現代世界の大問題のひとつは、 貧富の差が情報にアクセスする能力の差を通じて強化されることだと思う。 これは、情報の多くがディジタル表現されていることを前提として、 digital divideと言われることがある。 この主題に関する本をさがしたが、 多くはアメリカ合衆国や日本の国内問題を扱っており、 世界の貧しい国と豊かな国の格差を問題にし対策を考えた本は意外に少ない。 やっと見つかったのは、出版されて約5年たつ本書である。 (これはさらに、2001年に出版された論文をふくらませたものであり 材料の大部分はそれ以前のものだ。)
著者の問題のたてかたは、 poor対richあるいはdeveloping対developedの2項対立になっている (どちらの表現も同じものをさすと見てよいようだ)。 わたしから見るとこれは単純化しすぎだ。 いわゆる発展途上国のうちでも、 まさに開発が急速に進んでいるところと、停滞しているところがある (これも2項対立ではなく連続分布だと思うが)。 また、今や、持続可能性(sustainability)のほうが金銭的豊かさよりも優先課題だ。 めざすべき社会は、 生存が脅かされる貧しい社会でないことは確かだが、 資源を大量に消費しつづける「豊かな」社会ではない。 休みなく急速な開発をしつづけなければならない社会でもたぶんない。
しかしともかく、 重要な情報がインターネットを通じて流通しているいま、 貧しい国の一般の人々がインターネットにアクセスできるようにするべきだ、 という著者の目標設定には賛同できる。 わたしは、 とくに気象・水文の観測データや予測情報を利用できる能力をもつ人をふやしたいと 思っているが、そのために必要なことの重要な部分でもある。
問題は大きく分けて通信と計算機とがある。 いずれにしても、技術の問題と運用の問題がからんでいる。 技術に関しては、 既存の技術が、工業先進国の需要に応じてできたものであり、 資源を投入して労働力を節約するものが多いなど、 貧しい国が直輸入しても有効でないことを指摘し、 現地の需要に応じた適正技術(appropriate technology、1970年代によく使われた用語) が重要だと言っている。 また運用体制に関する政策的目標としては、 個人あるいは家族ごとに端末機器を所有するという目標は現実的でないとし、 村に端末があって住民がそれを共用するという形で みんなのアクセス権を確保することを提唱している。
通信に関して具体的には、 農村向けのディジタル電話交換機がインドで開発されたことや、 無線LANの技術を村のインターネット末端部に使う、やはりインドのとりくみが紹介されている。 なお、末端部を運営する主体は、公共部門のこともあるが、 個人企業家(たとえばもと行商人)のことも多いそうだ。
計算機ハードウェアについては、 貧しい国の需要と供給能力に応じた機種を開発することと、 豊かな国の(まだ使えるのにソフトウェアの変化が早すぎて陳腐化した)中古品を活用することの 両方の道を併用することが必要だとする。 いずれにしても、計算機ソフトウェアについてはオープンソースソフトウェアに期待する。 無料だからだけでなく、技術開発のたねとして利用可能だからでもある。 まだオープンソースソフトはよく認識されていないが、 商品ソフトウェアの海賊版が本気で取り締まられるようになれば 事情が変わるだろうと期待される。
個々の技術よりもむしろ重要なのは、 せっかく貧しい国で使える技術があっても、その情報が広まっていないことだ。 検索サイトもあまりあてにならない。 情報ネットワークが早く発達した国の需要に応じた情報ばかりが見つかりやすいからだ。 情報流通の要となる場をつくるための、 政策的およびvoluntaryな取り組みが必要だ。
このような著者の主張の大筋には、わたしも賛成だ。 細部に関してはもちろんその後の進展をふまえて考えなおす必要があるが。
「その後の進展」のひとつだが、 2008年1月にNHKで、 いわゆる「100ドルPC」(今のところ実際の値段は200ドルくらいらしいが)の 話を聞いた。 阿部(2008)の解説によれば、 これを進めるアメリカのNPO「OLPC (One Laptop Per Child)」の意図は、 小学校レベルの教育の改善であって、digital divideの解消が主眼ではないそうだ。 しかし、一方でdigital divide解消を情報活用能力をもつ人をふやすことととらえ、 他方で、推進したい教育を、OLPCが用意した道具の利用に限らないで考えるとすれば、 両者は同じ問題だとも言えるように思う。