【このノートの大部分は、慶応大学湘南藤沢キャンパス(SFC)の 非常勤講師をしていたときに、その立場を意識して書いたものである。】
2003年7月、横浜の本屋の理科系洋書の棚で見つけた (内容は必ずしも理科系ではないのだが)。
GLANTZは、1970年代には砂漠化に関する総合報告書の編者として、 1990年代にはエルニーニョ現象の社会への影響に関する会議録の編者や解説書の著者として、知られている。 実はわたしはいずれの本も読んでいない。 多少興味のあるテーマではあったが、砂漠化もエルニーニョもそれぞれ専門とする人が身近にいたので、その人にきけばよいと思ってあとまわしにしてしまった。 著者の所属がUSAのNational Center for Atmospheric Research (NCAR)なので、 著者は気象学を勉強してから社会に関心を広げた人なのかとわたしは思っていたのだが、 本書の著者紹介によれば、工学系の学部を出たあと政治学で博士をとったそうだ。 NCARの初代所長の意向で、気候の社会への影響を考えるグループを作るために招かれたそうだ。
【[2008年10月追記] 2008年夏、 NCARはGLANTZの部門(Center for Capacity Building)を廃止してしまった。 GLANTZはコロラド大学に移った。】
Climate affairsとは何か? 恋愛事件(love affairs)のなかまか? どうやら、外交問題(foreign affairsまたはinternational affairs)のなかまらしい。 気候という現象は、ふつう国境などおかまいなしに広がっている。 国内部分に限っても、国が法律や行政で規制しても直接従ってくれるものではない。 気候問題は、複数の国(の人々)とさらに自然界とがからむ問題なのだ。 特にこれからの1〜2世紀には、全地球規模の温暖化が避けられない (非常に確かである)ので、 政治にせよ、商売にせよ、意思決定には気候変化という要因を考慮に入れる必要がある。
そしてclimate affairsは学問領域でもある(べきだ)。 だから教科書(primer)が書かれる。 ただしこれはdiscipline (方法の訓練を軸として編成された学問領域)ではない。 学際的(interdisciplinary)学問領域である。 総合政策学や環境情報学と同様だ。 Climate affairsを主題とする気候学部というものがあったとすれば (この部分は直接本書の主張ではなく、わたしの言いかえだが)、 その先生たちは、それぞれXX学(経済学とか政治学とか)のdisciplineを身につけて いて、XX学の基礎科目と、それを勉強した人に理解できる 「climate dimension of XX学」を担当し、 さらに、他のdiscipline出身の人と共同で気候にかかわる具体的な問題にとりくむことになる だろう。
Climate dimensionというのは、 社会科学のそれぞれのdisciplineに、気候とかかわる側面があるということの 著者流の表現である。 とくに、温暖化の世紀には、これまで気候とは無縁と思ってきた (実際にはむしろ、気候を固定された外部条件と思ってきたというべき) 分野も気候変化を考慮に入れる必要が出てくる。 なお、この表現は、国際共同研究プログラムの一つの名前となった human dimension in global environmental changeという表現を意識している。 現在この名のもとで活動しているのは主として人文・社会科学者だと思うが、 もともとこれを言い出したのは(本書によれば)、 それより先に発足した研究プログラムである International Geosphere-Biosphere Programにかかわっていた自然科学者だった らしい。たとえば大気・水圏の炭素循環を考えると、人がどれだけ燃料を燃やすか という人間活動も入れないと話が閉じない。 このように自然科学的課題の一部として見えてきた人間の部分がhuman dimensionだったらしい。 著者はむしろ、逆に社会に注目した視点から、気候をも視野に入れることを提案するのである。
著者は気候変動を時間スケールの違いによって区別している。 エルニーニョ現象は数年周期程度の気候のvariabilityである。 西アフリカの降水量が1970年代に減少し1990年代に回復したというのは気候のfluctuationである。 二酸化炭素濃度増加にともなって気温が1〜2世紀にわたって上昇するのは 気候のchange (変化)である。 しかし、著者がclimate dimensionの根拠として強調するのは温暖化問題だが、 具体例としてあげるものの多くは砂漠化(というよりも、かんばつ)か エルニーニョに関するもので、 時間スケールの違う現象の話題が混ざってしまっている。 これはやむをえないことだろう。 一つには、まだ幸か不幸か明らかに温暖化の影響であると言える現象があまり出ておらず、changeへの応答のよい例がないからだ。 また、近い将来に出てくるchangeの影響は、主に、changeとfluctuationやvariabilityの重なりの結果、洪水やかんばつなどの年々の異常天候(extreme weatherまたはclimate extreme)の頻度が変わることからくると思われるからだ。
Climate affairsの学問領域には、 climate science (自然システムとしての気候、およびそれへの人間活動の影響を扱う) も含まれるが、それは一つの部分にすぎない。 それと同等な重みの部分として、climate impacts (気候から生態系と社会への影響)、 climate politics (気候に関連する国内・国際両方の政治), climate policy and law, climate economics, climate ethics and equityの 5つ(合計で6つ)がならべられている。
わたしの目から見ると(過去・現在の慶応SFCの先生がたの仕事の主題も参考にしているが)、 気候変化への対応策(適応と、変化を止めることの両面)に関する工学的なとりくみ (従来工学部で扱ってきたような工学と社会工学とにまたがるもの)が抜けているような気がする。 複数の対応策があるときにその優劣を判断することは、著者のいうclimate economics にはcost-benefit assessmentとして明確に含まれているし、 politicsにもその観点から含まれているようだ。 しかし、それぞれの対応策を思いつき、技術的実現可能性を検討する人も必要な はずだ。 Climate scienceの節にclimate technologyというsubsectionが立てられている ものの、気象などの自然現象に直結した技術だけで、あまり有効な対応策が 論じられているようには思えない。 たぶん、これは著者の分類ではclimate policyに含まれているのだろうが、 それならばその中でもっと明確に示す必要があると思う。
そのほか、著者が強調していてわたしもなるほどと思った論点の一つは、 「気候を人がどう認知するか」から社会への影響は、気候から社会への影響に劣らず 重要であり、混同してはいけないが両方にわたって研究する必要があるということだ。 もう一つは(これも認知の問題と言えるが)百年くらい前の科学者が記録していた 知識は、今はほとんど忘れられているが、見るべきものがたくさんあるということだ [補足: この文脈にあてはまる本書と別の例として、 百年前のドイツ語圏で気候変動を研究しその社会的影響についても発言していた BRÜCKNERの仕事 (BRÜCKNER / STEHR & VON STORCH, 2000)がある。 日本にも見なおすべきものがあるのではないかと思う。]。
なお、ささいなことだがまちがいと思われた点を列挙する。