読書ノート

新石油文明論 (槌田)

わたしはかつてこの著者の著作(槌田, 1978a,b, 1982)に大きく影響を受け、 資源問題も環境問題も、物理でいう熱力学第2法則(エントロピー増大の法則)を 基本として見るべきだと考えるようになった。 不可逆過程(エントロピー発生を伴う現象)があっても ほぼ定常状態を保っていられるシステムは、 物質やエネルギーを出し入れしており、 とりこむ物質やエネルギーのもつエントロピーよりも 排出する物質やエネルギーのもつエントロピーのほうが大きいから成立するのである。 地球全体としては、外とのやりとりはエネルギーだけであり、 太陽から受け取る電磁波のほうが宇宙空間に出す電磁波よりも高温(低エントロピー) なので、ほぼ定常状態を維持することができる。 生物も、工場も、環境に廃物や廃熱を捨てている。 これが持続可能なのは、その廃物や廃熱のもつエントロピーが自然の循環に乗って、 最終的に地球が宇宙空間に出す電磁波(赤外線)に渡される場合に限られる。 地球の大気・水圏のエントロピー循環については、 Ozawa et al. (2003)によって整理がされた (ただしこれは理学的なものであって環境・資源問題に直接関係はしない)。 それをふまえたわたしの理解は 授業用のページに書いた。 その視野からみても、 根本(1973の51-54ページ)および槌田(1978a,b, 1982)の大気・水圏全体を概括的にみた エントロピー循環の認識は正しいと思う。

しかし、最近になって、槌田氏が 「大気中の二酸化炭素の増加を原因とする温暖化は起こらない」と主張していると 聞いて、驚いた。 わたしは気候を専門としているが、 人類の持続にとっては廃物と資源の問題のほうが重要だと思っているので、 そちらのほうの著者の最近の考えを知りたくて本書を読むことにした。 読んだ結果は、賛同するところも多いが、賛同できないところも多い。 著者の気候変化(温暖化)に関する見解(槌田 (2006) に詳しい)のいくつかの点については 増田ほか(2006)でも論じたが、 ここでは、本書に書かれている範囲で簡単にふれるだけにとどめた。

著者は人間社会を、 産業をささえる動力のもととなる低エントロピー資源によって、 人力・畜力文明、石炭文明、石油文明と分類する。 現在の日本を含む世界の多くの部分は石油文明の体制にある(第1章)。 なお、文明は木も燃料として利用し、森林を破壊した(第4章)が、 「薪炭文明」のようなものを設定していないのは、 燃料ではあっても動力にはあまりならなかったためだろう。

原子力は、放射性廃物のあとしまつが未解決 (本書では2章7節=以下2.7のように略記)、 事故の危険(2.6)という大問題がある (わたしはこの点には賛同し、自分の意見としても主張する [意見のページLEWISの本の読書ノートに書いた]。 ただし本書のこの点に関する記述は詳しくない。) 原子力が、廃物管理を別としても 自立できる動力資源でない(2.1) (したがって原子力文明はなりたたない)というのは 著者の以前からの主張だが、残念ながら論証はできていないと思う。 しかし今のところウラン鉱石採掘や運搬が化石燃料に依存していることはまちがいない。

中部地方の内陸に 核廃物の地層処分に関する研究が行なわれているところがあるが、 それが最終処分場となることが(ひそかに)計画されている という本書(2.8)の主張にはわたしは賛成しない。 現在の日本社会では、施設の立地の決定根拠は経済学的費用便益評価であり、 合計費用は迷惑を受ける人口が少ないほうが小さいので、 その付近およびそこから流れる川の流域の人口が少ないところが選ばれるだろう。 (産業開発では産業が発達して人口もふえることが期待されるが、 処分場の場合はその地域はずっと人口密度が低いことが期待されることになるので、 それでも受け入れるほど産業開発に絶望した地域が選ばれることになるだろう。) しかし、もっと人権意識が高まり、 合計リスクよりもひとりあたりのリスクで判断すべきだ、 また、リスクを負うのは便益を得た人々であるべきだ、という方向に向かえば、 さらに、槌田氏の予想(次に述べる)に反して、化石燃料が枯渇し、 最終処分場の候補地を調査したり坑道を掘ったりする資源がなくなれば、 調査ずみであり坑道もあるこの場所を最終処分場にする、というのが 日本社会の合理的判断になる可能性はあると、わたしは思う。

石油(2.1)と天然ガス(2.2)はそう簡単に枯渇しない、と槌田氏はいう。 これまで時間がたっても可採年数(=確認埋蔵量/年あたり産出量)が 減らないように発見が続いた、という理由による。 しかし、真の埋蔵量が明らかに有限だから、いつかはこの関係は行き詰まる。 そして、複数の石油資源の専門家が、 もう世界の将来までの総産出可能量の半分までは使ってしまった、 今後は年あたり産出量は減る、と見ている (DEFFEYES, 2001, 2005; McKILLOP & NEWMAN 2005の なかのColin CAMPBELLの担当の複数の章)[注]。 石油に関しては、世界のほとんどの地域が、 石油メジャーか旧ソ連かによって調査ずみである。 ソ連の科学技術は大ざっぱなところもあるが、 大ざっぱな量の見積もり能力は恐ろしく高かったと思う (気候・水文分野のソ連製アトラスを見て思うのだが)。 見つけたのに隠しているというのも冷戦時代はともかく今の世界では考えにくい。 会社に属さない石油地質学者が、事実に反し、しかも自分の職種の衰退を 予言するようなことをわざわざ言うとも考えにくい。

【 [注] DEFFEYESやCAMPBELLの 議論は、HUBBERT という人がアメリカ合衆国の石油産出を論じた 論法をもとに新しいデータを使ったものである。 根本(1973の53ページ)が「ヒューベルト, 1962」として紹介しているグラフは この人のもののようだ(この名前は「ハバート」と読むべきだと思うが)。 ただしそこに引用されたグラフは世界の化石燃料全体(石炭を含む)に関するものなので 産出量ピークはまだ百年以上先だと考えられている。】

政府補助金つきの新エネルギー開発にむだなものが多い(2.3)というのはそうだろう と思う。 しかし、お金の面で採算がとれるかは、 むだではないかを疑ってみるヒントとしてはよいと思うが、 補助金を除いても、いわゆる外部経済・外部不経済の問題があり、 社会にとっての望ましさの判断基準としてはゆがんだものである。 本来の評価は、低エントロピー資源の投入を上回る産出があるかですべきである。 社会に有用だが市場にできないことをするのが政府の役割りだと思う。 その手段は徴税と規制に限るべきだ(6.11)という主張はわかるが、 わたしは、場合によっては政府直接事業や補助金も必要だと考えている。 そして、エントロピー的には「採算」がとれるがお金の面で採算がとれない 資源の開発はそのような場合だと思う。

太陽光や風力は分散的エネルギー資源なので 集中型の発電所から供給される電力に代わることはできないという批判はもっともだ。 しかし、だから太陽光や風力は役にたたないと考えるのではなく、 生産・生活の形態を分散的資源に適応したものに変えていくべきだろう。 小規模でエネルギーをたくわえる技術が鍵だと思う [別ページで論じてみた]。

エネルギー資源に関するわたしの見通しは、 分散的な更新可能エネルギー資源に移行するにせよ、 (本書9.2節の議論のように)再び石炭に頼るにせよ、 エネルギー資源の需要を減らすように社会を変えていくしかない、 というものである。 経済規模の成長がよいとする価値観を変える必要がある。 河宮(1995)の「必然の選択」とはたぶん一致すると思う。 そこへ向かう過程は、「後期石油文明」(8章)と言ってもよいのだが、 本書で想定されているよりも短い期間で通過しなければならず、 また、かなり早く石油から天然ガスに軸を移す必要があるのではないだろうか。

著者は人工的リサイクルに総論として反対し、廃物は自然の物質循環に返せという (6.12, 8.4, 8.5)。 理想としては賛同したい。 しかし、「後期」にせよ石油文明を続けるために人間が頼る物質には、生態系にとって毒物であるものもある。 また、悪い物質ではないが量を減らしておかないと生態系に負荷をかけすぎるものもある。 前者については自然の物質循環から隔離された閉じた人工的な循環をつくるべきだと思う。 その規模は必要最小限にするべきだが。 後者については、自然の循環に返す前段階として廃物(たとえば廃水)処理というプロセスが必要だろう。 そのまま自然に返すもの、処理して返すもの、閉じた系で使うものを 明確に分類して対策すべきだ、というのがわたしの意見である [よくまとまっていないが別ページにもう少し書いた]。

とくに「もうからないリサイクルはしてはならない」(3.4)と主張されている。 資源・労働のむだづかいになっていないか評価が必要だという意味ではもっともだ。 しかし、補助金の件と同様、お金ではなくエントロピー的「採算」を見ないといけないと思う。

温暖化防止策として考えられているという 「二酸化炭素を燃料にもどす」という計画が 熱力学第2法則からみて損に決まっている、という批判(3.8)はもっともである。 もし二酸化炭素を大気中に出さないことが低エントロピー資源節約よりも重要な 目標ならば、資源を投入する価値はあるかもしれないが、 その場合も、二酸化炭素排出量を正味で減らすためには投入する資源が炭素を含む燃料であってはならない。 (ただし、このような技術は 更新可能エネルギー資源の時間的不均一をならす目的には役立つかもしれない [別ページで論じてみた]。)

しかし、こういう正当な主張が、 「炭酸ガス温暖化説の脅し」(3.6)、 さらに「オゾンホールのフロン原因説のウソ」(3.5)といった、 現在の定説に反ししかも定説を否定する論証がしっかりできているとは思えない議論と同居しているので、 信頼できるものとして響かないだろうことが残念だ。 著者は、原子力政策に関する経験から、 体制に利用される科学は利害関係によってゆがんだものにちがいないと考えているようだ。 しかし、ゆがんだ科学の学説の内容は必ずまちがっているとは言えない。 著者もそれはわかっていて、学説の内容に反論しようとする。 それを専門家に頼らず自分で理屈を組み立てている。 その独立精神には敬服するが、単独で考えているための限界があると思う。 いろいろなプロセスのうちで今の文脈で何が重要か考え、その他を省略する。 これは気象学者もやっていることだ。 そして著者が採用したプロセスに関する認識はだいたい正しいようだ。 しかし、気象学者が見ると省略できないこと (たとえば熱帯などの水蒸気の多い大気中の二酸化炭素による赤外線吸収)を 著者は省略しているので、(専門家の)常識に反する結論が導かれている。 また、いろいろな因果連鎖がおこりうるときに、 そのひとつだけを、必ず起こる連鎖であるように主張していること (対流圏の大気汚染は対流を阻害することによって地上気温を上げるという議論など)もある。 ある時間スケールの現象の前後関係から、 他の時間スケールも含めた因果関係を推論していること (二酸化炭素濃度増加は温度上昇の結果だという議論など)もある。

温暖化よりも「寒冷化と砂漠化こそ大問題」(4章)という主張がある。 近いうちに起こる確率が高いかどうかは別として、 もし起こったら人類の生存にとって脅威である、 温暖化ばかりに注目してほかの危険を忘れてはいけない、 という意味ではもっともな主張である。 ここでいう砂漠化は必ずしも乾燥化ではなく、雨で土壌が流失した場合などを含めて、生態系が貧弱になることをさしている。 全地球にとって無視できない広がりの砂漠化の起こる可能性はかなり高い。 気候についてはわたしは今後百年は温暖化の可能性が非常に高いとみるが、 思いがけない(確率が低い)気候変化の可能性も無視できず、それは寒冷化かもしれない。 世界の植物の有機物生産は、温暖化ではおそらく減らないが、 寒冷化と砂漠化では減る。 そして人類は世界じゅうに広がってしまったので、 減らないところに移住することでは対処しきれない。

「現代砂漠化の犯人は自由貿易」(5章)の議論は、 わたしには評価することがむずかしいが、考えてみるべき問題を含んでいる。 一部の陰謀説的なものを別として、 大筋ではDALY (1996)の主張と共通しているようである。 なお、少なくとも5.3節では、 自由貿易という用語で、いわゆる先進国が自国の農業には補助金をつけながら 他の国には輸入の自由化を要求している状況をさしている。 そのような補助金のないほんとうの自由貿易でも問題はあると考えているようだが、 必ずしもはっきりしない。 「現代砂漠化の基本的原因は穀物の過剰生産」(5.2)で指摘されていることは、 DALYふうに表現すれば、 アメリカ合衆国、カナダ、オーストラリアなどの農業が、 機械や肥料などの形で石油を、 また多くの地域で更新能力をこえて地下水を使っており、 しかもこれらの自然資本(天然資源)のストックの損失は 価格メカニズムでは正当に反映することができない、という問題である。

付録として、 MAYUMI & GOWDY (1999)の第16章として 出版された槌田氏の論文の日本語版が収録されている。 この部分は本書の他の部分よりも論理がよくわかる。

参考文献


2006-02-19; 更新 ..., 2009-04-02, 2011-03-24
増田 耕一 (MASUDA Kooiti)
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