読書ノート

貧困のない世界へ / The End of Poverty (J. Sachs)

学会のニュースレターにのったMUTTER (2005)の論説の参考文献に あがっていたので注文した。 SACHSはニューヨークにあるコロンビア大学Earth Instituteの所長で (分類すれば)経済学者、MUTTERは所長代理で地球科学者である。 SACHSは国連事務総長顧問として国連のMillennium Development Goals 【注】を具体化する プロジェクトのためにも働いている。

著者には経済学者には珍しく(失礼! だが実感) 自然地理(physical geography)は重要だという認識がある。 それは大学の経済学コースで学んだものではなく、 実地にいろいろな国の財政顧問をつとめる過程で、 そういう仕事の先輩からの指摘をきっかけとして悟ったのだそうだ。 (ボリビアで、錫の価格低落とコカイン撲滅圧力のもとで、輸出に適した産物は なんだろうかと考えているとき、 先輩のコンサルタントが、 「山がちで輸送コストの高い国では、重さあたりのねだんが高いものに限る」と 言ったのだ。)

著者は1985年にボリビア政府にインフレを止めるための助言を求められたのを かわきりに、南アメリカ、東ヨーロッパ、中国、インド、アフリカ諸国の財政顧問の ような仕事をしてきた。 インフレという症状を止めるには著者が大学院で学んだ経済学が役にたった。 しかし国の経済がうまくまわらない原因はその国ごとに違い、 それを診断して対策を考えなければならない。 とくにサハラ以南のアフリカの場合はAIDSやマラリアなどの病気が最大の問題だ。 また多くの貧しい国で、水、エネルギー(電気)、輸送などのinfrastructureの 不備が問題だ。 医者である奥さんの影響もあるようだが、 著者は自分の立場を臨床経済学(clinical economics)と位置づけ、 そのような立場で働く人がふえることを望んでいる。 一方著者は、1980-90年代のIMFや世界銀行の「構造改革」路線は、 何が財政破綻の原因かを解明しようとしないで むやみに財政緊縮と公共事業の民営化を要求したものだ、と批判している。 (最近はIMFや世界銀行は方針を修正してきたが、 なお、与えられたお金を配分することだけを考えている。 貧しい国の側に立って積極的に資金を求める活動もするべきだと著者は主張する。)

題名の「貧困を終わらせる」とは、 (わたしが当初想像した)産業革命以来拡大してしまった貧富の差をなくすことではない。 「極度の貧困」状態にいる人を2025年までになくそう、ということである。 極度の貧困とは、自分の飲む水や食べるものを手に入れることさえ 不確かな状態をさす。 厳密な定義はむずかしいが、 世界銀行による便宜的な定義は、所得が購買力平価で1人1日1ドル未満というものである (他の部分の記述から推測すると、自家消費用の生産ももよりの市場価格で計算に入れるらしい)。 2001年現在この意味での極度に貧困な人は世界人口の1/6をしめる。 1981年よりは減った。おもに東アジアの経済発展のためである。 しかしサハラ以南のアフリカではふえており、 貧困を終わらせるための努力はとくにここに重点をおく必要がある。

貧困を終わらせるためには、 もちろん貧しい国自身がその気にならなければならない。 しかし国民の大部分が極度に貧困な国では、税収もほとんどないのだから、 国際援助が不可欠である。 すでに国連の場で、豊かな国はODAにGNPの0.7%を提供すると約束したはずなのだが 現実の額はだいぶ低い。 著者たちの見積もりによれば、実際に0.7%が提供されて、 援助機関・現地国政府・村やスラムの現場の間に適切な協力関係が作られれば、 2025年までに極度の貧困をなくすことは可能なのだ。 ODAをケチる言いわけはいろいろあるが、実証的根拠があるとは言えない。 (たとえば、実証データによれば、 子どもの死亡率を下げることは人口増加率を上げるのではなく下げることが示唆される。 また、貧しい国の統治能力が弱いことは確かだが、 アフリカが貧しいのはアフリカでとくに汚職がはびこっているからではない。) 貧困をなくすことは、「左」の人権主義者だけでなく、 「右」の宗教的道徳主義者も団結できる課題だ (と言って著者はとくにアメリカ国民に支持を訴える)。

著者の思想的よりどころは啓蒙思想である。 JEFFERSON (民主主義、人権)、 Adam SMITH (市場主義者として知られるが infrastructureは公共部門の仕事と考えており、 著者によればむしろ混合経済主義者)、 KANT (世界平和の構想)、 CONDORCET (科学を利用して人間の幸福をめざす)の名前をあげている。 わたしも賛同するところが多い思想ではある。 しかし、Adam SMITH以来の 「分業はお互いの利益になる」という思想はもっともではあるが、 はたして現在以上に全地球規模でおしすすめるのがよいことなのか? 不必要な相互依存性をふやし、とも倒れの危険をますことにならないか? CONDORCETに代表される限りない進歩の思想は、 持続可能性と矛盾はしないとしても、 よほど注意しないと持続不可能な社会に向かってしまうのではないか? [CHASTELLUXの読書ノート、 DRESNERの読書ノート参照。]

著者は、基本的に、 肥料、道路、灌漑などの投資をすることによって生産性をあげ、 「極度に貧困」で何も輸出できない国を、 貧困ではあるが 何か輸出品を生産して多少とも世界市場に参加する国に変え、 経済発展(economic development)させることが 改善であり進歩であると考えている。 化石燃料の有限性 [DEFFEYES, GOODSTEINの読書ノート参照] を考慮したとき、 これははたして持続可能だろうか。 とくに、化石燃料が枯渇して輸送コストが高くなっても グローバルな分業は続けられるのか? [KUNSTLERの読書ノート参照: これは主観的な評論で実証的とは言えないが。] 著者は、温暖化をはじめとする気候変化の問題や 生物多様性の危機も認識しているし、 化学肥料よりは窒素固定をする生物の利用を推進するなど、 持続可能性も配慮していることは確かだが、弱すぎるのではないか。 たまたまおなじ名字だがドイツ人のWolfgang SACHS (1999)は、 持続可能性を最優先に考え、 economic development (こちらの訳語では「開発」)を止めるべきだとする。 両者のいうことは、developmentおよびglobalizationへの評価では正反対だが、 それ以外の点、たとえば地域住民のempowerment重視などを見ると、 あまりくいちがっているとは思えない。 おそらく、developmentということばにあまりにたくさんのことが結びついて しまっているのだ。 それをよりわけて、持続可能性と両立するものを残していく必要があると思う [DALYの読書ノート参照]。

【 著者が無限のdevelopmentを信じる論調をとるのはいくらかは方便かもしれない。 ロシアやユーゴスラビア(当時)の財政危機に対して西側諸国は債務免除をしぶったが、 その裏には(仮想)敵国は苦しんだほうがいいという意識が感じられる。 それに対抗する論理のひとつは、 国家経済が崩壊すると国際的にも治安が悪化するというものだが、 もうひとつ、世界経済はzero sum gameではないので 相手国の経済を成長させたほうが自国の経済のためにも得だ、 という論理を使う必要があるようなのだ。 】

人類の幸福(むしろ苦痛の減少)をめざす立場で考えると、 たぶん、著者の運動を妨害せず、 むしろそれを積極的にささえていったほうがよいだろう。 しかし、それに遅れずに、著者が推進するdevelopmentとglobalizationが 持続可能性をそこなわないように、手をうっていく必要があるだろう。 それはおもに、われわれ豊かな国の資源消費量を減らすことであり、 われわれの生活様式の変革が必要なのだろう。

【 本書でも議論されているように、極度の貧困状況にある人々は、 とりあえずの食料や燃料を求めて将来への展望なしに天然資源を消費することが多いので、 人類全体の持続可能性を高めたいという観点からも、 まずこの状況(にある人)を減らすのが望ましい。 ただしこれは極度の貧困でありながらからだを動かす体力はある状況をさしている。 飢餓などのために動けない状況(にある人)を減らすべきかどうかは、 人類全体の持続可能性の問題とは直接にはつながらず、 人はみな生きる権利をもつと本気で思うかどうかの問題 (その根拠は啓蒙思想のこともあるがそれに限られない)だろう。】

参考文献

注

国連Millennium Developing Goals (ミレニアム開発目標)に関する 公式情報のあるウェブサイトをあげておく。

2005-07-14; 更新(最新) 2008-08-17
増田 耕一 (MASUDA Kooiti)
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