2009年8月、オーストラリアに出張した。 気候に関する科学の会議で地球温暖化の話題が出るのは当然だが、 それと関係ないラジオなどでもclimate changeは日本よりも話題になっているようだった。 特に大きくない本屋にも温暖化関係の本はあり、 PITTOCKの温暖化のしくみから対策に至る総論[読書ノート]もあったが、 温暖化は当然のこととして自然エネルギー利用などを論じたものが多かった。
他方、温暖化否定論や懐疑論の本もいくつも出ていた。
目立ったのは、地質学者PLIMER (2009)の温暖化否定論だ。
一見豊富に参考文献をあげているが、
web上の評論によれば、かんじんの強い主張には裏づけの文献がないことが多く、
また、まちがいであることが明らかになった図を引用しているところもあるそうだ。
(たとえば「Deltoid」http://scienceblogs.com/deltoid/ 参照。)
IPCCと違うことを言っている材料をなりふりかまわず集めたものらしい。
Webでオーストラリアのclimate changeの話題を検索してみると、 PALTRIDGEの名前があった。 地球の気候システム(大気・水圏)の熱力学(エントロピー収支)の理論 (OZAWAほか 2003 参照)では重要な仕事をした人だ。 ただし環境問題を論じたわけではない。 その前には大気の放射伝達の教科書(PALTRIDGE & PLATT, 1976)を書いた人で、温室効果については専門家と言える。 その人が温暖化懐疑論の本を出したという。 本は店頭では見つからなかったが、注文して読むことにした。
同じ小出版社から出ているが、
PALTRIDGEの本は、PLIMERの本と全く違う。
薄い本で、議論の根拠となる文献を巻末にも脚注にも示していない。
PALTRIDGEは、他人に頼らず自分の頭で考えたい人のようだ。
ただし、IPCCに反発するあまり、
Steve MCINTYREのblog「Climate Audit」
(http://www.climateaudit.org) の議論に
頼ってしまっているところがあるようだ。
そのことを含めて、政治学者KELLOW
[読書ノート]とは言うことが似ている。
同じTasmania大学だから面識もあるだろうと思う。
PALTRIDGEはCO2の温室効果を否定はしない。 CO2濃度が2倍の場合と1倍の場合の定常状態どうしの温度差 (CO2倍増に対する定常応答)が1℃強、という見積もりは、 他の多くの専門家の言うところと違いはない。
定常応答の値としてよく知られている数値はもっと大きいが、 それはCO2の温室効果に さまざまな正・負のフィードバックが加わった結果なのだ。 本書で唯一引用された科学論文BONYほか(2006)の結果に基づくと、 最近いわゆる温暖化予測に使われている気候モデルの定常応答は2℃から6℃の間にある。 しかし、それを構成するフィードバックの強さにそれぞれ不確かさがある。 不確かさを積み上げると、定常応答は0から無限大まであらゆる可能性が考えられる。 したがって、温暖化はもしかすると気づかないほど小さくすむかもしれない、 というのが本書の主張だ。 (6℃より大きくなる可能性も否定できないはずだが、感覚的にしりぞけている。 逆に、温暖化を重大だと考える科学者のうちには高い感度の可能性だけをとりあげる人もいるが....)
正負の符号さえ不確かなものとして、雲のフィードバックがある。 著者はそのほかに水蒸気のフィードバックも不確かだという。 過去50年のデータによれば対流圏上部の水蒸気が減っており、 それが地上気温の上昇(これは事実と認める)への応答だとすれば、 負のフィードバックになる(PALTRIDGEほか, 2009)。 ただしこのデータはあまり確かでない(下で論じる)。
モデルには経験的パラメタがあり、 それは実験的事実による検証ができておらず、 モデルどうしの比較だけを根拠として調整されてしまっているおそれがある。 KELLOWの用語を使えばvirtual scienceの危険は確かにある。 ただし、気候モデルは基本的には物理法則に基づき細部に経験則を使っている。 著者はそれを知っているはずだが、本書の書きかたでは 読者に実際以上に気候モデルはあやしいという印象を与えると思う。 経験則部分のパラメタ値を観測値で検証する研究はされているが、 まだ不充分であることはいなめない。 パラメタ検証のためにどんな観測が必要かという方向に話を進めてほしかった。
しかし、そういう詳しい議論ができる知識を著者は持っていないのかもしれない。 著者は1990年ごろの印象をもとに気候モデルを論じているのではないだろうか? (たまたまその時期にモデル屋であったわたしの感触にすぎないが。) それ以後の文献も読んでいるはずだが、 基本的にモデルによる仕事に価値を認めていないので、 認識が修正されることが少ないのではないだろうか。
著者は、仮に温暖化するとしても、 世界人類にとって悪いことでなければ対策は必要ないだろうと言う。 著者の見通しでは、よいことか悪いことかは五分五分なのだそうだ。 ただし楽観できるのは、気候自体の見通しが、雨はふえるか減るか予測不可能、 海面上昇は最初の百年ではせいぜい30 cmだろう、というものだからでもある。 (わたしは、変化がどちら向きでも、人間社会が適応している気候状態から はみ出すほど大きければ、有害だと思う。 ただし、そのような変化の可能性が人間活動があってもなくても大差ないならば、 人間活動を抑制する必要は主張しにくい。 この条件を確認することは難問だ。)
次に、温暖化予防のためにCO2排出削減などが必要かどうかという 政策決定の問題がある。 そこでよく使われる経済学的議論が紹介される。 温暖化予防策をとった場合ととらない場合のGNPの比較だ。 著者は、
など、この議論の難点をおさえている。 それにもかかわらず、その議論に乗って、当面予防策はしないのがよいという結論を導いている。 STERN (2007)のオーストラリア版のようなものらしい GANAUT (2008)の要旨を例として、 「100年後のひとりあたりGNPが今の400%になるところが360%に落ちるのを防ぐために 今の人が費用を払う必要があるか?」と冷笑している。 これだけの見識があれば、おかしいのはGNP成長率に関する仮定であり、 相対比1割減はかなりこわいことだとわかりそうなものだが.... GANAUTが採用した気候モデル予測型計算では オーストラリアの乾燥化が進む。 PALTRIDGEは感覚的にその予測は非現実的だと思ったので その帰結も本気にしなかったようだ。 彼の理屈からすれば、起こりうる多数の可能性のひとつではあるはずなのだが。
温暖化しようがするまいが、 石油依存からの脱却は産油国の言いなりにならないために推進すべきだという。 他方、温暖化予防が必要だとしても、 まだ耐用年数のある石炭火力発電所などの設備を 短期間に詰めて更新するのは得策でないと主張する。 更新に時間がかかるからこそ早めに計画をたてる必要があるはずだが、 本書の気分に従うと計画もあとまわしになってあとであわてそうだ。
そのほか、CO2濃度抑制が必要になった場合の対策としては、 海に鉄をまいてプランクトンの増殖をはかることをあげ、 まずは野外実験をタブーにせずに進めるべきだと言っている。 植林については、CO2吸収効果は森林の成長中限りであり、 他方、太陽光反射率が減ることによる温暖化効果が続くことを指摘する。 発電排気からのCO2隔離貯留は高くつくと考えている。 人口問題については詳しい議論は避けているがタブーにするなと主張している。
著者がいちばん言いたいことは、 IPCCやそれに関連する各国政府の体制ができ、 温暖化が深刻な(すぐ対策にかかる必要がある)問題だという考えが "politically correct" として扱われるようになって、 それへの反対意見がいわばタブーになってしまった、ということだ。 著者から見れば、温暖化が深刻だという主張は誇大宣伝であり、 はずれたときに科学全体が信頼をなくすのがこわい。
わたしは温暖化論がそれほど支配的な力を持ったとは思わない。 世界の政治もマスメディアも経済成長第一は変わっておらず、 環境政策の必要性はやっとその一角に食いこんだだけなのだ。 温暖化論が行き過ぎているのではなく環境問題の他の部分の政策が不足なのだ。
PALTRIDGEほか (2009)の水蒸気量の論文は、 ある雑誌から掲載不可とされ、のちに別の雑誌に採用された。 著者は、先の雑誌が、結論がpolitically incorrectだから排除したと見ている。 わたしは、出版された論文を見て、 これならば捨てる雑誌もあれば拾う雑誌もあって当然だと思った。 観測値を解析して変化傾向が見られても、 現実の大気の変化か、観測方法によるものか、の可能性がある。 この論文の場合さらに、 材料が観測値と気象モデルを組み合わせた再解析というものなので、 変化傾向が観測値に含まれたものだとさえ言いきれない[注]。 だから、この解析では何も主張できないと考える査読者もいるだろう。 結論はあやしくても他の研究者がさらに研究を進める手がかりにはなるから 出版するべきだと考える査読者もいるだろう。 また理屈のほうも、水蒸気量の変化を気温変化への応答と見るのが適切か、 賛否両論あって当然だと思う。
[注(2010-10-22)] DESSLER & DAVIS (2010) の論文によれば、PALTRIDGEが使ったNCEP/NCAR再解析のデータでは 確かに対流圏中・上部の水蒸気の減少傾向が見られるが、 それより新しく開発された4つの再解析(日本の気象庁と電力中央研究所のJRA25を含む) ではむしろ増加傾向であり、NCEP/NCAR再解析に見られた特徴はこのデータセット 特有の欠点による可能性が高い。
ともかく著者は、 正しくない考えが正論として通ってしまう状況が起きたと思っているので、 その原因をあれこれ考える。 わたしなりに要約してみる。
21世紀の温暖化の見通しがこのように作られた議論だという話には賛成できないのだが、 やや一般化した意味で、科学者の態度についての反省材料になるかもしれない。
著者はさらに、C.P. SNOW (1959年の講演)の「2つの文化」を持ち出したりして、 科学のありかたをいろいろ論じているが、 科学論としてとりあうべきか、放談として聞き流すべきか、迷うところだ。 結論的主張は、KELLOWと同様、 政治は政治家(SNOW流に言えば文系知識人)にまかせて 科学者はまじめに科学をやるべきだ、というものになっている。 そうすると、科学の内容を政治に反映させる通訳的存在が必要なはずだが、 それに関する提言は見あたらない。 他方で、博士課程は研究者養成だと考えており、 (学者の質を保つとともに無用な競争を減らすため) 定員を研究職に見合った程度に減らすべきだと言っている。
【気候システムのエントロピーに関する理論の著作のある人ではもうひとり、 カナダの物理学者Christopher ESSEXも温暖化懐疑論者になってしまった。 もっとも、ESSEXは 「地球は熱力学的平衡にないから全球平均温度は存在しない」 などという議論をしているそうだが、 PALTRIDGEはたぶんそれには賛同しないだろう。】