Skeptical Environmentalist [読書ノート] で知られたLOMBORGが、こんどは温暖化に問題をしぼった本を出した。 アメリカ版を注文したのだが、 届いた本をめくってあまり興味を感じなかった。 しかし、日本語版が出てからweb検索をしてみると、 けっこう話題になっているようなので、 手持ちのアメリカ版をひっぱり出してひととおり読んでみた。 【あとで、勤め先で購読している論文雑誌にのったACKERMANによる 長い書評を読んだ。最後に述べる1点を除いてこの書評には賛同する。】
地球温暖化に関するマスコミ報道や一般の人々の論調のうちに、 (意図的か不注意かはともかく)温暖化の脅威を誇張する方向に偏ったものがある という指摘は、もっともである(ACKERMANもまずそう言っている)。
しかし、LOMBORG自身の議論は、
読者を「温暖化は心配するほどの問題ではない」という結論に誘導するものであり、
一見豊富な参考文献も、結論につごうのよいものに偏っている。
デンマークの生態学者がLOMBORGのまちがいを指摘する
英語のウェブサイトhttp://www.lomborg-errors.dk/があり、
そこには本書の問題点を指摘したページもある。
わたしはこのサイトに書かれたことが必ず正しいと主張するつもりはない。
しかし、LOMBORGの主張を論拠として
自分の議論を組み立てようとするかたには、このサイトの指摘も読み比べたうえで、
自分がLOMBORGに賛同するかどうか冷静に判断していただきたいと思う。
LOMBORGは温暖化を否定してはいない。 ただし、専門家の見通しが幅をもつうちで変化の小さいほうを重視する傾向はある 【注2】。 また、 「温暖化を防ぐことは寒さによる死者や水不足人口【注3】をふやすことになる」と、 温暖化防止を主張する人に罪の自覚をせまるような論調で述べている。 それにもかかわらず、総合的には、温暖化は人類にとって困ったことであり、 温暖化を防ぐのはどちらかと言えばよいことである、という立場をとっている。
【[注2] たとえば海面上昇について、 「21世紀末までにせいぜい15インチ」を 専門家が予測した上昇量の上限であるかのように議論を進めている。 もとはIPCC第4次報告書(2007年)のうち第1部会報告の表SPM.3にある 2090年代の見通しの数値にちがいない。 複数の排出量シナリオによる範囲を合わせると18〜59cmなのだが、 比較的温暖化の小さいB1シナリオによる範囲18〜38cmを採用したようだ。 ところがこれはいずれも大陸氷床の氷の流動が速まる力学的効果を含まないモデルによる見積もりだ。 その効果を含めた場合の数値はもっと研究しないと示せないのだが、 「59 cmを越えることはないから安心しなさい」と言う専門家はいないと思う。】
【[注3] 21世紀末ごろの水資源需要供給に関して、本書が引用した一つの研究で、 水不足で困る人口は(全人口がふえるのでいずれにせよ今よりもふえるのだが) 温暖化した場合のほうが温暖化しない場合よりも少ない、という結果が得られた。 しかし(残念ながら)水資源評価にはいろいろ不確かな要素があるので、 この研究から、温暖化によっていくつかの地域(地中海沿岸など)の水不足人口がふえることは主張できるが、 世界全体の水不足人口の増減について何かを主張することはむずかしい。】
だがLOMBORGは、人類がかかえているほかの課題に比べて 温暖化対策は優先順位が低いと主張する。 2004年に経済学者を集めて開いた会議 (報告書はLOMBORG編, 2004)の結論、 いわゆるCopenhagen Consensusにもとづいている。 (なお2008年に第2回の会議が開かれており、 Denjapaner (2008)がその要点を紹介しているが、 本書はその前に出されたものだ。) 比較の対象は、世界から貧困をなくすこと[J. SACHSの本の読書ノート参照]と総称されるような課題であり、 具体的には、エイズやマラリアなどの対策や、 きれいな飲み水の確保、栄養補給など、健康に関する課題が多い (2008年の会議では教育に関する課題も重視されたそうだ)。 温暖化に夢中になって貧困を忘れてはいけないという指摘はよい。 また、世界が払うことができる支出に限りがあるという指摘ももっともだ。 しかし、世界のかかえる課題はほかにも多いのに、 温暖化と貧困をまとめた箱に一定の予算をつけてその内で優先順位を考えるという 問題設定にどれだけの意味があるだろうか?
Copenhagen Consensusは専門家の討議によるもので、 数値で機械的に順位を決めたものではないそうだが、 費用便益分析が重視されたことは確からしい。 温暖化対策は費用が便益を上回ってしまうと判断されたのだそうだ。 だが、頭を冷やしてその議論をたどろうとしても、 本書にはどんな仮定でどんな数値が得られたかが体系的に述べられていないので、 道に迷ってしまう。
このような論調からは LOMBORGは温暖化防止策はすべてむだづかいだと言っているように 感じられるのだが、 実はそうではなく、彼なりの温暖化防止策を提案している(第5章)。 まず、1トンあたり2ドル程度の炭素税をかけるのは望ましいと言っている。 また、二酸化炭素を出さないエネルギー技術の開発にGDPの0.05%をあてるべきだと 言っている。 しかし、「技術開発の中身は各国にまかせる」と言い、 「それでCO2濃度は産業革命前の2倍までにおさえられるし 技術開発から派生する利益もあるだろう、 そして費用は『京都』よりも安い」 とまで言うのは、超楽天的というべきか、口先だけの議論というべきか。 技術開発が必要なことは確かだが、 各国に約束してもらうべきことは、 第一に、すぐ使える技術を世界のすみずみまで普及すること、 第二に、値段が高いが原理的には安くできる技術の値段を下げることだろう。 未知の新技術にいどむ人もいたほうがよいと思うのだが、 それは約束としてでなく、各国の自発的活動として奨励するべきだろう。 (もちろん、研究自体が環境に悪い影響を与えないように、という注意も必要だ。)
費用便益分析で、温暖化などの慢性の問題の優先順位が 今いる病人の治療などの急性の問題よりも低くなってしまう原因のひとつは、 割引率という考えかたにある。 個人にとっては今の損得のほうが将来の損得より大事なのがふつうだ。 しかし、今の世代と将来の世代の損得の比較に割引率を適用してよいかは 倫理的にむずかしい問題だ。 STERN (2007)は、 (分析のわく組み自体が標準的な費用便益分析ではないが)、 温暖化の害に関しては低い割引率を適用し、 温暖化防止策をとるべきだという結論を導いた。 その議論は多くの経済学者から批判された。 しかし、YOHE & TOL (2008)の議論を読むと、 彼らは今でもSTERNの割引率の設定その他の議論は 正しくないと考えているが、 彼ら自身の組み立てた考えによって、 STERNの結論にはだいたい賛同するようになったそうだ。 LOMBORGが紹介している費用便益の考えを 議論の根拠に使いたい人は、経済学者の最近の著作も確認してほしい。
慢性の問題に急いで対策しなくてよいとするもうひとつの理屈は、 (常に経済成長率が正になるような政策が選択されるので) 将来の世代は今の世代より豊かに違いないので、 対策は将来の世代にまかせてよいだろうというものだ。 LOMBORGは、 今から温暖化対策をして海面上昇を小さくくいとめることよりも、 将来の世代が堤防を作れるように富を残すことのほうがよいとまで言う。 もっとも、将来のほうが豊かであるはずだという理屈は、 LOMBORGを批判するACKERMANや 気候学者SCHNEIDERも使っている (温暖化防止策の費用を恐れなくてよいという主張のためにだが)。 しかし「将来は今より豊かだ」というのは事実的予測ではなく 現代人(とくに経済政策運営者)の目標設定だろう。 そこには(今の世代の経済にとって成長率が正のほうがよいという利己的目標とともに) 将来世代への好意もあるのだと思うが、 それが環境面での将来世代への配慮を奪ってしまう、 という倫理的パラドックスを含んでいると思う。
実際、富は成長を続けるとは限らない。 WALKER & KING (2008) [読書ノート]は 温暖化が進むと世界の富が縮小することもありそうだと考えている。 仮に人為的気候変化が防げたとしても、 予測できない自然災害(たとえば火山の大噴火)はありうる [MCGUIREの本の読書ノート]。 (悲しいことに)国際紛争による破壊もありうる。 また、お金で見て豊かになったとしても、必要な資源が必ず手にはいるとは限らない。 STRAHAN (2007)の「地球最後のオイルショック」の本 [読書ノート]で知ったのだが、 AYRES & WARR (2005)によれば、 経済成長の要因としてこれまで「技術」と呼ばれてきたものの主要部分は 利用できたエネルギー量と見たほうがよいそうだ。 もし世界の富を「エネルギー本位制」で評価するならば、 その成長が続くことはもはや望めないだろう(未知の新技術が実用化すれば別だが)。 また、富と技術があれば資源と環境の代わりになるというものでもない [DALYの本の読書ノート]。 将来の世代に残すべき優先順位が高いのは、環境、天然資源、 そしてそれらに関する知識ではないだろうか。
http://denjapaner.seesaa.net/article/99900449.html 。