気候と社会 -- 気候は資源、気候はリスク / Climate and Society (Stehr & von Storch)

• Nico STEHR & Hans VON STORCH, 2009年: Climate and Society: Climate as Resource, Climate as Risk. Singapore: World Scientific, 141 pp. ISBN 978-981-4280-53-2.
• [ドイツ語旧版] Nico STEHR & Hans VON STORCH, 1999年: Wetter, Klima, Mensch. München: Beck. (絶版)
• [ドイツ語新版] Nico STEHR & Hans VON STORCH, 2009年: Klima, Wetter, Mensch. Leverkusen Opladen, Germany: Barbara Budrich.

HULME (2009)の本[読書ノート]とならんで、 地球温暖化問題をひとまわり広い視野で考えるうえで参考になる本だ。 論点はいろいろあって紹介しきれない。 思い出したらまた書きたすかもしれない。

VON STORCHは気象学者で、 ドイツのHamburg郊外GeesthachtにあるGKSS研究センター (2010年11月からHELMHOLTZ協会Geesthacht研究センターとなった)の海岸研究所長。 ウェブページ http://coast.hzg.de/staff/storch/ http://www.hvonstorch.de/ [2016-10-09 リンク先修正]に著作リストなどがある。 気象データの統計的解析についても、数値モデルの利用についても、 教科書を(共著で)書くほどの専門家である。 地球温暖化に伴うローカルな気候変化とその影響の研究にとりくみ、 バルト海の気候変化の評価(The BACC author team, 2008)の中心のひとりでもある。 過去数百年の気候の復元推定にも関心をもち、 いわゆるホッケースティック論争[別記事参照]にも複数の場面でかかわっている。 温暖化の見通しに関する懐疑論者ではないが、 温暖化の脅威を強調しすぎる論調には批判的である ([CRICHTONの本の読書ノート]でふれた)。 STEHRは科学技術社会論者でドイツのZeppelin大学教授である。

気候が文明を規定するという、 20世紀初めのElsworth HUNTINGTONに代表される議論は正しくないが、 気候が人間活動の制約条件となっていることはまちがいない。 むしろ、人間社会は気候という資源のもとに成り立っているのだ。

なお、気候データに見られる変化には、 観測場所の移動や都市化そのほか観測場所のローカルな条件の変化によって生じた 広域の気候変化を代表しないものもあることや、 災害被害額の増加はその原因となる極端な気象現象の増加よりはむしろ 害を受けやすいところに人口や資産がふえたことの反映であることが多いことも 指摘している。

気候は自然要因によっても変動する。 現代はさらに、人間活動起源の温暖化が加わっている。 気候の変動・変化について人が持てる見通しには不確かさがある。 そこで、気候変化は人間社会にとってリスクをもたらす。 温暖化問題に限らなければ、気候変化のリスクの認識は今に始まったことではない。 たとえば20世紀初めのBRÜCKNERはそれを警告している。 (しかし同時代のJulius VON HANNは 純粋科学としての気候学を進めたが社会との関係の議論を避けた。)

温暖化を制御するための考えかたとして、 地球環境と経済社会を合わせたシステムを考え、 気候変化を予測し、変化に適応するための費用と変化を軽減するための費用とを 評価して、最適な対策を求めるというものがある。 VON STORCHの師匠格の HASSELMANNはそういうモデルを考案した人のひとりである (本書の参考文献ではないがわたしが読んだのは HASSELMANN 1999)。 ところが実際に社会が最適な対策を考えるとき考慮されるのは、 実際の気候の変化ではなく、気候の変化について人々がもつ見通しである。 科学的予測に不確かさが伴うことと、 人々の気候に対する認知が科学的認識と必ずしも一致しないことを 考慮に入れる必要がある。

温暖化対策というと 軽減策、とくにCO₂排出削減ばかりが話題になる傾向があるが、 いくらかの気候変化は避けられないので、適応策が必要である。 ただし予測は不確かなので、 事前警戒原則(precautionary principle, 「予防原則」と呼ばれることが多いが平川(2010)の表現を採用する)のような態度でのぞむ必要がある。 軽減策のほうは京都議定書型ではうまくいかないので考えなおす必要がある。 本書執筆以後だが著者たちはPRINSほか(2009)の共著者ともなり、 そこではCO₂排出量を実質的に減らす技術の開発と普及 (麻生総理大臣が述べた「真水」)が本筋だと言っている。

文献

• The BACC author team, 2008: Assessment of Climate Change in the Baltic Sea Basin. Berlin: Springer.
• Eduard BRÜCKNER; edited by Nico STEHR and Hans von STORCH, 2000: Eduard Brückner: The Sources and Consequences of Climate Change and Climate Variability in Historical Times. Dordrecht: Kluwer [合併のため現在はSpringerから発売], 338 pp. 本の大部分は編者が選んだBRÜCKNERの著作 (Barbara STEHRとGordon GAMLIN によるドイツ語から英語への訳)で、24ページの編者解説がついている。
• Klaus HASSELMANN, 1999: Cooperative and non-cooperative multi-actor strategies of optimizing greenhouse gas emissions. Anthropogenic Climate Change (Hans VON STORCH & Götz FLÖSER eds., Springer), 209 - 256.
• 平川 秀幸, 2010: 科学は誰のものか。 日本放送出版協会 (生活人新書 328)。 [読書メモ]
• Gwyn PRINS, Malcolm COOK, Christopher GREEN, Mike HULME, Atte KORHOLA, Eija-Riitta KORHOLA, Roger PIELKE Jr., Steve RAYNER, Akihiro SAWA, Daniel SAREWITZ, Nico STEHR & Hans VON STORCH, 2009: How to get climate policy back on course. The MacKinder Programme for the Study of Long Wave Effects, London School of Economics, & Institute for Science, Innovation and Society, University of Oxford, 15 pp. http://coast.hzg.de/staff/storch/pdf/prinsetal.2009.pdf http://www.hvonstorch.de/klima/pdf/prinsetal.2009.pdf .