増田 耕一
MASUDA Kooiti
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人間社会が気候に対してどのような態度をとるかは、人々が気候の変化をどのような性質なものと認識しているかによって変わってくる (たとえばStehr & von Storch 2009参照)。 専門家による科学的認識の発達も重要だが、一般の人々の認識がそれと同じとは限らない。 他方、一般の人の認識が、専門家がどんな研究課題をとりあげるかに影響を与えることもあるだろう。
気候に関する人々の認識を次のように分けて考えることができる。ここでは仮に、真か偽かが断言できるかのように書いたが、実際には「どのような形で」「どのくらい」という限定がついた問題になるだろう。
このような認識の違いによって、 もし、気候が変化すれば望ましくない帰結をもたらすことが予測されるとき、 人々がどのような政策を求めるかが違ってくるだろう。 ここで、数字 (1) (2) (3) は上記の認識の列挙に、そこにつけたプラスは肯定、マイナスは否定を示す。 角カッコ内は、あとで述べる、現在の気候変動政策で使われている用語を示す。
前に述べたような意味での気候の変化に関する人々の認識の変遷は興味深い課題だが、 調べようとしても、何を見るべきか、むずかしい。ここではそのうち、気候の制御あるいは意図的改変についての考えを見ていく。ただし次の最初のものは、どちらかといえば意図しない気候改変である。
アメリカ独立前後の開拓者 (たとえばFleming 1998が伝えるThomas Jefferson) やフランス革命前後の啓蒙思想の人々 (Chastellux 1772) のあいだには、農業開拓が気候を人間にとってよい方向に変えるという信念が見られた。それは大陸内陸部では湿潤になることであり、冷温帯では温暖になることであった。今からみるとこれはまちがいであり、農業と気候の空間的相関は、気候が農業の制約条件になっていることを反映するのだが、その因果関係を逆に読みとってしまったと考えられる。気象観測結果がたまってきた19世紀末ごろから20世紀前半には、開拓が気候を改善するという考えが否定された。
第二次大戦ごろから1970年代ごろ、ソヴィエト連邦では「自然改造」論がさかんであり、 その一環として、灌漑、防風林などの小規模なものだけでなく、大規模な気候の改造も考えられた。改造の目標としては、北極海沿岸を温暖にすることや、中央アジアを湿潤にすることがあげられた。方法としては、河川の流域を変更するような土木工事 (これは気候よりも水資源が主目的だったと思われるが) のほか、海峡をしめきる土木工事や、(実現性はとぼしいが) 宇宙に太陽光反射物を置くことも提唱された。また、気象改変である人工降雨も、気候改造の手段として考えられることがあった。 (同時代の一般書としてRusin & Flit 1971; 科学史としてFleming 2010)。共産圏だけでなく、同時代のアメリカ合衆国をはじめとする資本主義圏でも、技術による地表の改変をよいこととする傾向は強かった (同時代の一般書として Ley 1964; 両陣営を比較した現代史としてJosephson 2002; McNeill & Unger 2013)。
ソ連の気候学者 Budyko の『気候の変化』 (1974) では、まず、北極圏を温暖にするために北極海の海氷を減らそうとする自然改造の構想に対しては、海氷が減ると水蒸気の供給がふえて北極海周辺の雪がふえるという因果連鎖もあるので慎重にすべきだと主張している。他方、人間社会のエネルギー資源消費がふえるので 21世紀ごろには廃熱による全地球規模の温暖化が有害な規模になりうると考えて、それを打ち消す手段として、成層圏にエーロゾルを注入する構想を述べた。 (『気候の過去・未来』 (Budyko 1980) では、想定される温暖化が、二酸化炭素による温室効果の強化によるものに変わった。)
20世紀なかば、気候変化に関する科学的探究はさまざまなものがあったがまとまりはなかった。その中で、エネルギー保存などの物理法則に基づき地球全体のエネルギー収支を変える要因に注目する理論的思考がしだいに力をもってきた。理論的思考がまずとりあげたのは、第四紀の氷期サイクルをはじめとする古気候の問題だったが、そこで注目された要因に、二酸化炭素と、エーロゾル (空気中にただよう固体・液体の微粒子) が含まれていた。そして、産業革命以来の化石燃料燃焼によって大気中に排出された二酸化炭素とエーロゾルが気候を変えている可能性にも注意が向けられた。とくに二酸化炭素については、その大気中の濃度がふえている事実は、1958年 (国際地球観測年) 以来のハワイと南極での継続観測によって、明確になった (Weart 2003)。
二酸化炭素濃度の変化が地上気温におよぼす効果に関する科学的知見が頑健なものになった過程でもっとも重要な研究成果をあげるとすれば、Manabe & Wetherald 1967 の鉛直1次元モデルによるものだろう。ただし、1970年代初めの時点では、気候変化の要因の中で人為起源のものがどれだけ重要になりうるか、また人為起源のうちで、二酸化炭素の温室効果強化による温暖化と、エーロゾルの太陽光反射による寒冷化のどちらが重要かはわかっていなかった。1970年代末に、気候の科学の専門家の間での見解の一致として、出現する可能性が高い気候変動要因のうちでは、二酸化炭素による温暖化が重要だと認識されるようになった (NRC 1979)。この「一致」は変化の大きさの数値が 2倍〜2分の1になるくらいの幅を含んだものであり、その点は、知見がふえた今でもそうである。
1980年代なかばに、気候の科学に加えて生態系、森林、農業の専門家を含めた議論によって、気候変化の影響は政策的対策が必要となる可能性があると認識された。その代表となる出版物は Bolin ほか 1986 の報告書である。それを受けて、国連や各国での制度づくりが始められた。
1988年に「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)、1992年に「国連気候変動枠組み条約」(UNFCCC) がつくられた。UNFCCC でいう「気候変動」(climate change) は、人間活動起源の大気成分変化によって起こるものに限定されている。IPCC では「気候変動」をこの範囲に限定しないで論じているが、気候変動対策の文脈での対象はだいたい UNFCCC のいう「気候変動」と重なる。IPCC では、気候変動への対策を、第2次評価報告書 (1995年) 以来、「緩和策」(mitigation、わたしはこの日本語表現には不満であるが慣用に従う。内容の主要部分は温室効果気体排出削減策) と「適応策」(adaptation) とに大別している。第1次評価報告書 (1990年) では違う用語が使われているが、論じられた対策の範囲は第2次と同様と見られる。(IPCC 内の分担としては、第1次では第3作業部会、第2次では第2部会で、緩和策と適応策の両方を扱ってきたが、第3次 (報告書発表2001年) からは、緩和策は第3部会、適応策は第2部会の担当となった。)
IPCC では、2013-14年に出された第5次評価報告書の準備段階から対策に「geoengineering」を含めるようになった (2011年に専門家会議、その報告書は IPCC 2012)。 それは、気候変動への対策としての意図的気候改変であり、太陽放射の反射をふやすなど地球のエネルギー収支に介入するものと、大気中の二酸化炭素を吸収するなど原因物質の収支に介入するものを含む。日本語での表現は (杉山 2011に従って) 「気候工学」としておく。 ただしこの追加は、第3次以来のIPCC報告書の基本構成を変えるものではなく、気候工学に関する話題は3つの部会に分散して含まれた。
地球温暖化の対策としての気候工学は、IPCC の場では、2011年にとりあげられるまでは問題外とされてきた。それ以外の場ではどのように論じられてきたか、調べている途上だが、これまでにわかったことを報告する。
まだ気候変化の原因がしぼられる前だが、1946年に von Neumann たちが数値天気予報の研究を始める際の趣旨説明のうちに、気象と気候の制御をめざす、という主張があった。ただし気候の制御については、RCA 社の Zworykin の1945年の文書 (Zworykin 1945) では明確に述べているが、その他では不明確である。他方、このプロジェクトの企画にかかわった Wexler は、1958年と1962年に、気候改変のリスクへの懸念を示している。ただし 1962年の講演での主要な関心は、成層圏オゾン破壊であり、それをおもに大気のエネルギー収支を変える気候改変としてとらえていた (Fleming 2011)。
1965年に、アメリカ合衆国の大統領科学諮問委員会 (PSAC) の環境汚染パネルの報告書 (PSAC 1965) が出た。 これは大気・水・土壌の汚染全般を扱っているが、そのうちに Revelle が座長をする二酸化炭素に関する部会 (subpanel) があった。その報告では、温暖化を不確かな将来の可能性として示し、その場合の対策としては、今でいう気候工学的なもの (海面に白い粒子をまいて太陽光反射をふやす、巻雲に氷晶核をまいて雲の温室効果を減らす) だけがあげられている。
Asimovが 1966年に雑誌に発表し 1967年に本に収録された随筆の中に、二酸化炭素が温暖化をもたらすかもしれないという記述がある (Asimov 1967)。おそらく上記の PSAC 報告書を受けたものだろう。対策としては、海面に白い粒子をまく (今の分類では気候工学)、 大気中の二酸化炭素を吸収する (気候工学)、エネルギー源を原子力に切りかえる (緩和策)、 大規模な移住 (適応策だが現在の政策議論では避けられている) があげられている。
二酸化炭素による気候変化の見通しがしだいに確かになる過程で、アメリカ合衆国科学アカデミー (NAS) の関連機関であるNational Research Council (NRC) の委員会による報告書が複数出された。そのうち 1979年、1982年のものは、温暖化の科学だけを対象とし、対策の話題を含まない (NRC 1979, NRC 1982)。 1983年の Changing Climate では、対策を4つに分けて論じている (NRC 1983)。今の用語で言えば、(1) 緩和策 (排出削減)、(2) 二酸化炭素吸収、(3) ((2) 以外の) 気候工学、(4) 適応策である。このうち (2) を技術がまだないこと、(3) を国際的合意形成の困難さから除外し、さらに (1) を経済面の考察からすぐには実施できないとして (4) にしぼった提言をした。
同じ 1983年の環境保護庁 (EPA) の報告 (Seidel & Keyes 1983) では、対策をエネルギー的なものと非エネルギー的なものに分けた。ほぼ、前者が緩和策、後者は気候工学に相当し、後者は非常に speculative であると述べている。
前述の Bolin ほか 1986 の報告書の話題は、気候の科学と影響であり、対策についてはほとんど述べていない。
IPCC 発足後も、IPCC 以外の場では、気候工学に関する議論がなかったわけではない。 たとえば、アメリカ国内だが、NRC の 1992年の報告書 (NRC 1992) では、mitigation の部の内に geoengineering を論じる章がある。
しかし、IPCC 発足ごろに、気候工学への関心が薄れ、対策を緩和策と適応策にしぼった議論が主流になったことは確かだと思う。NRC (1983) に見られるように、気候工学についても大まかな技術や費用の見積もりが行なわれ、その結果、困難と考えられた、ということはあると思う。しかし、その意味では、緩和策も困難だと考えられたはずだが、そちらは主要な議題として残った。
Crutzen 2006 の問題提起以後、気候工学に関する議論が、おもてに出た。それは、気候工学が実行困難であるという認識が変わったからではなく、正面の課題として取り組まれたはずの緩和策が予想よりも困難であるという認識によるところが大きいと考えられる。