【2006年10月、日本語版を店頭で見て、すぐ英語原本を買いに走った。 日本語訳に不満があったわけではなく、 外国の人と会う際に話題にしたかったからである。】
わたしは、(本書の著者とは違って)地球温暖化はそれ自体ではそれほど 重大な問題ではないと思っている。 しかし、他の問題と複合しているから重大なのだ。 そのひとつは、現代社会が頼っているエネルギー資源の有限性である。 化石燃料の資源が有限であることはあたりまえだが、 石炭はまだ200年ぶんくらいあると考えられている。 その道に立ちふさがるのが温暖化問題である。 石炭利用を推進する人は、二酸化炭素を隔離すればよいというが、 少なくとも日本のように断層の多いところでは千年もつ隔離はできないだろう (原子力廃物の問題と似ているが、CO2のほうが大量である)。 温暖化は、化石燃料の有限性に向き合う必要性を早めたのだ。 石油がすぐになくなるわけではなく、 産出量が極大を迎え今後は減るということにすぎないが (こういう認識をわたしはDEFFEYES (2001)から知った)、 石油がますます貴重な資源になることはまちがいない。 今は、1970年代と逆に、地球温暖化問題はよく知られるようになったが、 石油資源枯渇はあまり話題にならない。 政策を考えるには、両者をいっしょに視野に入れることが必要だ。 こういう本を待っていた。
本書で著者は自分の意見を明確に述べている。 たとえ話の使いかたもうまい。 著者の意見に賛同する人は元気づけられるだろうが、 部分的に反発する人は、意見の一致していたところまで反発してしまうかもしれない。 (とくにアメリカ合衆国BUSH政権および それをささえる勢力に関する論評には、よく言ってくれたと思う反面、 反発を招く可能性も高いと感じる。)
著者はもともと地質学を専門とし、大学で石油地質学を教えたこともある。 だからだろうが、石油資源に関する見通しの述べかたはかなり客観的な感じだ。 内容はDEFFEYES (2001)と大筋で同じである (著者が頼りにするのは同じ大学の先輩でもあるColin CAMPBELL氏だが)。 石油会社や政府関係機関はもっと楽観的な(産出ピークは30年くらい先という) 見通しを示しているが、その根拠は薄弱であるらしい。 また、 石油会社は自社が示した見通しに見あった設備投資をしていないそうだ。 見通しが正しくないと内心認めているのか、 投資をさぼっているだけなのかはわからないが。
温暖化に関しては著者は少し危険を強調しすぎだと思う。 著者はグリーンピースの活動家として温暖化問題とかかわってきたので、 そのくせが出ているようだ。 (もし温暖化だけに限らず土地利用変化などを含めた人間活動の生態系への影響が もう危険なレベルに来ているという話ならば、わたしには納得がいくのだが。) 避けるべき危険なレベルとして、 平均気温が産業革命前+2℃(EUの目標だそうだ)はまあ納得できるが、 CO2濃度400 ppmですでに危険だというのはわたしにはついていけない (サンゴの白化の原因として温暖化をどれだけ重視するかにもよるが)。 ただし、IPCC第1部会長をつとめたHOUGHTON氏と会った話の ところでふれているように、著者は、平均的期待ではなく最悪のシナリオを論じる べきだと思い、意図的にそうしているのである。
ともかく石油の有限性と温暖化とで前門・後門がふさがれる。 石炭に逃げるべきではない。 二酸化炭素隔離ができたとしても他の汚染物質と炭鉱事故の問題がある。 原子力も逃げ道にならない。廃物管理と核物質悪用の危険の問題がある。 残るは更新可能エネルギー(重力に由来する潮汐を例外として、 太陽光に由来するエネルギー)、 および、エネルギーの節約(効率改善、自家用車から公共交通機関への転換など) である。
更新可能エネルギーを重視することにはわたしはもちろん賛成だが、 著者はちょっと技術的可能性について楽観的すぎると思う。 (更新可能エネルギー開発に投資する仕事をしているので、 こう考えがちになるのかもしれない。 この場合は意図的に最善のシナリオを論じているのではないのだと思うが。) 太陽電池のコストを金銭的には計算しているようだが (発電だけでなく配電コストも含めて比較すべきだという議論はもっともだが)、 その製造にどんな資源をどれだけ消費するかを評価していないようだ。 また、水素をエネルギー貯留手段として位置づけているのはよいが、 その目的にほんとうに適切だろうか? (ちなみに、田中優氏による日本語版解説では、 静電気として貯留する新技術を紹介している。 わたしは本命はやはり化学エネルギーだと思うが、水素ではないだろうと思う。) とくに、自動車用燃料電池を駐車中にも動かして(自家用電力として使うのはよいとして) 電力網に電力を供給するという案は、エネルギー資源的に得にならないと思う。
化石燃料から更新可能エネルギーへの転換の社会的可能性については、 著者は楽観していない。 大企業や政府の態度の慣性は大きいのだ。 著者は、ある程度のパニックは避けられないと見る。 (気候変化の影響による社会混乱よりも先に、 石油枯渇を人々が認知した時点で市場経済にパニックが起こると想定している。) それが1929年なみかそれ以上の恐慌になるかどうかは、 社会の備えがどれだけできているかによる。 そのためにまず問題を自覚している人のネットワークを作ろうと、 著者は訴えている。