事情がちがう。二酸化炭素排出は現代社会の基本的なエネルギー利用ときりはなしがたいので。)

地球温暖化とその対策に関する議論のひろがり

• 物理にもとづいて気候を研究する専門家のあいだでの共通認識 ... 今後数十年のグローバル気候変化傾向は、二酸化炭素増加による温暖化が主となるだろう (1979年 アメリカ合衆国科学アカデミー (NAS) 関連機関の National Research Council (NRC) の報告書、 委員長の名で Charney (チャーニー) report といわれる)
• NRC では、温暖化の影響と対策をもふくめた検討をはじめた。1983年に報告書 ([読書メモ])
• ボリン (Bolin, 1925-2007, ストックホルム大学, 大気科学) などの気候専門家のよびかけで、 生態学、農学、森林科学の専門家と、温暖化の影響を検討。 1986年に、当時 ICSU (国際学術会議) の下にあった SCOPE (環境問題科学委員会) の報告書 [まとめの部分の日本語訳]
• ボリンたちは、科学にもとづいた政策への助言のしくみが必要だと考え、国連にはたらきかけた。 ICSUが助言するという案があったらしいが、政府間の議論の結果 「気候変動に関する政府間パネル」 IPCC となった。
• IPCC は、(明確な助言を出すのではなく) 科学的知見をまとめる役割に特化している。 [気候変動についての政策決定にとっての科学者の役割] (2013-12-21) ← この中の図を見ます。
• IPCC は、数年ごとに報告書を出している。最新は2021～2022年の第6次評価報告書 (AR6)。
  • [IPCC報告書に関する情報]
• IPCC には 3つの作業部会 (working groups, WG) がある。 第3次報告書 (2001年発表) 以来、WG1 は自然科学的基礎、 WG2 は気候変化の影響および対策のうち適応策、WG3 は対策のうち「緩和策」 (排出削減策など) をあつかう。
• [地球温暖化の対策] ← この中を見ます。
• WG1の話題
  • 数研出版 『地学図録』 新課程版 第4編 [1] 気候変動 [A] 気候変動の要因、 [3] 地球環境問題 (1) [A] 温暖化する地球、[B] 気候変動の予測、[C] 地球温暖化の影響
  • 第一学習社『地学図説』 環境の章 1節「気候変動 (1)」 [1] 気候変動の要因、[2] 近年の気温変化とその原因 、[4] 将来の温暖化予測、 2節「気候変動 (2)」 [1] 海面水位の上昇、[2] 極地域の変化、[3] 水蒸気量や降水量の変化
• WG2の話題
  • 数研出版 『地学図録』 新課程版 には見あたらない。
  • 第一学習社『地学図説』 環境の章 2節「気候変動 (2)」 [4] そのほかの影響 (とくに「生物システム」 「人間および管理システム」)
• 第2・第3作業部会には、早くから、経済学者 (のうち、環境経済学者とよばれる人たち) がくわわって、 被害と対策費用の費用便益評価型の検討がされてきた。 世界全体を巨視的にみる態度であり、公害反対運動などとのつながりはほとんどない。 ただし、将来の被害や費用を評価する際の「割引率」[注] について、経済予測の常識によってよいか、 被害者と原因者が一致しないなどの倫理的問題を重視するべきか、が問題になった。
  • 割引率
    • 例、人が、1年後の100万円は 現在の 95万円と同じ価値があると思う ... 割引率は 年 5%。
    • この割引率がかわらないとすると、10年後の100万円は現在の 60万円、100年後の100万円は現在の 6千円。 将来の損失や利益をそのような重みづけで考えてよいか?
    • もっと割引率を小さく (将来の価値を現在の価値と近く) するべきか?
• しだいに、被害と責任のずれをへらすために費用負担をどうするかという観点から倫理学・法学など、 先住民の権利の観点や先住民の知恵も重要という観点から文化人類学などの専門家もくわわるようになった。 しかし、関連しうる専門分野でまだかかわっていないところもあるし、全部がかかわることが可能かもわからない。

ハーディンの議論から

ギャレット ハーディン (Garret Hardin, 1915-2003, アメリカ, 生態学者)

わたしはハーディンの議論に全部賛同するわけではない。 ハーディンの議論は、(わたしの個人的な感覚で言ってしまうと) 全体主義的なところがあると思う。 ここでは、おもにわたしが賛同する論点を紹介する。 (ただし、「ecolacy」の趣旨には賛同するが用語には賛同しない。)

「共有地 (commons) の悲劇」

各人が利益を追求すると、共有のものがこわれ、だれも利益を得られない。

例となっているのは、地域共同体の共有地。日本では「入会 (いりあい) 地」とよばれた。

土地にかぎらず多様なものごとに応用可能な概念。

持続可能な資源管理方法は

• 各自の私有財産化 (資本主義)
• 中央権力による管理 (共産主義)
• 共同体による管理 ... 人数規模がかぎられる (150人ぐらいまで か?)

「literacy, numeracy, ecolacy」 ... 言語判断能力、数量判断能力、システム判断能力

Filters against Folly の本のおもな論点。増田は 2000年の評論で紹介した。

literacy 対 numeracy は、「文系 対 理系」や スノー (Snow) の「二つの文化」とほぼ同じ。 ただし、文系に分類されていても numeracy を必要とする専門分科 (例、経済学) もある。 (literacy ということばはむかしからあり「読み書き能力」をさす。 numeracy は 第二次世界大戦中ごろからつかわれたことば。 ecolacy は Hardinの造語で、わたしはこの概念には賛同するが用語には賛同しない。)

言語判断能力だけが高い人は、有か無かの (定量的でなく定性的な) 議論をしがち。 また、そういう人が書いたものは、比喩や皮肉を意図した表現が事実認識とまぎらわしいことがある。

世界では複数の原因が同時にはたらいている。人がすべてを認識することはできない。 重要な原因を選択するうえで、数量判断能力とシステム判断能力が必要。

数量判断能力だけが高い人は、原因と結果を1対1でむすびつけ、結果が原因に比例するような因果関係を考えがち。

「生態学の第一法則」として「Everything is connected to everything else.」をあげる人がいる。 Hardin は、それでは思考停止になってしまいがちだとして、それよりは弱い 「We can never do merely one thing.」を提唱している。(Filters aginst Folly 第7章)。

この部分の文献

• Garrett Hardin, 1968: The tragedy of the commons. Science, 162: 1243-1248. ([日本語訳] K. S. シュレーダー=フレチェット編、京都大学生命倫理研究会 訳, 1993: 『環境の倫理』下巻、晃洋書房、所収)
• Garrett Hardin, 1985, paperback 1986: Filters Against Folly (Penguin Books). New York: Viking Penguin. ISBN 9-14-00-7729-4. [読書メモ (2023-01-14 追加)]
• 増田 耕一, 2000: 市民の教養としての数量判断能力を。 『科学』, 70: 945-947. 再録: 『理科・数学教育の危機と再生』(左巻 健男, 苅谷 剛彦 編, 2001, 岩波書店), 149-150. [著者によるHTML版] ← この中を見ます。
• 隠岐 さや香, 2018: 『文系と理系はなぜ分かれたのか』 (星海社新書 137)。 星海社 (発売: 講談社), 253 pp. ISBN 978-4-06-512384-3. [読書メモを書こうと思っているがいつまでか約束しない]
• C. P. スノー (Snow), (原書 1959, 1964, 1993; 松井 巻之助 訳 1960, 1965, 2011): 『二つの文化と科学革命』。みすず書房。 [読書メモ]