• 松浦 律子, 2026: 地震災害と地震学 — 被害・観測・研究の1400年。吉川弘文館, 231 pp. ISBN 978-4-642-01676-6.

2026年3月1日発行 (実際は2月28日に店頭にあった)、A5判 横書きのハードカバー。
【わたしは読みとおしていないが、目次の書きぬきをし、あちこち拾い読みした段階で、読書メモをだしておく。】

おおまかにいえば 地震学史 (地震学という専門分野についての科学史) の本だといえる。ただし、著者は科学史の専門教育をうけた人ではなく、地震学の中の人である。

著者のつとめさきは、(公益財団法人) 地震予知総合研究振興会 の 地震調査研究センターである。この法人は 1981年にできた。1976年にできた国の「地震予知推進本部」の外郭団体のようなもので、国の本部が 1995年 (阪神大震災のあと) に改組されて「地震調査研究推進本部」になったので外郭団体の役わりもかわったはずだが法人名は変えなかったらしい。

著者は地震学の教育をうけ、研究業績は1995年までは現代の観測にもとづく地震学、1999年以後は歴史地震学に関するものだ。著者のいまのつとめさき法人が歴史地震学的調査を業務のひとつとしてとりあげたのと、著者がそれにとりくみはじめたのとの前後関係をわたしは知らないが、同時なのかもしれない。

ここでいう「歴史地震学」とは、過去の地震の日時・震源位置・規模などの事実認識をなるべくたしかなものにすることだ。それは、地震という自然現象について知ることと、それの人間社会にあたえた影響である災害について知ることの両方にわたるが、前者に重点がある。著者は、前者の基本的な資料集である 『日本被害地震総覧 599-2012』(宇佐美ほか 2013) の共編者のひとりである。『日本被害地震総覧』として1975年に出版され、1987, 1996, 2003年と改訂をかさねてきた (そこまでは宇佐美 著 という形だった) ものの改訂版だ。また後者の『日本歴史災害事典』(北原ほか 2012) の共編者にもなっている。

歴史地震学と地震学史は、いずれも地震学と歴史学のかさなる領域ともいえるが、別ものだ。「歴史地震学」は、さきほど言ったように、過去の「地震」という現象 あるいは「地震災害」を知る学問だが、「地震学史」は、(人間の)知識体系のひとつの枝である「地震学」の発達について知る学問だ。しかし両者にかかわることもある。地震学という学問的知識にも、またそれを研究する体制にも、災害となった地震をきっかけに発達した面がある。また、歴史地震学をやっていると、機器観測がなかった時代の記録のほかに、機器観測ははじまっているが現在と同じ規格でない時期の記録もつかうので、観測技術の発達や認識わくぐみの発達を知る必要があり、そこは学史とかさなる。【わたし自身、歴史気候学と気象学史との両方にいくらかかわっていて、両者を区別しているのだが、両方にかかわる課題にであうこともある。(気候と気象を区別するかどうかという件もあるが、ここではふれない。)】

本書の章立てはつぎのようになっている。
プロローグ — 地震被害の歴史
1. 地震観測の実現
2. 日本の大学での地震学
3. 戦前の地震学
4. 戦後の地震学
5. 高度成長期の地震学
6. 平成以降の地震と地震学
7. 地震の原因論の歴史
8. 現在の地震学の状態
[附録] 震災予防調査会の設立目的と現時点での学問の到達点と

プロローグは歴史地震学の概説といえる。1400年まえからの地震の話題がある。そのかぎりでは副題はまちがっていない。

第1章からの本体は、ところどころ地震自体やそれがもたらした災害の話題をふくむが、地震学史の本だといえる。そのうち第1章は、日本でおきたことをきっかけにしているが、世界の地震学のはじまりに関するものであり、第7章は、地震発生の原因を考える学問の内容の発達の歴史であって日本にかぎっていない。他方、第2章から第6章までと第8章は、おもに日本での地震学の発達をあつかっている。第1章には西暦紀元2世紀の中国の話もちょっとでてくるが、ほとんどが1870年代以後の約150年間のできごとである。つまり本書の大部分と副題とはあっていない。

第2章から第6章と第8章の日本の地震学の歴史は、だいたい時間の流れにそって話を進めているが、ところどころ、編年的でなくのちの時代の話題まで先取りしてしまうところがある。
そのうちとくに第2章は、だいたい戦前の話だが、のちのそれぞれの大学の教育・研究体制のの進展の話がつづく。たとえば (1) の東大理学部地震学教室のところには戦後の1994年までの話がある。ただし、戦後の新制大学としての東京大学理学部地球物理学科のうち地震学講座を地震学教室の後身とみてそこにかぎって話を進めており、同じ学科でも地球及び惑星内部物理学講座その他に属していた教員・研究者は第3章以後にはでてくるのだが第2章には出てこない。

【わたしが知っている1970-80年代の地球物理学科 (学者の所属表記は「地球物理学教室」だったことが多い) は、地震学、地球及び惑星内部物理学、地球電磁気学、気象学、海洋物理学の 5講座体制で、各講座が教授1、助教授1、助手2名だった。(記憶によれば1990年、学部の外に「気候システム研究センター」 (現在は大気海洋研究所の部分) がつくられたのと同時に) 「地球惑星物理学科」になったときに大講座制にかわった。地震学教室から地球物理学科にかわる過程はかなり複雑だったらしいのだが、地震学講座以外の講座がどこから来たのか、あるいはまったく新規につくられたのか、わたしは知らないまま来てしまっており、本書をみてもそこはわからなかった。東北大学の地球物理学教室の成立過程は 加藤 諭さんの講演できいたことがあるので、東大についてもどなたか整理してのべてくださるとありがたい。】

地震学史の本といえば、金 凡性 [キム ボムソン] さんと泊 [とまり] 次郎さんの著作があるが、本書の参考文献リストにはない。著者がもし科学史の人ならば参照して見解がちがうところを明示しただろう。おたがい東大出版会の本の著者だから、知らないはずがないのだが、著者は地震学のディシプリンの人であり科学史のディシプリンにしたがった記述はできない、という状況のもとで、意識的に科学史家の本を参照しないことにしたのだろう。本書が先行研究成果として参考にしたと思われるものとして (いくつもあると思うが、わたしが単純なウェブ検索で気づいた範囲で)、宇佐美・浜松 (1967) がある。おそらく著者はそこから参照されたものに直接あたっているから、中間編纂物への参照を明示する必要はないのだろう。

本書の参考文献にあるものの大部分は、地震学の学説史上で画期的な成果がしめされたオリジナルの学術論文か、レビュー論文 (その執筆者にとっての現在の自然科学的知識を整理して提示しようとしたもの) である。本書は論文の内容をあまりよくつたえていないが (数式や図をつかわない引用では無理だろうと思う)、学問内的位置づけはおさえていると思う。

「附録」として「震災予防調査会の設立目的と現時点での学問の到達点と」という文章がある。
震災予防調査会には、6項目の調査目標があった。(菊池大麓のブレーンとして長岡半太郎、田中館愛橘、中村精二、大森房吉が提言したものだ。) それにつづいて18の活動テーマがあった。これが提示されたのが何年か書いてないが、調査会が発足した1892年だろうか。この文章は、本書の著者が、それから130年ほどのうちに、各テーマについてどんな活動があったか、そして各目標はどれだけ達成されたか、という観点で論評をおこなったものだ。論評の意図がかならずしもわからないが、日本の地震学研究者集団による自己評価の試案、というようなものだろうか。

本書の論調には、定評がまちがっているときはそれをはっきり指摘する、功績のある人でも欠点は欠点と明確に指摘する、という特徴がある。読者としては、著者の論調にかならずしも賛同するとはかぎらないが、すくなくとも対立する観点のひとつとしては無視できないと思う。

2章 (2) で、志田 順 [とし] の業績についてのべている。地震の初動の4象限分布の発見者は志田だ。論文にはしなかったが講演し、これは志田が発見者としてみとめられている。もうひとつ、本書の著者からみると、深発地震の発見者は志田だ。著者は賀茂観測所の波形記録を整理した際に志田が深発地震の記録をたばねていたことに気づいた。志田は論文にしなかったが1926年に講演した。中央気象台の岡田が志田の講演を機会に知って和達に研究させ、和達は1927年に論文にした。それで和達が発見者とみなされるようになってしまった、という。

3章 (3) には、中央気象台と東大地震研との「震源地争い」(1921-1930年) の件がある。その最初の事例は、気象台の担当者が、新聞が地震研発表をつかう慣習をしらずに新聞に発表したものであり、当時の精度の範囲で一致していたのだが地名がちがったので、新聞社が「争い」と書きたてたのだった。

中央気象台長の岡田武松は、地震計を生産・設置、基礎研究も推進した。それにしても、本書の著者は、「震源地争い」の件や深発地震の件を論じるところで、岡田が科学の発展よりも気象台の組織拡大をめざしていたとみる。
【わたしは、これは、国の事業として観測を常につづける機関 (現業観測機関) はどこであるべきかという難問のひとつのあらわれだとおもう。地震観測を気象観測と同じ機関がやる必然性はないのだが、いまの日本で気象庁であるのは適切だとおもう (火山観測についてはちがう意見があるが、ここではそこまで話をひろげない)。それにくわえて、現業よりも新しい方法による、あるいは現業よりもくわしい観測を、ある程度定常的につづける機関が必要で、東大地震研や京都大学・名古屋大学のそれぞれ理学部などがになってきたのだが、1980年代の大学の体制では困難が生じていた。(著者もとりあげているそのころの大学の研究課題が固定しがちだった状況の裏にはそれがあったと思う。) ようやく文部科学省の旧科学技術庁系の防災科学技術研究所などがそこをカバーするようになった。】

3章のコラムで、歴史地震の基礎資料としてつかわれる地震災害年表の編纂の歴史をふりかえって、武者金吉 (1891-1962) を論評している。武者は大学の英文科を出て英和辞典を編集していた人で、科学的素養が弱かった。年表の材料も編纂ずみの本が多くもとの歴史資料にさかのぼっていないので、(本書の著者からみた評価として) 信頼度が低い。地震学的解釈は今村明恒に全面的にたよっていた。

そこで今村に対する論評として「理学的探究能力は乏しかった」と言っていることにいささかおどろき、本書で今村について論じているところをあちこち見た。

第3章 (2)。今村は (最近だけでなく) 関東地震の直後から関東地震を予知したとみなされて人気があった。地震研究所がつくられようとしたときの今村の構想は、地殻変動などの観測をすれば地震予知ができると期待したものだったが、根拠は不確かだった。【世間だけでなく今村自身にとっても、のちの表現でいう直前予知と確率的予測の区別があいまいだったのだろうか。】いずれにしても費用が高すぎるので実現したものはその路線ではなかった。

2章 (1)。今村が防災教育に熱心だったことはたしかであり、その点では本書の論調も肯定的だ。ただし「稲むらの火」が国語教科書に採用されたことには関与していない。正しくない伝承がひろまった例だ。今村は南海地震にそなえて私立の観測所をつくった (募金をあつめており「私財による」とはいえない)。しかし東南海地震から南海地震まで記録紙が交換されずに同じ紙に2つの地震が記録されていた。関心がなかったはずはないのに放置していたことを、本書の著者は「不可解」だという。ただし、「東南海地震から終戦までの半年余りの間、今村は学士院からの研究費で火山噴火関係の調査に取り組んでいた」ことにふれている。

【わたしは、最近、外国の人が引用したので、このころの今村の火山噴火の気候・食料事情への影響を論じた論文を見ることになった。(事情は [別ブログ 2025-01-30の記事] およびそこからリンクされた 2025-01-03 の記事に書いた。) この時期、今村は火山の問題にとりくんでいたので地震観測所に手がまわらなかったことはありそうだと思う。ただし、今村は実際に火山噴火から気候を通じて食料への影響を心配していたのか、気候や食料事情にも影響があるからという理由づけで火山研究は重要だと主張しようとしていたのかは、わたしにはまだわからない。そして、今村の火山から気候・食料事情への影響の主張は因果関係論としては飛躍があると感じて、あつかいに困っていたのだが、地震についてもそのような傾向があったのだろうか?】
今村の話はここまで。

7章 (2)。活断層が認識されたのは早かったが (1927 多田文男)、地震とむすびつける人は少数となり、1960年代に松田時彦などによって復活した。

7章 (4)(5)。発震機構が double couple (二重の偶力) であるという考えは1920-30年代の日本の研究者による。アメリカでは1960年代にやっとみとめられた。【角運動量の保存をかんがえれば single couple は系外に正味のトルク源がなければ無理なのだ。アメリカの多くの専門家は、周辺にむかって減衰するおもみがかかって遠方では変位がほぼ 0 になるような応答をかんがえるのがあたりまえになっていたのだろうか?】

地震学会の歴史について。
1章 (2)。
1880年 日本地震学会が結成された。会長 服部一三、副会長 ミルン。
3章 (1)。
1892年 震災予防調査会が設立された。日本地震学会は解散した。
3章 (2)。
1925年 地震研究所 (東京大学)と震災予防評議会がつくられ、震災予防調査会が廃止された。1941年 震災予防評議会が廃止され、財団法人 震災予防協会がつくられた。2010年まで存続したが、活発な活動は今村の死までだったといえる。
2010年 震災予防協会賞にかわって東大地震研が地震火山災害予防賞をだすようになった。
7章 (7), 3章 (2)。
関東地震から終戦まで、日本には地震学の学術団体がなかった。(形式的に東大に所属していた) 地震研の談話会が学術討論の場だった。[1929年から]「地震学会」というものがあったが今村の防災への情熱のファンクラブだった。
7章 (7), 4章(1)。
1948年、坪井が中心となって地震学会をリベラルな学術団体としてつくりなおした。(名まえは 1993年から「日本地震学会」となっている。)

文献

• 宇佐美 龍夫, 石井 寿, 今村 隆正, 武村 雅之, 松浦 律子, 2013: 日本被害地震総覧 599-2012。東京大学出版会。
• 北原 糸子, 松浦 律子, 木村 玲欧 編, 2012: 日本歴史災害事典。吉川弘文館。
• 金 凡性 [キム ボムソン], 2007: 明治・大正の日本の地震学 — 「ローカル・サイエンス」を超えて。東京大学出版会。
• 泊 次郎, 2008: プレートテクトニクスの拒絶と受容 — 戦後日本の地球科学史。東京大学出版会。
• 泊 次郎, 2015: 日本の地震予知研究130年史 — 明治期から東日本大震災まで。東京大学出版会。
• 宇佐美 龍夫, 浜松 音蔵, 1967: 日本の地震および地震学の歴史。地震 (第2輯), 20 (4): 1-34. https://doi.org/10.4294/zisin1948.20.4_1

折りかえしのあとにくわしい目次をつける。

===== 目次 =====
目次
図版目次
プロローグ — 地震被害の歴史
– – 世界史の中の地震
– – 日本の被害地震
– – 貞観地震
– – 天正地震
– – 慶長伏見地震、慶長豊後地震
– – 元禄地震
– – 宝永地震
– – 幕末の地震 安政東海・南海・江戸
1. 地震観測の実現
– (1) 地震観測事始
– – 世界最古の地震計測
– – 近世ヨーロッパの地震計測
– – 近代以前の地震観測
– – 不動点の原理
– – ユーイングの地震計
– – 近代ヨーロッパの地震計
– – 日本の地震計
– – 地震学の発祥へ
– – 理学で何を研究するのか
– (2) 黎明期の地震学
– – 歴史地震研究の嚆矢
– – 横浜地震と日本地震学会の結成
– – 服部一三と地震学
– – ユーイングとミルン
– – 小鹿島果 [おがしま はたす] の日本災異志
– (3) ヨーロッパの Seismology の展開
– (4) アメリカの Seismology の展開
– (5) 国際的地震観測網の歴史
– – 地震観測の国際協力
– – 冷戦構造と地震観測
– – 国際的津波警報システムの歴史
– – IDA広帯域地震観測網
2. 日本の大学での地震学
– (1) 東京大学地震学教室
– – 初代教授 関谷清景
– – 二代目教授 大森房吉
– – 大森と助教授今村明恒との確執
– – 3代目教授 今村明恒の功績
– – その後の地震学教室
– (2) 京都大学の地球物理学の歴史
– – 菊池大麓総長の地震学への配慮
– – 志田順の活躍
– – 深発地震の真の発見者
– – その後の京都大学
– (3) 東北大学の地震学の歴史
– – 日下部四郎太
– – 中村左右衛門太郎とナマズ
– – その後の東北大学
– [コラム] 1891年濃尾地震の有名な水鳥の地表地震断層から考える
3. 戦前の地震学
– (1) 震災予防調査会
– – 1891年濃尾地震と震災予防調査会
– – 1905年明治芸予地震
– – 調査会の成果と形骸化
– – 震災予防調査会の成果
– (2) 1923年関東地震と地震学
– – 関東大震災の発生
– – 都市部の避難マナー
– – 地震研究所の設立
– – 震災予防評議会
– – 初期の地震研究所
– – 坪井忠二の「地震体積」
– (3) 中央気象台の地震観測
– – 震源地争い
– (4) 戦時下の地震学
– – 戦争末期の大地震
– – 終戦直前の研究活動
– – 戦争の副産物
– (5) 占領下の地震学
– – 1946年昭和南海地震
– – グーテンベルグの来日
– – 地震予知研究連絡委員会
– – 1948年福井地震と震度7の創設
– – 1952年十勝沖地震
– – 1960年チリ地震津波
– [コラム] 武者氏の地震史料収集
4. 戦後の地震学
– (1) 戦後体制の浸透
– – 戦後の地震学会
– – 地震研究所の変化
– (2) エレクトロニクスの恩恵
– – 微小地震の発見
– – 電子技術による観測性能の革命
– – 宇宙技術による測地観測革命
– – 進歩と引き替えの危険
– (3) 地震予知研究計画の開始
– – ブループリントの作成
– – 1964年新潟地震
– – 地震予知研究計画と松代群発
– – 1968年十勝沖地震と地震予知計画
– (4) 地震予知連絡会の設立
– [コラム] 日本の津波被害
5. 高度成長期の地震学
– (1) 地震研究所紛争
– (2) ショルツ理論の登場
– (3) 伊豆半島の隆起
– (4) 想定東海地震の提唱
– (5) 西相模湾断裂仮説と小田原地震切迫説
– (6) 1978年宮城県沖地震
– (7) 1983年日本海中部地震
– (8) 1984年長野県西部地震
– [コラム] 震源域至近での地震動について
6. 平成以降の地震と地震学
– (1) 1993年北海道南西沖地震
– (2) 阪神淡路大震災の発生
– (3) 地震調査研究推進本部の設立
– (4) 活断層への注目
– (5) 2003年十勝沖地震の発生
– (6) 2004年中越地震と2007年中越沖地震の発生
– (7) 2008年岩手宮城内陸地震の発生
– (8) 2011年東日本大震災の発生
– (9) 津波への注目
– (10) 2016年熊本地震
– [コラム] 原発と地震学
7. 地震の原因論の歴史
– (1) 近代以前の地震観
– (2) 活断層という概念の登場
– (3) 初期の地震学者達の説
– (4) 発震機構の時代
– (5) ダブルカップルかシングルカップルかの国際的論争
– (6) 転位 (ディスロケーション) 論の時代
– (7) プレートテクトニクスの登場
– (8) 地震発生の物理学の誕生
– [コラム] 大地震発生はサイコロ賭博か
8. 現在の地震学の状態
– (1) 2024年能登半島地震
– (2) 大学法人化と学術研究
– (3) これからの地震学
[附録] 震災予防調査会の設立目的と現時点での学問の到達点と
あとがき
参考文献
索引
– – 1. 事項
– – 2. 人物
– – 英文表記索引
===== ここまで =====