Mark LYNASのHigh Tide [読書ノート]などいくつかの本で、 温暖化防止策として「Contraction and Convergence」という言いまわしを見たが、 意味がよくつかめなかったので、提唱者の本を読んでみた。
MEYERは南アフリカ育ちの音楽家(ヴィオラ奏者)だが、 イギリスで生活中に地球環境問題を知り、 「緑の党」で活動していた有志4人ほどでGlobal Commons Instituteという団体をつくり、 世界規模での温暖化対策を考え、 IPCCや気候変動枠組み条約(UNFCCC)締結国会議(COP)などに提案してきた。
温暖化の見通しの部分は、(イギリスの環境論者にありがちなのだが) まだ詳しくわかっていない正のフィードバックの危険性を強調しすぎているのではないかという印象がある。 最近数十年の災害被害金額の増加傾向を温暖化のせいとみなす論法も 強すぎると思う[別ページ参照]。 また、TaoやZenといった東洋思想の用語を使っているところがあるが、 正しい使い方かどうか疑問だ(わたしの理解のほうもおぼつかないが)。 ただし仏教の「四諦」へのあてはめは仏教的に正しいかどうかはともかくうまいと思った。 時事的内容は、2000年発行の本だから、今となっては古い。 しかし、基本的主張には、今でも耳を傾けたいところがある。
C&C (頭文字はある電気機器メーカーのモットーと重なるがもちろん内容は別)は 次のように要約できる。 (人為起源の温室効果原因物質をCO2で代表させておく。)
著者の考えでは、 持続可能性(sustainability)は人類の生き残り(survival)そのものであり最優先である。 また、平等(equity)も、基本的人権であり、またそれぬきでは持続可能な世界は不可能だろうという考えから、同程度に優先とする。 効率(efficiency)や豊かさ(prosperity)は、最優先の2目標と矛盾しないならば 望ましいことと考える。
また、C&Cという用語は、産業革命以来これまでの社会が、 富と化石燃料消費とが密接に関連した態勢のまま、 両者の規模の拡大(expansion)と格差の拡大(divergence)を続けてきたが、 少なくとも化石燃料消費に関してはこの傾向を逆転させなければならない という考えによる。 経済成長の可能性は否定しないが、 可能だとすれば富と化石燃料消費との関連を断ち切ることが前提である。
このような考えかたは、 経済成長を前提として環境対策はそれを阻害しない範囲で考えようとする 主流の経済学者たちとするどく対立する。 著者たちは、 自分たちの理屈の大わくを組み立てる際には貨幣という尺度を持ちこまない。 しかし、経済学者が費用便益分析を示した際には、 そのわくぐみの中で、 所得水準の低い国の人の命を所得水準の高い国の人よりも安く評価するのはおかしい といった批判もした。 これはIPCC第3部会の第2次(1995)報告書に至る過程の議論らしい。 南アフリカ育ちの著者から見ると、富の格差は人種差別と同じ構造の問題である。 なお、C&Cのわく組みにとっては細部である排出権取り引きに関しては 貨幣の議論もしなければならない。 特定の国の通貨が国際通貨でもあると不公平が生じることを指摘し、 排出権専用の通貨制度が必要だろうと述べている。
わたしはこれまで、京都議定書ができた際に正論とされた 「まず工業国だけが排出削減をすべきだ」という主張にいちおう納得し、 アメリカ合衆国の政治家が「途上国が参加しない枠組みではいけない」というのは 大量排出を続けるための言いわけにすぎないとみなしてきた。 しかし、MEYERは、 この点ではむしろ、京都議定書よりもアメリカの主張のほうに好意的だ。 (ただし、本書執筆はBill CLINTON大統領のときであり、 重視されているのはBYRD、HAGEL 両上院議員の提案である。) 著者とアメリカの多くの政治家との間では、 削減量に関する意見はだいぶ違っていたと思うのだが、 著者は、まずわく組みの形について合意すれば先に進めると期待したようである。
排出権取り引きの件も、何が正義かの評価がむずかしいところである。 倫理的考えから、排出する権利を認めることやそれを扱う経済活動を促進することに 反対する人もいる。それももっともだと思う。 しかし、京都議定書のようになりゆきで決められた割り当てを基準とした場合と、 C&Cを前提とした場合とでは、 取り引きによって得られる利益の倫理的正当性の重みが違う。 わたしはまだ総合判断ができていないが、 C&Cを前提とすれば、推進してよいということになるかもしれない。