2009年11月、本屋の店頭で見つけた本書日本語版が気になってすぐ読んだ。
2007年後半から2008年前半の食料の値上がりには短期的要因もあったが 長期的要因も確かにある。
ふりかえれば第2次大戦後から1980年代前半ごろまでは、 世界じゅうで食料生産能力が高まった。 品種改良・肥料・農薬・灌漑を使った「緑の革命」も大きな役割を果たした。
ところが1980年代後半ごろから生産力拡大が行き詰まった。 ひとつは、増産が成功した結果、 農産物の値段が下がり、農業への投資がおとろえて、 土壌劣化を食い止めたり、都市化などによる農地の減少を補うことができなくなってきた。 とくに、借金をしている国の場合は、 IMF・世界銀行などから押しつけられた構造調整つまり「小さい政府」政策によって 国の農業への投資が止まってしまった。 豊かな国は、生産力向上を伴わない農業保護政策をとるようになってしまった。
それに加えて新興工業国の比較的豊かな階層では肉食の需要がふえた。 また、「緑の革命」が前提としていた化石燃料の安さがくずれてきた。 さらに2000年ごろから、 化石燃料に代わるものとしてバイオ燃料がいくつかの国の政策として推進され、 食料需要と競合した(これは一時的要因ですむかもしれない)。 このようにして需要はふえるが供給がふえない構造ができてしまった。
川島(2008)[読書ノート]の見通しと比べると、 まだ農地が拡大できるところは第一にブラジルだという認識などは似ているが、 水資源と肥料の供給可能性について、やや悲観的だ。
このままでは、食料の値段が上がり、 豊かな国でさえ、貧しい階層の人々は満足な食事ができなくなる。 貧しい国では、大部分の人が食料不足におちいる。 農家にとっては成功の機会ではあるのだが、 うまくやれるのは市場への出荷態勢が整っている豊かな階層の農家だけだろう。 農業生産力はあまり高まらず、食料不足は続く。
この「黒いシナリオ」におちいらないためには国際的に協調した政策が必要だ。 著者は各国ごとに自給率を高めようという政策に反対する。 途上国の農家の生産性を高めるためには、 農家が世界市場に輸出ができることが必要だとし、 農業技術に加えて道路や通信網、金融・保険、治安などを含めた 広い意味のinfrastructure整備に向けた国際的支援をするべきだという。 貧困を減らすという観点からのJeffrey SACHS [読書ノート]の提案と似ている。
なお著者は遺伝子組みかえにも期待をかけている。 わたしは、農薬に耐性をもつ遺伝子を組みこんだ作物を広めることについては 著者は楽観しすぎだと思う。 組みかえられた遺伝子がたねや花粉に出て行かないようにする方法が、 実験としては成功したそうだが、安全確実にできるとは思えない。 しかし、乾燥に強い品種を作るようなことならば (雑草としてはびこるほど強力にしないならば)よいような気もする。
豊かな国の農業政策は、価格保証や無条件の農家所得保証ではなく 温暖化軽減策や適応策あるいは農地の持続可能性を高める策への支援政策と するべきだという。
著者は基本的に、農産物の貿易を自由化するべきだという。 しかし、市場原理主義ではない。 強制力をもつWTO (世界貿易機構)と FAO (食料農業機構)やWFP (世界食料プログラム)との連携を強めて、 食料危機におちいった国への救済策も強力に推進するべきだという。 また、食料に対する投機は(先物市場についても現物の買いだめについても)、 禁止するわけではないが封じこめるべきであり、 そのために各国政府が協調して介入するべきだとする。
著者はフランス出身だが今はブラジルに本拠をおくコンサルタントなので、 食料を輸出できる途上国であるブラジルの利害に近いことを言うのは当然かもしれない。 本書を読んだあとのわたしは、 著者の主張と、自給率を高めるべきだという主張との折衷案のようなものは できないだろうかと思った。 「黒いシナリオ」の中に、工業先進国の庶民の自衛策として家庭菜園がさかんになる だろうという話があるが、 これはむしろ、石油ピーク後の社会の生き残りかたとして 積極的に推進するべきではないだろうか([HEINBERGの本の読書ノート]参照)。