地球温暖化の対策
このページは試作品で、今後、大きく書きかえる可能性があります。 考えかたの変遷の話は別記事にするかもしれません。
[島津康男による地球システムの概念]を参考に、 [気候「予測」の考えかた]を説明した。 ここではその議論を引き継ぐ形で、地球温暖化の対策を大きく整理してみたい。 次の図は、「予測」の説明に使った3サブシステム連関の模式図に、 近ごろ考えられている対策の大きな分類を書きこんだものである。
人間社会はもともと、自然環境としての気候を制約条件として、それに適応して発達してきた。 気候が変化するとき、人間社会が生き残ろうとすれば、 気候の変化にも適応すること[図の(a)]が、まず基本的な対応である。 (ただし、この適応には、移住を含む。) 人間の意志で気候を変えることができないとすれば、これが唯一の対応となる。
20世紀になって、科学技術(科学を基礎とした技術)が発達し、 人々はそれがさらに発達して人間社会を豊かにすることに期待するようになった。 20世紀なかば(第2次大戦直後ごろ)には、気候についても「将来、科学技術が発達して、 人間は気候を望ましい方向に変えるだろう」という期待が語られた。 もし、人間にとって不都合方向への気候変化が起これば、 それに対して意図的気候改変で対応するという発想も語られた [図では(d)や(c)にあたるが、この図のようなシステム連関の考えはまだなかった]。 しかし、防風林などの局地的なものを別として、 グローバルな気候改変の現実に実施可能な技術は(まだ)なかった。
1960--70年代、人間活動が意図しない気候改変をすでに起こしているようであり、 それが将来強まるかもしれない、ということが認識された。 意図しないグローバルな気候改変としては、 燃焼起源のエーロゾルによる寒冷化とCO2による温暖化があげられた。 このうちエーロゾルは直接健康に有害でもあるので排出削減策が考えられたが、 CO2については、排出削減策[図の(b)]よりもむしろ、 大気中からCO2を吸収すること[図の(c)]や、 太陽光の反射をふやす(吸収を減らす)こと[図の(d)]などの 意図的気候改変による対応が語られた。 (たとえば、アメリカ大統領科学諮問委員会の1965年の報告書 [読書メモ])。 しかし、気候に関する科学が発達するにつれて、意図的気候改変はむずかしく、 まず適応策、ついで排出削減策を考えるべきだという認識が強まってきた (たとえば、アメリカ科学アカデミー関連機関のNational Research Council (NRC)の1983年の報告書 [読書メモ])。 【直接に気候改変ではないが、人工降雨などの意図的気象改変について、 たとえ基本原理が明確でも帰結の予測が困難であることがわかったこと、 また、応用数学の「カオス」論・「複雑系」論が発達して、 天気の予測に限界があることが認識されたこと、などが背景にあると思う。】
1988年にIPCCが発足した。 2007年に第4次評価報告書が出るまでは、IPCCで議論される地球温暖化の対策は、 主として排出削減策[(b)]、副として適応策[(a)]であり、意図的気候改変は話題とされなかった。 なお、1995年に発表された第2次報告書以来、 排出削減策を緩和策(mitigation)と呼ぶことが慣例になった (用語解説記事[Mitigation、緩和(策)、軽減]参照)。 【詳しく言うと、IPCCの「緩和策」には排出削減策のほかに森林育成などの吸収源強化策 [図では(c)にあたると思う]の一部も含んでいる。】
気候変動枠組み条約の京都議定書が1997年につくられ2008-2012年に実施されはしたが、 世界のCO2排出量削減は、温暖化を懸念する人々が望むほどは進まなかった。 そこで、一方で、適応策の必要性が強調されるようになった。 他方で、基礎が不確かなので現実的でないとされてきた意図的気候改変について、 まず基礎をかためる研究が必要だという主張をする人もふえてきた。 ここで意図的気候改変はgeoengineering あるいは気候工学 (climate engineering)と呼ばれるようになった。 2013-14年に発表されたIPCC第5次報告書では、geoengineeringという表現でとりあげている。
「気候工学」として話題になっている構想には、 大きく、大気中の温室効果気体の質量収支への介入[図の(c)]と、 気候システムのエネルギー収支への介入[図の(d)]が含まれる。 例外的なものを除いて述べれば、 (c)の大部分は、大気中からの二酸化炭素除去 (carbon dioxide removal, CDR)である。 (d)の大部分は、地球による太陽光の反射をふやす(吸収を減らす)ことであり、 2009年以後は「太陽放射管理 (solar radiation management)」と呼ばれることが多いのだが、 わたしはむしろ「太陽放射改変 (solar radiation modification)」と呼びたい (略語SRMを維持することにした)。 アメリカのNRCは2015年にCDRとSRMのそれぞれに関する評価報告書を出した [読書メモ]。 わたしはこれを参考に、気候工学として提案されている技術を展望する解説を書いた [本文(アクセス制限あり)]ので、参照してほしい。
気候工学の提案はいずれも実現可能になるかどうかわからない技術であり、 地球温暖化の対策を考えるうえで、排出削減策(緩和策)と適応策が重要であることには変わりがない。
2015-07-25; 更新 2015-08-14
増田 耕一 (MASUDA Kooiti)