読書ノート

(自称)懐疑的環境論者 / The Skeptical Environmentalist (Lomborg)

この本が論争をまき起こしているという 雑誌Natureの評論(PIELKE, 2002)を見て、 ちょうど日本でも(英語版が)店頭に出ていたので、読んでみることにした。 本書は1997年にデンマーク語で出版されたのだが、 英語版が出た時期が、アメリカ合衆国(USA)でG.W. BUSH大統領が就任し、 USAは地球温暖化防止のための二酸化炭素排出削減をしないと 言い出したのと重なり、 本書とBUSH大統領の主張とが(環境問題に関する限り)似ているところから 政治的対立の踏み絵のようなものになってしまったらしい。

著者はデンマークの社会科学者である。 本書執筆当時は統計学を教えていたが、 受けた教育で分類すれば政治学者だそうだ(denjapaner, 2008による)。 グローバルに、定量的な指標を使ってものを見ようという著者の立場は、 わたし自身の立場と重なるところがある。 しかし、著者がおもに社会現象を見ているのに対してわたしは自然現象を見ている。 また、わたしはグローバル指向といいながらも地図で分布を見ないでは気がすまない のだが、著者はそういう表現方法に関心がないようだ。 もちろん、地球を(主として国単位に)空間分割した各区画についての統計量は 示し、論じている。 しかし、本書で見かけた地図は、分布図ではなく、面積を例で示す図 (USA全国のごみ最終処分に必要とされる面積であり、 例に使われた郡の住民は不愉快だろうが...)だけである。

著者は、地球環境に関するマスコミなどの論調が、 「地球環境に危機がきている」という大合唱(litany...本来はキリスト教会の「連祷」)になっていると主張する。 著者は、信じることを求める宗教的議論よりも 疑うことを重んじる科学的議論のほうがすぐれているという価値観 (題名にいう「懐疑主義」)に立ち、 世の論調を前者、自分の立場を後者としているようだ。

【 逆に、地球環境を心配するとともに自分は科学的だと思っている人から見ると、 LOMBORGが科学の敵に見えるようだ。 PIELKEはそのような感情的論争を避けるよう呼びかけている。】

偏った論調が主流となってしまった理由として、著者は3種類の情報発信者の立場を あげている。

  1. マスコミは、問題がある事例を大きく報道するが、 「問題がない」ことは記事にならない。
  2. 環境科学者は、問題があると主張したほうが研究費をとりやすい。
  3. 環境問題を扱う団体は、 問題があると主張しないと存在意義がなくなる。
わたしも、そのような要因が働くことはありうると思う。 しかし、「立場からくる偏り」は、 著者が信頼する 国際機関や国の政府が作った統計資料にもあるのではないか? 作成する機関が政策の責任者でもある場合、 「問題はない」ほうに資料の選択や表現が偏りがちではないか? 政権交代直後には、前の政権の失敗を強調するため、 逆向きに偏るかもしれないが。

確かに、地球環境に関するテレビ番組や本などのうちには、 わたしも著者と同様、 「もっと科学的に論じてほしい」と思うものもある。 しかし、もう少し視野を広げて、 マスコミの伝える情報全体をみれば、 地球環境問題を扱うものは小部分にすぎない。 実は地球環境にも影響を与えている人間活動も、 多くは娯楽の文脈か経済の文脈で語られる。 特に資本主義経済のもとでの企業としてのマスコミの立場から生じる偏りに 注意が必要だと思う。 「商品Xを消費せよ」というメッセージを出して、視聴者がそれに従えば、 商品Xの生産者には収入がはいる。 つまり、そのような広告活動には正のフィードバックがかかる。 しかし、「商品Xを消費するな」というメッセージを出しても 費用がかかるだけで収入は得られないので、そういう活動には負のフィードバックが かかってしまう。 つまり、マスコミが伝える情報は、 全体として「消費をふやすことはいいことだ」という方向に偏る傾向がある (PACKARD, 1960)。 地球環境に関する番組は、極端な主張を伝えるものまで含めて、 そういうマスコミの立場を少しだけ公平に近づける働きをしているのではないか、 とわたしは思う。

副題からも想像がつくように、著者が偏った論調の代表としているのは、 State of the World (日本語版は「地球白書」)という本を出している Worldwatch Institute (WWI)とその前所長Lester BROWN (現在はEarth Policy Institute)である。 WWIの「地球白書」の論調が「偏っている」と感じることもあることを 率直に認めたうえで、 その「偏り」を弁護しておきたい。 WWIの功績は、従来のマスコミが見逃してきた、あるいは立場上軽く扱っていた問題を とりあげ、その事例(必ずしも全体像ではない)を示してきたことにある。 マスコミの偏りを補正するには、あえて偏ることが必要だったのではないだろうか。

さて、本書の主張は、大まかに言えば、 地球環境に関する、ある種の条件つきの楽観論である。 つまり、経済が成長を続ける限りは人類の生活は改善され環境もよくなるが、 経済の成長をさまたげるような政策をとると悪くなる、ということである。 二酸化炭素の排出を規制する政策は、経済の成長をさまたげるのでよくないのである。 しかし、この主張の裏づけとして 著者の示す根拠は、これまでは経済成長と生活や環境の改善が並行して起こったという 経験的事実であって、 それを認めるとしても将来に外挿してよい根拠はないとわたしは思う。 社会現象に関して物理法則ほど確かな基本法則が知られていない以上、 経験の外挿以外に将来の予測の根拠がないのかもしれない。 [追記(2006年1月): しかし、経済全体の規模がここまで大きくなると、 外挿には地球の有限性を考慮に入れることが必要だ (DALY, 1996参照)。]

地球温暖化問題、特にその自然科学的な部分に関しては、 著者の言うことは、気象学者の言っていることとあまり違わない。 著者が、公的機関重視の原則に従って、国連のもとに作られた IPCC (気候変動に関する政府間パネル)の報告書(1995年版、発行は1996年)、 特にその科学的基礎を扱う第1部会報告を主な資料としているからだろう。 一部の排出規制反対論者と違って、著者は温室効果のメカニズムの存在を 否定するわけではない。 温室効果に対して負のフィードバックが働くとするLINDZENなどの説を重視する ものの、温室効果が完全に打ち消されると信じているわけでもない。 過去の温度の推定の確かさに関する疑問も正当なものである[注1]。 IPCC第2次報告では 第1部会による温度の予測が第3部会が作った新しい排出シナリオを 必ずしも反映していないという論理的不整合[注2]の指摘も正しい (第1部会では、科学者の行動規範の別の側面を重視し、 学術文献として発表済みの資料を使うことにしたため、 こうなったのは当然の帰結なのだが)。 排出シナリオの作りかたがかなり主観的だという指摘も正しいが、 「もとより排出規制ありき」の態度だと決めつけられては IPCCのシナリオ作成者は不満だろう。

【[注1(2003年5月)] この読書ノートの旧版では、 「著者は推定方法のうちで 地下のボーリング孔の現在の温度によるものが『温度の実測だから』 他の方法よりも確実だと主張しているが、それは無理がある」と論じたが、 読み返してみると必ずしもそういう主張ではなく、他の推定と並列に扱って 相互の差が大きいことを問題にしている。 】

【[注2(2003年8月..2007年6月)] 第2次報告書での第1部会の主要な結論には、 第3部会の排出シナリオを反映する努力はされている。 しかし、その根拠として使われている本格的な気候シミュレーションは 排出シナリオ作成と並行して そのシナリオの一部の暫定版をもとに行なったものである。 それは確かに論理的不整合であり欠点だが、 それをなくすほうがよかったとは言えないとわたしは思う。 排出シナリオの決定を待って気候の計算をし、 その結果を待って社会的影響の計算をするというふうに進めたほうが、 論理的にはすっきりするが、合計で時間がかかってしまい、 その間に進む学問的知見をじゅうぶん取りこめないまま 古い(完成の時点で最善でない)知識を根拠とした体系ができてしまうだろう。 なお、第3次報告(2001年)でのシナリオの使いかたは、もっと整合的なものになっている。 第4次報告も第3次と同じシナリオを使い続けているが、 今度は新しい学問的知見を取りこめていないという批判がある。 第5次ではシナリオを根本的に作りなおすらしい。】

著者は、大気中の二酸化炭素がどんどんふえてよいと思っているわけではないし、 二酸化炭素排出をどんどんふやしてよいと主張してもいない。 経済成長と技術革新が続けば、太陽光などの更新可能エネルギーのコストが安くなり、 市場メカニズムによって更新可能エネルギーが選択されるので、 化石燃料の消費は自動的に減る、したがって温暖化は深刻にならない、 という主張なのである。 著者は市場メカニズムだけで自動的に解決すると言っているわけではない。 技術革新への投資や、発展途上国への援助(技術移転など)を積極的にやることが 必要だとも述べている。

【[補足(2005年3月)] ここには、経済をある方向に積極的に誘導するべきだという政策提言がある (温暖化対策という名目ではなく 他の趣旨の政策の中で実行されるものかもしれないが)。 本書の少なくともこの部分の主張は、 従来のままの経済活動(business as usual)を放任しておけばよいという ものではない。】

それにしても、技術革新への期待があまりに楽観的ではないかと、わたしは思う。 太陽電池の値段がある10年の期間に10分の1になるような変化は確かに起こった。 しかし、値段が30年で1000分の1、60年で百万分の1になるとは思えない[注3]。 著者独自のシナリオの中の「更新可能エネルギーの価格低下」は、 そのような無理な外挿だと思えてならない。 ここを修正すると、規制なしではなかなか化石燃料の消費は減らないはずだ。 それだけで、IPCCのシナリオ作成者の立場と 基本的に同じになるのではないだろうか。

【[注3(2003年8月)] ここで示した数値はわたしが議論の例として書いたものであり、 著者が示しているデータに比べるとだいぶおおげさになっている。 この点、本書の内容に関して誤解を招いたとしたら申しわけない。 数値を書きなおすことも考えたが、 わたしが考えたことの記録としてこのまま残しておく。 それは、本書で示されている程度の価格低下も期待するのはむずかしいとわたしは 思うからだが、その根拠を確認したわけではない。 】

著者はまた、排出規制をするならば、途上国も対象にしたうえで、 排出権取り引きを全面的に認めるべきだという。 そうすると、排出抑制の単位コストの高い工業先進国の排出量は減らず、 コストの安い途上国の排出が減ることになるだろうが、 世界全体として少ないコストで排出量抑制目標が達成できるのだから、 それが最適なのだと言う。 わたしは、短期的な調整機能としての排出権取り引きの意義は認めるが、 長期的にみて工業先進国の排出削減があとまわしでよいというのは、 倫理的に納得できない。 所得水準も物価水準も違う国の経済活動をグローバルに集計するとき 交換レートで単位をそろえることは、本書に限らず経済統計の常だが、 この方法で求められた指標を政策の根拠とすると、 所得の高い国の国民の利益に偏った判断になってしまうのではないか、 という疑問をわたしは感じる。 (購買力平価のほうがましではあるが、それでもなお偏っていると思う。 解決になるかどうかわからないが、労働人日で集計したらどうだろうか?)

【 この本の一部は慶応大学藤沢キャンパスの学生さんとの読書会で読んだ。 また、一部については研究所の先輩と意見を交換した。 いずれもわたしの考えにいくらかの影響を及ぼしているが、 ここではわたし個人の責任で考えを述べたことをおことわりしておく。 】

参考文献


2003-01-26, 更新(最新) 2009-01-13
増田 耕一 (MASUDA Kooiti)
2001-2006年度 慶応義塾大学 環境情報学部 非常勤講師
本務: 海洋研究開発機構 地球環境フロンティア研究センター
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