物理学者による、 科学と幸福 (1995, 文庫版2000)、科学者の将来 (2001)などに 続く科学論の著書。
著者の主張の多くには賛成するので、このノートには本書の内容の勝手な要約と わたしの考えを切れめなく書いてしまっている。
科学技術白書の統計によれば、 日本は人口あたりの科学研究者数では世界一なのだそうだ。 (OECDの基準がどういうものか、 それが各国で実際に同じように適用できるかを知らないとにわかには信頼できない。 日本は企業内の開発・試験業務担当者が含まれており、 アメリカではベンチャー会社で研究的業務もする人が含まれていないのではないか という気もする。 もっともひと昔前と違って今は企業内研究所の職員も 次に述べる国費の研究機関と同様に不安定な立場かもしれない。) これだけの人を社会が研究者として雇い続けられるかという問題もあるし、 とくに国の大型研究費はほとんどが時限つきになったため、 先のあてのない雇われかたをしている人ばかりがふえてしまっている。 社会全体の持続可能性が問われる時代だが、 科学という業種の持続可能性も問われているのだ。
著者は前の著書では科学者の生き方に焦点をあてていたが、 今度は社会の側がどういう科学を育てていくのがよいかに踏みこむ。 そのために科学史をふりかえる。 (科学史に深くかかわっている人から見たらこの科学史の扱いはどう見えるだろうか?) 主題は、科学研究という仕事の制度化と、そこで働く人の目的意識だ。
第2章ではイギリスに注目し、 科学研究が、貴族や金持ちの楽しみ、 および市民に教養としての科学知識を提供することを職務とするものだった時代から、 基礎科学研究を職業とする人の組織を国が支える体制に移ったきっかけとして 1870年に組織された委員会に注目する。 その事務局をつとめたのがNorman LOCKYERだった。 ただしそれ以前にも、 Greenwich天文台は航海などへの実用と基礎科学を兼ね備えた研究組織を 持っていた(そして改革に反対した)し、 KELVINのいたスコットランドのGlasgowには 先端的ものづくり企業にささえられた実験科学の体制ができていた (そして日本の工学および物理教育に教師を提供した)。
第3章ではドイツ語圏、 とくにPLANCKが1905年に20歳上のMACHを批判した件に注目する。 これは認識論・存在論にかかわる論争としてとらえられることが多いが、 著者はむしろ科学技術社会論的な両者の立場の違いに注目する。 PLANCKは専門教育と専業研究体制を作るのに貢献した人だ。 理論物理学全般の講義をさせられる立場にあってその教育体系を作った。 今のMax Planck研究所(群)の前身であるKaiser Wilhelm研究所の運営に 化学者HABER [HAGER (2008)の読書メモ]などとともに貢献した。 MACHはその前の世代で、 分化しない科学の精神を持ち、物理学だけでなく心理学などの研究もし、 社会改革にも取り組もうとした人だ。 社会が専門分化した基礎科学に必ずしも意義を認めなくなっている今、 MACH型の発想の復活が必要ではないか。 もちろん、総論の思弁が専門化して深められた科学的知識よりも優位に立つべきであるとは限らない。
第4章ではまず、 やはり20歳違いのPOPPERとKUHNの対立に注目する [わたしの考えはKUHN (2000)の読書ノート参照]。 ここでも認識論・存在論よりも科学技術社会論の観点をとる。 POPPERは PLANCKたちの科学的認識の内容を肯定しそれを説明できる科学哲学を考えたのだが、 PLANCKたちがつくりKUHNが記述した 制度化された科学のありかたに不満だった。
また、MERTONの、科学者のエートス「CUDOS」 [ZIMAN (2000)の読書ノート参照]を 論じる。 CUDOSはいろいろな意味で科学を外の社会から切り離す働きをした。 科学はまた社会と結びつかなければならない。 ただしだからCUDOSはだめだとするべきではない。 科学者共同体内よりももっと広い共有性をめざすべきなのだ。
第5章では日本の科学思想をふりかえる。 朱子学の「理」や、そこからの独自の発展(三浦梅園の思想もその一例)があったことが 日本が科学を身につける過程で意味をもったと思われるが、 それは次の世代には引き継がれなかった。 明治時代、日本の近代科学は初めから制度化されたものとして発達した。 ただし大正から昭和初めには「科学精神」が強調された。 その後、科学は思想と離れていき、戦争に動員された。 著者の見るところ、日本人は今でも「理」よりも「誠」を重視する。 その中で一般社会が基礎科学を支える根拠をつくるのはむずかしい。
第6章では科学を支える根拠を「知的爽快さ」に求める。
まず、理科教育の理念のうちに、自然を科学で説明することのほかに、
人間の理解を越えるから自然はすばらしいと感じる、という、
科学の教育とはあいいれないものがあるということを指摘する
[関連するわたしの考えは小川正賢(1998)の読書ノート参照]。
著者はもうひとつ、科学によって自然を説明できる人間はすばらしいと感じる、
という理念を追加する。
また、科学の効用は、社会のためと、個人のための両面がある。
ここではとくに個人にとっての効用に注目する。
プロスポーツを見るような単なる消費ではなく、
市民が自分でからだを動かすスポーツに似たものとして科学にかかわる形があるのではないか、
その指導者や支援者という職業がありうるのではないかと考える。
大衆的に有名なスター科学者さえいればよいのではないのだ。
この話は8章に続き、加藤周一をひいて、民主主義の理念から
「しろうとの科学」が重要だとする。
そして、
物理のプロではあるが専門外の発想で知られるDYSONの例をあげる。
(地球温暖化に関しては、
DYSONのしろうと的論評は
専門科学者から見てあまり歓迎できるものではなかったが....
http://www.realclimate.org/index.php/archives/2008/05/freeman-dysons-selective-vision/ (David ARCHER, 2008年。)
6章の話題では、古代からある「記録型」と「論争型」という座標軸 (中山茂『歴史としての科学』によるそうだ)が指摘されている。 ユークリッドの証明は論争型、中国の数値計算は記録型ということらしい。 (気候モデルをはじめとする定量的地球物理が、アメリカで日本出身者が貢献して 進んだのは、この両者の出会いがあったからにちがいないと思う。 しかし西洋の専門外の社会では今でも、結論が明確でない数値モデル出力を 科学的と感じない人が多いのかもしれない。)
第7章では科学者の人数や予算規模を論じ、持続可能な規模を見積もる。 予算規模では一部の特殊な設備を必要とする課題が突出するが、 大部分の分野では予算の大部分は人件費だ。 そして経常経費から競争的資金へのシフトが進んでいるため、 雇用は不安定になっている。 なお、原子力開発の研究費が電気料金から払われる特殊な制度(電源開発促進対策特別会計)についての指摘がある。
第8章は「科学技術エンタープライズで雇用拡大を」と題されている。 医療の場合と同様に、科学も研究者だけでなく多様な職種があるべきなのだ。 また、分野ごとに閉じない人の行き来が必要だ。 専門研究者としての雇用は不安定でも、 「名誉ある退場」をして別の形で社会に役立つ道が見えていれば、 適性のある人がおもしろい職業として科学にとびこんでくれるのではないか。 (このほかにも紹介したい論点があるが、書ききれない。)