オープンソースの成功 (Weber)

• Steven WEBER, 2004年: The Success of Open Source. Harvard University Press.
  日本語版: S. ウェバー 著, 山形 浩生, 守岡 桜 訳 (2007年): オープンソースの成功 -- 政治学者が分析するコミュニティの可能性。 毎日コミュニケーションズ。

今の世の中では、ソフトウェアの多くは商品である。 しかし、ウェブサーバーの多くがApacheであり、 それが動いているOSの多くがLinuxであるなど、 オープンソースソフトウェアも活躍している。 ソフトウェアは、コピーを配っても原本の利用価値が減らないので、 本来、公共財にふさわしい性質をもっているが、 著作権制度によって作為的に私有財産とされ、 著作者は利用のライセンス条件を設定できる。 商品ソフトウェアのライセンスは利用や再配布を制限するものだが、 オープンソースソフトウェアのライセンスはそれを自由とするものである。

【自由には、他人の自由を制限する自由まで含んでしまうという パラドックスがある(POPPER, 1945)。 そこで、オープンソースのライセンスは、 派生物に制限をつける自由を認めるBSD型と、 派生物が自由であることを強制するGPL型に分かれる。 ライセンスの件は本書にも書かれているが、八田ほか(2007)のほうがわかりやすい。 自由のパラドックスを持ち出した説明は、わたしが初めてではないと思うが、 このページを書きながら思いついた。】

オープンソースソフトウェアの生産は、 費用をまかなう収入を得ることがむずかしいという、 公共財に共通する問題点をかかえている。 それでも生産が行なわれているのはなぜだろうか。 ひとつには、ソフトウェア作者には、学者や芸術家によくあるように、 金銭的利益よりもよい評判を得たいという動機で仕事をする人が多い、 ということがある。 しかしそれだけではなさそうだ。 (とくに、企業が人を雇って勤務中にオープンソース開発をさせる場合で、 その企業の顧客がオープンソース愛好家の狭い集団だけでない場合は、 説明しにくい。) また、ひとりひとりが評判あるいは独創性を求めるならば なぜ細かく分裂しないで協力関係を保っているのかという疑問もある (ソフトウェア開発プロジェクトの分裂はときどきあるが、 自立的な職人の集まりである割には少ないように思える。)

この2つの問いに関する著者の答えは、 「費用を払わないでただ乗りする利用者がふえることが、 損ではなく得になっている」ということらしい。 LinuxやApacheの場合はそうらしいという気はする。 しかし、この条件がどういうときに成り立つかは、まだよくわからない。

さらにもうひとつの問いがある。 複雑なソフトウェアをつくるのには分業が必要になる。 金銭的報酬を払うことで雇用主や発注者が業務内容を指定することは、 商品ソフトウェアではふつうだが、オープンソースでは少ない。 自発的な参加者の間でどのように分業が成り立つのか。 本書の議論は必ずしもすっきりしないが、わたしなりにまとめると次のようになる。 小規模なプロジェクトではたいてい、 ある個人(小規模なころのLinuxならばLinus TORVARDS)に メンバーの提案を採用するかどうかを判断する権限を集中させている。 その人が暴君でなく妥当な判断ができることがプロジェクトが続く前提だろう。 規模が大きくなると、もう少し明示的な分業体制や意思決定のルールをつくる 必要が生じる。 その体制はプロジェクトごとの事情にもよるのであまり一般的には述べられない。

訳者のひとり山形氏は、 そのウェブページhttp://cruel.org/books/books.htmlの中で、 この本をかなりけなしている。 要するに、つまらないし、まちがいもある、と言っているようだ。

確かに、Unixの始まり、AT&T版とバークレー版の分裂、 Free Software Foundationの始まり、Linuxの始まりなどの話題は、 プロであれアマチュアであれソフトウェア業界を知る人には、 (とくに、2000年前後、 日本語圏だけでも「Linux」「Unix」のいずれかが 題名にはいった月刊または隔月の市販雑誌が5つもあったころに、 それを複数読んでいた人にとっては) 聞き飽きたという気がしないでもない。 しかし、本書の著者は政治学者であり、 想定されている読者は、政治・経済の知識はあるが ソフトウェア業界には詳しくない人だろう。 そういう人が手にとる(日本語圏ならば)縦書きの本としては、 本書はよくできているのではないだろうか。 技術者でない経営陣にオープンソースを理解してもらう材料としては、 コンピュータ雑誌の記事よりもよさそうだ。 (訳本のしあがりがこれでは、勧めにくいのだが。)

また訳者はときどき著者の主張に反対する訳注をつけている。 訳注のほうがもっともと思えるところもあるし、 わたしには判断できないところもある。 しかし次の2点では、わたしは訳者よりは著者のほうに賛同する。

p. 203, 脚注51

訳注は「費用と効用をここで間違えている」というが、 著者の議論は、 「作者自身が使う作品の個数は1個(でないとしても少ない個数)でじゅうぶんなので、 それ以上コピーをふやしても作者自身にとっての効用はふえない」 ということだと理解できる。

p. 209, 脚注4

訳注は「これはありえない」というが、 「問題が生じないとき彼らの評判を上げる」ことを認めるならば 相対的意味で「問題が生じると彼らの評判を下げる」と言えるはず。

本書は、誤植と思われるものや意味がよくわからないところが かなり残ったまま印刷されてしまった。 あとに列挙しておく。 (このうち「SCRG」の件はウェブ上の書評的記事を見て気づいた。) おそらく、訳者が原稿を磨く意欲をなくしてしまい、 しかし、出版社の編集者はそのことに気づかず 「この分野のエキスパートである訳者ならば原稿は完全だろう」と思ったのだろうが、 校正刷りをだれかがもう少し注意して読んでほしかった。

なお、本書は成功例について成功の要因を議論しているだけだ。 オープンソースソフトウェアが商品ソフトウェアよりも成功しやすいかどうかは 論じていない。 オープンソースでも商品でも、おそらく失敗例のほうが成功例よりも多いだろう。 失敗は、商品の場合は、倒産とか発売中止という形で目に見える (大企業に吸収された場合はわかりにくいが)。 オープンソースの場合、失敗例の多くは静かに消えて忘れられるし、 改訂されずに公開の場に置かれたままのものが失敗かどうかの判断はむずかしい。 それでも、今後ソフトウェア開発の成功要因の研究を進めるのであれば、 失敗例との比較を含めて検討してほしいと思う。

また、本書の成功例はOSがおもだが、 商品OS市場は(自社のハードウェア専用のOSを別にすれば) Microsoftの独占状態なので、 オープンソースOSが商品OSに勝っている分野があっても、 それは「オープンソースの成功」というよりも 「Microsoftの失敗」にすぎない可能性がある。

文献

• 八田 真行、たかはし もとのぶ、Yukihiro "Matz" Matsumoto, 2007: ライセンスのA to Z。 オープンソースマガジン, 2007年1月号 [最終号], 20 - 37.
• Karl R. POPPER, 1945: The Open Society and Its Enemies. London: Routledge and Kegan Paul. (日本語訳もある)

訳文の問題点

意図されたと思われる表現も推測したが、 英語原文と照らしあわせてはいないので、あまり自信がない。 「??」としたところは意味がよくわからないところであり、 それをつけた推測は全く自信がないものである。