地球温暖化を軽減するためには、 大気中への二酸化炭素の排出を減らす(あるいは吸収する)必要がある。 それは化石燃料の消費を減らすこととだいたい同じだが、 違う部分がある。 それは二酸化炭素(carbon dioxide)をつかまえて(capture)閉じこめる(sequestration)こと、略称CCSだ。 この主題に関する本は少なかったが、最近いくつか出た。 わたしにはこの主題を公平にレビューする時間はとれないのではないかと思うが、 たまたま目についたものを読んでみた。
第2章(島田氏)で述べられている「CCSシステム」は、 発電所や製鉄・セメントなどの工業の発生源からの燃焼排気からCO2を 物理・化学的(生物によらない)方法で回収し、 適切なところまで輸送して、長期貯留するというものである。 このうち、回収と輸送の部分が第3章(山田興一氏)、 貯留の部分が、地中貯留について第4章(島田氏と佐藤光三氏)、 海洋隔離について第5章(佐藤徹氏)で論じられている。 海底下の地層への貯留は地中貯留のほうに含まれる。 大気からCO2を分離回収することは エネルギーコストが燃焼排気からの5倍以上となるので問題外とされる(3.3節)。 【KUNZIG & BROCKECKERの本 [読書ノート]に出てくる LACKNERはもっと楽観的見通しを示している。 わたしには比較評価ができないが、感覚としては本書の議論のほうがもっともな気がする。】
地中貯留のうち、油田・ガス田については、 隔離がうまくいく可能性が高い(採掘のためのあなからもれるおそれはあるが)。 油田の場合は、すでに石油回収の手段としてCO2注入が行なわれている。 石炭層の場合は、固体の石炭の回収はあきらめることになるが、 メタンガスの回収を兼ねた注入が実験的に試みられている。 (夕張の実験は思うようにいっていないが、アメリカではうまくいっているらしい。) もっとありふれた地層への貯留として「深部塩水層」がある。 ここでの「深部」とは、浅い地下水と不透水層でへだてられた地層をさし、 深さ約1km以上が想定されている。 日本では長岡で実験が行なわれている。 【これは2回の震災をもたらした地震に耐えたそうだ。 わたしは地中貯留は日本のような地殻変動帯では隔離がじゅうぶん持続しないのでは ないかと今も思っているが、そういう主張に対するハードルは高くなった。】
第5章の前半では、海洋隔離の思想が語られる。 人為的に排出された二酸化炭素の大部分は、 じゅうぶんな時間がたてば、海洋に落ち着くことになる。 しかし海にしみこんでいく過程に時間がかかるので、 海洋の表面付近と大気中での濃度が高い状態になる。 海面をバイパスして、海洋の水温躍層よりも下に送りこんでやれば、 表面での濃度を高めるのを避けながら、 新たな総量に対する平衡状態に達するのを早めることができる。 【海洋の開放系に放出するので、 隔離という表現はふさわしくないとわたしは思うが、 海洋循環のしくみを利用して表面にわずかしか出てこないようにするという 近似的な意味では、隔離と言えなくもない。】 章の後半では、海洋にCO2を放出した際に、拡散がうまく起こって、 濃度が海洋生態系にとって害の少ない範囲におさまるかどうかを評価するための シミュレーションの結果が示されている。 研究をまじめにやっていることはわかるが、 技術が社会的に受けいれられるかどうかまでにはだいぶ距離があるようだ。
第6章(横山伸也氏)は森林への固定の話で、非常に広い意味ではCCSと言えるが、 燃焼排気ではなく大気中の二酸化炭素を吸収しようという話だ。 森林は、炭素を陸上(土壌中を含む)に固定する働きもするし、 バイオ燃料として使うことによって化石燃料消費を減らすことにも使える。 理屈を考えれば当然ながら、どちらかの働きを選べるということであって、 同じ炭素が両方に役立つわけではない。 また、ときどき伐採をしても森林の炭素貯留は増加する (伐採をこえる量の固定が進む)例を示しているが、 これは温帯の特定地域のシミュレーションであることに注意が必要だ。 森林が持続的に成り立ちうる環境である限り、 森林の回復は環境保全として望ましいことだと思うけれども、 炭素固定の効果についてはそれほど楽観できないのではないだろうか。
第1章は住氏による地球温暖化問題の総論である。 温暖化の科学的見通し、社会への影響と適応策の必要性が話題の中心であり、 CCSを含む軽減策のことはあまり論じられていない。 また、21世紀の課題は温暖化ばかりでなく、 むしろ持続可能性という観点でとらえるべきだと述べている。
【1.4節で紹介されている温暖化懐疑論に対する明日香氏らによる反論は、 住氏のきもいりにより印刷出版された [読書ノート]。 温暖化懐疑論をとなえる人たちが「懐疑派」と呼ぶべきまとまった勢力になって いるわけではない。 しかし、温暖化対策を遅らせる意図を持つ勢力が、 さまざまな懐疑論者を利用して宣伝活動をしていることはあるようだ。】
CCSの必要性と実現性は第7章の課題となる。 7.1節(藤井康正氏)では世界のエネルギー需要供給を展望し、 21世紀のCO2排出抑制には、エネルギー節約、エネルギー源転換と並んで、 3分の1程度をCCSでまかなう必要があるという見通しが示される。 7.2節(松橋隆治氏)では、人々をCO2排出抑制に向かわせるためには 炭素税または排出枠のような経済的動機づけが必要であることと、 CCSの有効性を経済の観点から評価するいくつかの方法が示される。 7.3節(亀山康子氏)では、気候変動枠組み条約などの国際的制度、 そのもとでCCSはどう位置づけられているか、 日本の法制度はどうなっておりどういう課題があるかが論じられている。