2008年夏、
ドイツの気候科学者Hans VON STORCH氏の
ウェブサイトhttp://coast.gkss.de/staff/storch/で、
本書を紹介し「気候の科学を正しくとらえていないところも多いが、
気候科学者が自分たちの態度を考えなおす材料を含む」と述べていたのを見て、
読みたくなった。
著者はオーストラリアの政治学者だ。 批判されている対象は、おもにアメリカおよびイギリスの、 地球環境問題(気候、生物多様性など)にかかわる科学者および科学雑誌編集者などだ。 副題で語源も同じふたつの形容詞をつかってごろ合わせをしているが、 virtual scienceとは、 実物の代わりに計算機内のモデルを使った科学研究活動をさす。 (中山(2000)のいう「虚験科学」に相当するが、実験と対比してはいない。) Corruptionとは、汚職にあたるが、ここでは科学の質が低下することをさす。 ただし、汚職では公費を個人の利益に流用する悪意があるが、 ここで批判されている科学者の場合は、 社会の大義のためになることをしていると思っている(virtuousなのだ)。 しかし、著者によれば、主張したいことがあると、科学者の判断が偏る。 とくに実物で確認できずモデルに依存する研究の場合、 よほど意識しないと、願望が結論にはいりこむおそれがある。
VON STORCHは前に、 温暖化問題にかかわる科学者のうちに、科学の内容について批判的議論をするよりも 「敵」を排除しようという政治的な態度をとる人がふえていることを問題にした ([CRICHTONの本の読書ノート]で 紹介した)。 KELLOWの主張の重点もそのあたりにある。 いわゆる温暖化懐疑論のうちに、化石燃料資本が意図的に宣伝しているものは確かにある。 だからと言って、温暖化懐疑論がすべてそういうものだと決めつけるのは正しくない。 ある科学者が化石燃料資本から報酬や研究費を受けているとしても、 それはその人の研究内容のよしあしとは別の問題だ。 資金源を問題にするならば、環境保護の財団からの支援も問題だ。 ついでながら、そういう財団の資金源をさかのぼると、 石油関連産業でもうけた人の寄付であることが多い。 G.W. BUSH政権が「科学を政治化した」という批判はもっともだが、 科学の政治化はCLINTON政権にもあった。 ...などというKELLOWの議論は、 筋としては両党派を公平に批判しているはずなのだが、 実際の議論のほとんどは、温暖化懐疑論者や、 BUSH政権や、 LOMBORG (2001)のSkeptical Environmentalist [読書ノート]などに対する批判への 反批判 -- つまり弁護になってしまっていると思う。 著者はこの本を、 いわゆる環境派の科学者に忠告として読んでもらいたいと思って書いたのか (それにしては言いかたがへただが)、 それとも彼らを攻撃するために(第三者の彼らへの信頼をそこなうように)書いたのか、 どちらなのだろう。
著者は現代の科学のありかたに対して批判的だが、 その立場は、(VON STORCHも指摘しているように) 科学を「なんでもあり」や「just text」とみなす相対主義や社会構成主義ではない。 いわゆるscience warsの件では著者はむしろSOKALに賛同している。 よい科学の基準としてはPOPPERのいう反証可能性をあげており、 科学者の態度として批判的かつ論理的であることを重視することも POPPERをふまえているようだ。 モデルによる科学も仮説反証型のよい科学になってほしいと思っているらしい。
しかし、気候モデルに関する批判的コメント (モデルを作るのに使ったデータと検証データの期間が独立でないという件など)を 見ると、 どうも著者は、物理法則に基づくモデルについてよく理解しておらず、 経験的・統計的モデルと同じとみなしているようだ。 自然科学者とのつきあいの薄い社会科学者の認識がそうなるのも無理もないのだが、 このままでは議論はかみあわない。
著者は気候モデルに頼るよりも観測データに基づく議論をするべきだと言う。 その例のつもりらしいのだが、81ページでは、 気温の20世紀後半の時間あたり変化を21世紀に直線的に延長した予想を述べている (条件つきの予想であり仮定法表現だが)。 この議論は、「同じ原因が続いていれば時間あたり気温変化量が一定である」という モデルを、おそらく自覚せずに、使ったものだ。
気候関係でいちばん詳しく論じているのは
いわゆる「ホッケースティック論争」
[別記事]
の件だが、
著者は徹底してClimate Audit (http://www.climateaudit.org/)の
MCINTYREたちの議論に従っているようだ。
実はわたしはこのサイトの議論を自分では追いかけていないのだが、
RAPP (2008)の本[読書ノート]の
議論と本書の議論は共通点が多く、同じものを下敷きにしたにちがいない。
古気候研究者(とくに過去約千年の全球の気候の復元推定をする人をさす)が
閉じた集団になっているという批判も同じだ。
どうやらMCINTYREたちは
化石燃料資本にあやつられているのではなく
科学の質をよくしようという善意に燃えている(virtuous)らしいが、
blogに集まる人がお互いに意見を強化する閉じた集団を作ってしまい
(blogが形式的にすべての人に開かれていても書き続ける意欲をもつ人は限られる)、
批判対象の科学者との意思疎通はあまり進んでいないと思う。
著者が批判論法を論争の相手側だけでなく身方側にも向けて考えてみたら
もっと質の高い議論ができたのではないかとくやまれる。
著者は、学術雑誌の公平さを保証するために、 査読を、片側匿名(査読者の名前は隠されるが査読者に著者の名前はわかる)でなく 両側匿名(著者の名前も伏せる)にするべきだという。 薬の効果の試験などに使われる「二重盲検」の意義との類推に基づく議論だ。 だが、実際に出てくる論文原稿の多くは、 一連の仕事の一段階の報告であり、 前の段階との関係を内容に立ち入って述べる必要があるので、 個人名は隠せるものの、どのチームの仕事かは伏せられない。 むしろ、山崎(2007)[読書ノート]の 提唱するような両側実名査読のほうが有効かもしれない。
1980年代の「核の冬」の問題提起では、 確かに、科学の質よりも政治に対する効果が優先されたきらいがある。 ただし、この件と最近の温暖化問題の件とが 構造も主要人物の顔ぶれも似ているというのは、単純化しすぎだと思う。 その例として、核の冬に対する懐疑論者だったRussell SEITZ氏が 温暖化に対する懐疑論者でもあるというのは、誤認だろう (2008年に亡くなった温暖化懐疑論のリーダーFrederick SEITZ氏とは別人)。
気候関係では経済学者の話もある。 IPCCが2000年に発表した排出量シナリオを作るまでの過程での GDPの国際換算に関する論争だ。 ここで著者は、購買力平価を主張した学者たちに対しては無批判になって、 IPCCの委員たちが交換レートに固執したことを一方的に批判している。 わたしのしろうと考えでは、 同じものを自国で生産する可能性もあれば他国から調達する可能性もあるので、 どちらの換算も正当性があり、どちらも完全ではないのだと思う。
気候とならぶもうひとつの話題は生物多様性だ。 最初に出てくる話は、 絶滅危惧種のリストにのった動物がもともと存在しなかったという件だ。 問題は新種認定の段階にあったようだ。 角のサンプルと伝聞情報だけに基づく報告は、 おそらく、動物分類学の専門の基準からも、雑な研究だろう。 生物種を保護したいという意図が科学の質を低下させないように注意せよ という意味ではもっともな指摘だ。 ただし、学問としては種の認定を慎重にするべきだが、 生物多様性の低下の防止策は、それを待たずに進める必要があるだろう。
ここから、生物多様性に関しては、著者の議論に詳しくつきあわず、 それをきっかけにわたしが(しろうとなりに)考えたことを書いておく。
人間活動(たとえば農業開発)が生物多様性にインパクトを与えていることは明らかなのだが、 その具体的な将来見通しをもつためには、なんらかのモデルによらざるをえない。 現実にありそうな因果関係をモデル化したものを使うこともあるだろう (それはおそらくランダムに起こる現象を含むstochasticなモデルだろう)。 過去の経験にもとづく統計的モデルを使うこともあるだろう。 Virtual scienceのこわさは確かにある。 しかし、virtual scienceを避けたらこの方面で科学のできることはわずかしかない。
生物多様性の話は 「いくつの種が絶滅するおそれがある」という形をとることが多い。 この論法は、話の組み立てはわかりやすいのだが、 数値を入れはじめると、不確かさが目立ち、弱いものになってしまう。 生物の多様性はもともと連続的なものであり、 種は違いの度合いのひとつの水準を選んで区切ったものにすぎないと思う。 有性生殖する生物では、理屈のうえでは交配可能性で定義できるが、 多くの場合、とくに絶滅危惧種の場合には、実験してみるわけにいかない。 無性生殖の場合にはもっと任意的なものになる。 定義の問題とは別に、人が種を見つける機会の偶然性の問題がある。 さらに、絶滅を認定することにも不確かさがある。
生物多様性の尺度として、種の数を数える必要は必ずしもない。 たまたま安冨(2000)の本の162-164ページで参照されていたのを見たのだが、 横山(1999)は、 土壌微生物の能力として「95種類の炭素源のうちどれを利用できるか」に注目し、 土壌の各サンプルがもつ微生物の多様性を評価する指標を作ったそうだ。 しかし、困ったことに、このような形の生物多様性の表現は、 種の数を数えるよりは、抽象度が高い。 一般市民にわかってもらうためには、 どんな科学コミュニケーションにつとめたらよいだろうか。
著者は、現代の環境科学はRAVETZたちのいう post-normal science (FUNTOWICZ & RAVETZ, 1993; RAVETZ, 1999)だという。 内容に不確かさが大きく、しかも社会的に重要な意思決定に関連する という条件のもとにあるのだ。 この論点は、VON STORCHも、 宗像慎太郎・塚原東吾両氏(藤垣編(2005)の第8章)も述べている。 平川秀幸氏(藤垣編(2005)の第6章、話題は遺伝子組みかえ作物だが)は、 post-normal scienceの条件のもとでは科学は「柔らかい科学」 であるべきだと言う(この用語は藤垣氏の著作にさかのぼるそうだが未確認)。 KELLOWは、 Roger PIELKE Jr.[読書ノート]のいう 「科学は政策の選択肢を広げるという態度をとるべきだ」 という議論に賛同してはいるが、 むしろ、「科学者は質のよい科学の成果を出すことに専念すればよい、 それを社会的意思決定に使うのは政治家なり一般市民なりの仕事だ」 というような分業論を主張している(と、わたしには読めた)。 KELLOWの考えるpost-normal scienceのあるべき姿は まさに平川氏のいう「固い科学」であるらしい (それを使って社会は「柔らかい意思決定」をするのだが)。 しかし、たとえば気候変化に関して、 科学者が質のよい成果を出したとしても、 政策を考える人のそれに対する理解の度合いが本書の著者の程度だったら 宝のもち腐れだ。 PIELKEは科学者の一部が自覚的に社会に踏み出すことを期待したわけだが、 もし科学者を科学の内側にとどめるならば、 外側に(たとえば政治家のスタッフとして)意識的にbrokerを育てる必要があると思う。
学問分科としての保全生物学は、 その成立趣旨に社会的な目的がはいりこんでいるので、 KELLOWに言わせれば、 科学としては初めから失格ということになるようだ。 だが、そういう評価をするならば、工学や農学の多くの分科も同様ではないか? それはscienceでなくtechnologyだというのならば、 保全生物学もtechnologyでよいだろうと思う。 対策論まで含めた意味での「気候科学」も同様かもしれない。