気候変化(地球温暖化)の悪影響を軽減する方策

• 人間社会が気候変化に適応すること (「適応策」 adaptation)。 (むしろ、変化・変動を含む気候に適応すること。)
• 気候変化の原因を減らすこと。(1990年ごろ以後の慣用表現 「緩和策」 mitigation)
  • おもに温室効果気体排出削減。その(すべてではないが)主要部分は、化石燃料の消費を減らすこと。
    • エネルギー需要を減らすこと(「省エネルギー」)と、 エネルギー供給源を再生可能エネルギー (「自然エネルギー」ともいう)に移していくことが重要。 (それぞれに副作用の考慮は必要)。
    • 原子力 (核分裂の利用)も選択肢であるかは論争になる。 火力よりも発電電力量のわりに二酸化炭素排出量が小さいことは事実で、 問題は、放射性廃物の長期管理が必要になること、事故の危険、核兵器との関連性。
    • 市場経済のしくみの中で実現するには、「炭素価格」つまり二酸化炭素排出が排出主体にとって損になるようにすることが必要。 その根拠づけの理屈は(経済学用語でいう)「外部不経済の内部化」。 その方法は、課税(炭素税)と、排出枠取引が考えられている。 参照: ノードハウス (2013/2015)など。
• 気候変化の原因を追加することによって気候変化に対抗すること。意図的気候改変、気候への介入 (intervention)。 (2005年ごろ以後の慣用表現 「geoengineering (ジオエンジニアリング)」あるいは「気候工学」)
  • 参照: 増田 (2015)の解説; 杉山 (2011), (#)杉山 (2021), 水谷 (2016)の本
  • 気候システムのエネルギー収支への介入、おもに、太陽光反射をふやすこと。
  • 大気中の二酸化炭素を回収・隔離すること (「気候工学」か「緩和策」(排出削減)かの分類は要再検討)

(参考)

• [既]地球温暖化の対策
• [既]島津康男 (島津ほか 1975)の「地球トータルシステム」の概念を使った(わたしの)地球環境問題の議論
• (用語補足)Mitigation、緩和(策)、軽減
• (用語補足) ジオエンジニアリング、気候工学、意図的気候改変 (1) (2) (3) (4) (5)
• (*)気候工学 -- ジオエンジニアリング、意図的気候改変 (増田, 2015)

対策の議論の変遷

• 1983年のアメリカ合衆国科学アカデミー関連機関National Research Councilの報告書では、 今でいう「緩和策」の議論もあるものの急ぐ必要はないとされ、対策の議論は適応策が主だった。 ([読書メモ])
• IPCC第1次評価報告書(1990年)での対策の議論は、適応に言及はあるものの、 第2次以降の表現でいえば「緩和策」が主になっている。 これからしばらく、緩和策に関する国際合意の必要性がおもな論争点だったので、 適応策の議論は避けられていた傾向がある。
• 気候変動枠組み条約の京都議定書が1997年に採択、2005年に発効、ただしアメリカ合衆国が離脱。 2008-2012年を約束期間として実施されたが、世界の二酸化炭素排出量増加傾向への影響は小さかった。
• この約束期間ごろから、適応策も、国際交渉やIPCCの場の重点課題になってきた。 (排出責任のある国から貧しい国への適応のための資金提供が必要だという主張が出てきた。) 日本の国として進める研究課題にも地方の適応策支援などがふえてきた。
• また、「気候工学」も必要だという議論も出てきた。 ただし価値観のギャップが大きいので、まずは議論ができる場をつくることが課題だ (と考える活動にわたしも参加してきた)。 太陽光反射強化は、論者の多くが副作用の問題をみとめるが、非常事態で使えるように技術をそなえておくべきだという主張がある。 二酸化炭素回収隔離は、やるべきことだという考えもあるが、隔離先場所や費用の問題が大きい。