気候システム論: 温室効果と地球温暖化

問題になっている温室効果気体

大気中の温室効果気体のうち、 IPCCでは第1次報告書(1990年)からとりあげられている、 ほぼ均一に分布する、5種類の成分について、 IPCC第5次報告書(2013年)のデータで比較してみる。 (第5次報告書にはこれ以外の成分もとりあげられている。)

[注意] 急いで作ったままなので校正、検算が不充分です。 数値を使いたいかたは原資料(Stocker et al., 2013)で確認してください。

旧版対応要素CO2CH4CCl3F (CFC-11) CCl2F2 (CFC-12)N2O
(a)(a)1750年の大気中濃度278 ppmv722 ppbv00270 ppbv
(b)(b)2011年の大気中濃度390 ppmv1803 ppbv239 pptv527 pptv324 ppbv
(c)2005-2011年の濃度増加12 ppmv29 ppbv-13 pptv-14 pptv5 ppbv
(d)(c)(同) 1年あたり1.9 ppmv/年4.8 ppbv/年-2.2 pptv/年-2.4 pptv/年0.87 ppbv/年
(e)(同) 現在の濃度に相対的な増加率(0.5 %)(0.3 %)(-0.9 %)(-0.4 %)(0.3 %)
(f)(d)大気中の寿命 (平均滞在時間)(複雑)9.1年45年100年131年
(g)分子あたりの温室効果の強さ (W m-2 ppbv-1) 1.37×10-53.63×10-40.2630.323.03×10-3
(h)(e)(同) CO2に対する相対値126.51920023400221
(i)1750-2011年の濃度変化に見合う放射変化量 1.53 W m-20.392 W m-20.063 W m-20.169 W m-20.164 W m-2
(j)(f)その放射変化に対する定常応答の温度変化量概算 0.77℃0.20℃0.031℃0.085℃0.082℃

増田・田辺(1994)の1.3.2節(p. 99)の表1にほぼ対応する。 その表の項目記号は「旧版対応」の列に示した。 ただし数量の定義や対象期間を変えたものもある。

(a): IPCC第5次報告書 (Stocker et al., 2013)の第2章2.2.1.1節本文に基づく。

(b), (c): 同第2章表2.1の「NOAA」の列の値に基づき、数値をまるめ、不確かさの幅を省略した。

(f), (g): 同第2章表2.1に基づく。 (g)は、現在の濃度を基準として、 一定分子数が追加されるときに 大気からの下向き赤外放射がどれだけ変わるかの見積もりだが、 「一定分子数」を空気に対する1 ppbvの追加としている。

(d), (e), (h), (i), (j)は以上の情報から計算。 温度変化量は気候システムの感度を放射変化量 1 W/m2あたり0.5 ℃と して概算したものである。 これは水蒸気などの主要なフィードバックを含めたモデル計算の結果を大まかに近似したもので、フィードバックのない場合の約2倍になっている。 この項目は増田・田辺(1994)と定義を大きく変えたので数値は対応しない。

ppm, ppb, pptはそれぞれ百万分の1、十億分の1、一兆分の1。 そのあとについているvは体積比であることを示すが、むしろ分子数比と考えたほうが わかりやすい。 大気中のCO2濃度が300 ppmvであるとは、 大気の分子百万個のうち300個がCO2であることを示す。


文献


2007-06-20, 更新(最新) 2014-05-27
増田 耕一 (MASUDA Kooiti)
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