2007年6月、RealClimateというblog (http://www.realclimate.org/)でMichael MANN [ここでは敬称略で統一]が紹介しているのを見た。
7月には東京の本屋にも届いていて、
時事的な新刊書扱いで目立つところにあった。
著者はジャーナリストで、 前の本The Republican War on Scienceでは、激しいことばで 現BUSH政権が科学をゆがめているという主張をした。 (わたしから見ると賛同するところが多いが、行き過ぎと思われるところもある。) MANNも指摘しているように、 本書の論調はだいぶ違って、落ち着いている。 PIELKE Jr. ([読書ノート]参照)からの 影響もあるかもしれない。
ただし、アメリカ合衆国(USA)の連邦政府機関 (具体的には気象庁に相当するNOAA)が、2004年以降、 機関として示す見解が一貫していなくてはいけないという趣旨で、職員の対外的発言 (とくに研究職の人による科学的問題に関するコメント)を事前検閲しているという件 では、前の本と同様に怒っている。 この件は、NASAのHANSENに関するBOWENの本 [読書ノート]にも出てくる。 規制は2006年秋ごろからゆるめられたそうだ。 【NOAA内でも、 ハリケーンセンターのLANDSEAは (主張が公式見解と近かったからか)発言を制約されていなかったが、 温暖化に関する数値モデル実験を行なっていたGFDLの研究者たちが 研究成果の紹介さえ思うようにできなくなっているという話を聞いて、 それは不当だと公言するようになった。 これも規制緩和に導いた要因かもしれない。】 しかし、別の情報源によれば、2007年にはいってまたきびしくなったそうだ。
2005年のハリケーン・カトリーナの件では、 著者はニューオーリンズ出身で母親が被災者なので、 FEMA (連邦緊急事態管理庁)などの政府機関の無能ぶりに怒っているのは 確かだが、ここではその話は簡単にすませている。 (なお、NOAAハリケーンセンターの働きはほめている。) ただし、 復興計画がカトリーナ級の嵐に耐えればよいと想定していることには強い不満を示す。 今の気候のもとでも、もっと強いハリケーンはあるのだ。 また、温暖化でハリケーンがどうなるかは論争中ではあるが、 平均海面がいくらか上昇することは考慮に入れて当然のはずだ。
【もっとも、わたしが思うには、堤防などの土木工事の規模には限界がある。 未経験の規模の嵐への対応は、おそらく土地利用規制によるしかなく、 それは住民の当面の利害に反するので、 政策への合意を形成するのはむずかしいだろう (とくに政策論争を二極化させたがる傾向のある ここ数十年のUSAの政治風土のもとでは)。】
さて、本書の主題は、 「地球温暖化に伴って台風はどうなるか (数はふえるか、強くなるか)」 という問題に関する論争である。 [本書の用語はhurricaneまたはtropical stormだが、 ここでは固有名以外は「台風」という表現で統一しておく。] これは基本的に未来に関する問いであり、 理論や数値モデルでしか答えられない。 (気象の場合、数値モデルは理論を基礎としているので、 ここでは両者をまとめて扱う。)
【最近日本で行なわれたいくつかの数値モデル実験によれば、 台風を含む熱帯低気圧の個数は減るが、そのうち強いものはふえる。 本書では「日本の地球シミュレータを使った研究」として簡単にふれられており、 注には文献としてOOUCHI et al. (2006)があげられている。 これはNHK+江守「気候大異変」の読書ノートでふれた「共生4」チームの成果である。】
ところが幸か不幸か、 20世紀(とくに後半)に全地球平均の海面水温が上昇した(地上気温も同様)ことは確かになってきた。 この事実としての温暖化と台風との関係についての議論ならば、 理論家も観測家も参加できる。 著者は、今起きている論争を、 観測事実から出発するか、(数学・物理的な)理論から出発するかという、 違った科学研究のパラダイム [KUHNの読書ノート参照]をもった人々の間の対立とみる。 著者は、科学史をさかのぼり、 「嵐」(今でいう台風と温帯低気圧を含む)の原因に関する19世紀アメリカの科学者の議論にも 同様な対立があったことを示している。
【この方法論の違いは、坂元・増田(1999)でも述べたように、 地球科学の多くの分野では別々の学問分科になっているが、 気象の分野では、同じ学問分科の中の複数の伝統である。 気象学で採用された変数は、観測型研究でも当初から(雲の分類などを例外として) 物理変数なので、概念のくいちがいは比較的小さいのだ。 本書に登場するTRENBERTHやWEBSTER のように、 どちらかというと理論の伝統に属するが、 観測データの解析を主な研究方法としている人も多い。 (これが可能なのは、 観測の多くが研究ではなく気象庁のような官庁の業務として行なわれているおかげ であるが。)】
論争をややこしくしている要因として、 観測家の旗頭のGRAYが、 温暖化論(人間活動起源の二酸化炭素が気候を温暖化させるという考え)は 正しくないと信じ、それを公言してまわっていることがある。 その頑固さには GRAYの個性も、年令の効果もあると思うが、 第2次大戦直後に気象学を知り、 観測型研究に従事した(そして当時新しかった飛行機を使って業績をあげた)人の 視点から、 1970年代ごろまでの理論型の方法がとても頼りなく見えたのも無理はない。 その印象が固定して、その後の進展の意義を認めてくれないのが困ったことなのだが。
【本書に登場する温暖化への懐疑論者のうち、
過去の科学的業績は確かに認められる人として、
ほかに海洋物理学者O'BRIENがいる。
この人は理論の伝統に属する人だと言える。
その主張は本書ではよくわからなかったのだが、
たまたま見つけたアメリカ国会での証言記録
http://republicans.energycommerce.house.gov/107/hearings/
07252002Hearing676/OBrien1145.htm
を見ると、
温暖化は起こらないという主張ではなく、
「予測型シミュレーションに現在使われているような気候モデルはまだ信頼できず、
政策の根拠にするためにはもっとよいモデルが必要だ」と主張している。
これも頑固すぎる気はするが、理論家の意見としてありがちなものの一種ではある。
もうひとつ、20世紀の温暖化傾向について、
フロリダの多くの地点ではそれが見られないことを指摘している。
気温変化の観測データ解析家の研究によれば、
実際、アメリカ合衆国南東部では気温上昇傾向がないが、
それは、全球的温暖化傾向の例外となる地域のひとつと位置づけられている。】
理論家の旗頭(と著者がみなしている人)は台風を熱機関的にとらえる理論を発展させた EMANUELである。 EMANUELは最近データ解析も行なっており、 台風の破壊力の総量が20世紀後半に強まってきたという論文(2005年, Nature)を出している。 (この研究の動機は温暖化論ではなく、 台風が大気海洋を合わせたエネルギー南北輸送にどのように寄与しているかという アカデミックな疑問だったそうだ。)
【EMANUELの師匠で 1981年に亡くなったCHARNEYも 同世代のGRAYと対比して話題になっている。 CHARNEYは台風のできるしくみについて、 ELIASSENと共著の1964年の論文で 「CISK」と呼ばれる理論を示した (CHARNEY & ELIASSEN, 1964年, J. Atmos. Sci. ... CE64と略しておく)。 CISK理論について、本書は「まちがった理論であることがわかり、 熱機関論にとってかわられた」という扱いをしている。 わたしは、CISK理論と熱機関論とは矛盾するものではなく、 また、著者が「CISK理論は海面からの加熱を無視している」というのは誤解だと思う (CE64は顕熱フラックスを無視しているが水蒸気に伴う潜熱の供給は無視していない)。 「CE64以後しばらく理論家のうちに海からの影響を考えることを忘れる人が多かった」 という意味では著者の指摘は正しいのだろうと思うが、 それはCISKにとらわれたせいというよりは気象学と海洋学の分科の壁のせいでは ないだろうか。 なお、CISK(に分類される)理論を提起したもうひとり、 OOYAMA (大山勝通[かつゆき]、2006年に亡くなった)は 少しだけ登場し、CE64との違いを主張していることが紹介されている。】
科学的内容の論争としては、 観測家を代表するのはむしろ、GRAYの弟子で NOAAハリケーンセンターで予報業務と研究の両方にかかわっている LANDSEAである。 LANDSEAは温暖化論に疑いを示しはしない。 しかし、これまでの観測事実に関する限り、 EMANUELや WEBSTERたち(2005年, Science)の、 「台風は強まっている傾向がある」あるいは 「台風の数と海面水温の変化傾向が全球スケールで対応している」 という主張には懐疑的である。 観測網に大きな変化があるので、 観測データの解析結果に見られるシグナルが、 データの質の変化の反映にすぎない可能性があるのだ。 LANDSEAは単に批判するだけでなく、 過去の観測記録の掘り起こしや再評価もしており、 その仕事は意見の異なる人からも評価されるものである。 この論争は、データが整備されるにつれて決着するかもしれない。 あるいは、過去の観測をやりなおすことはできないので、 答えは出ないままかもしれない。
【理論側では、GFDLの台風数値モデルも重要な役割をするが、 それを始めたKURIHARA (栗原宜夫[よしお]。日本に移ったあと2007年3月に亡くなった)の名前が出てこないのは ちょっとさびしい。 最近のモデル実験の説明もものたりないが、 これは上記の発言規制で思うように取材ができなかったせいかもしれない。】
将来の見通しは、理論に依存するものしかない。 それは観測とつきあわせのできる過去に関する研究成果よりも不確かさが大きい。 しかし、社会的意思決定の場では、 無視するよりは、不確かさを考慮しながら参考にしたほうがよい、と思う。 (その程度には不確かさは縮んできたと思う。) 社会的意思決定に向けた合意形成の場が機能するためには、 GRAYのように頑固になってしまった人をはずして 構成する必要があるのではないかと思う。 言論の自由や参政権との兼ね合いでむずかしいことではあるが。
http://www.jstage.jst.go.jp/browse/jmsj/-char/ja/)。