2003年3月、京都での「第3回世界水フォーラム」に1日だけ出席した。 水フォーラム全体としての論争の焦点が、 「水は商品か」という価値観の対立にあることが感じられたが、 それ以上詳しくは理解できなかった。
【 出席した分科会は、 水に関する自然科学者の立場から、河川流量をはじめとする水循環の観測と そのデータの公開を各国政府の責任で続けてほしいと政治家たちに訴える 議論を組み立てるためのものだった。 それは科学者の利害としてデータがほしいというだけではなく、 科学者としては水資源の賢い利用や水災害の防止のために役にたちたいのだが そのためにはよいデータがなければならないのだという主張だった。 】
2003年末、本書の日本語版を見つけた。 かなりの部分を省略したと書かれていたので、 省略のない英語の原本を読んでみることにした。 アメリカに古本を注文したら船便で50日かかって届いた。 これを読んで、対立の構造が(その一方の立場からだが)わかったような気がする。
【日本語版がよくないと思ったわけではない。 訳者は「職業としての翻訳」という評論の本を出すほどの翻訳のプロだから 翻訳は信頼できそうだ。 また、多くの人に読んでもらうために 新書本の分量に縮めて出すという出版社の方針も理解できる。】
学問的な論説と思って読みはじめて、記述の態度に不満を感じたのだが、 著者紹介をみて納得した。 著者(いずれもカナダに住む)は、 世界各地の住民運動の連帯によって水に関する政策を変えさせようとしている運動家なのだ。 読者に運動に賛同してもらうための説得を試みた本としてみれば、 よくできていると言えるのではないだろうか? (わたしの意見はもともと著者と似たようなもので、 これを読んで特に変わったわけではないので、 ほんとうに説得力がある本かどうかはよくわからない。)
著者は、地球上の水が、人間の産業活動の結果として、危機的状況にあるという。 どんな危機なのかに関しては、ある程度整理も試みられてはいるのだが、 実例を示す段では異質な(あるいは、わたしから見ると重大性の桁の違った)危機を、 並列に列挙しているようで、問題がとらえにくかった。 わたしなりに整理しなおしてみると、次のようになる。
この危機的状況を解決する手段が「水を商品とみなすこと」だという 主張があり、なんと2000年の第2回世界水フォーラム(オランダ、ハーグ)では 結論のようなものに書きこまれてしまった。 需要と供給にもとづいて市場原理で値段を決めれば、 むだづかいは避けられ、適切な資源配分ができるという理屈だ。 著者は、 この理屈は水を扱う多国籍企業の利益になるにすぎず、 代金を払えない貧しい人から基本的な水を利用する権利を奪うなど、 危機的状況をますます悪化させるものと見る。 そして、2006年の第4回世界水フォーラム(場所はモントリオール、 と本書には書いてあるのだが、その後の情報によればメキシコ市)を目標に、 各国政府や国際機関(特にIMF、世界銀行、WTO)の政策を 水を共有物(commons)とみなす方向に転換させようと運動しているのだ。 著者は、水は公共で管理するべきものと考えている。 具体的には、都市の場合は民主的に選挙され住民のチェックを受けている 地方行政による管理、 農山漁村の場合は住民による自主管理が想定されている。
【著者が(賢くも)使わなかった表現で言ってみれば、 この本は、怪物化した資本主義に対抗する「共産主義宣言」である。 もっともここでわたしのいう共産主義はレーニン主義ではなく、 マルクス主義でさえない。 産業活動の結果生じた水に関する危機的状況の最もひどい例として 大部分ひあがったアラル海をあげているところや、 中国のダム建設に伴う移住強制を非難しているところの論調からみて、 著者が共産党支配体制に好意的とは思えない。 また本書での「商業化反対」の主張の対象は水に限定されている。 著者は、道具(widget)のようなものが商品として貿易の対象となる ことは当然と見ているので、資本主義経済に全面的に反対する立場ではない。 ただし水以外にも商品化せず公共部門が担当すべき財・サービスの供給があると 考えているようだが、明確には述べていない。 水に関する運動での協力者の間でも意見が一致しないので、あえてぼかしたのだろうか。】
「水の商品化」とまとめられる動きは、大きく二つに分けられる。 ひとつは、財としての水の売り買いであり、 とくに、大量の水を輸出入する (パイプライン、運河、タンカー、船にひかれたプラスチック袋などいろいろな 方法で)ことが構想され、いくらかは実行されていることである。 もうひとつは、上下水道を運営するサービスが、地方自治体の直営から 企業にまかされるところがふえていることである。
水というものが商品として取り引きされること自体は、 不自然なことではなく、むしろそれを禁止することのほうが無理だという気がする。 しかし問題は、いったん貿易の対象となる商品と認めると、 その輸出入を禁止したり量を制限したりすることが、 WTOあるいは地域自由貿易協定のルールへの違反となるので、 環境や資源の保護という理由があっても、 各国政府としては、WTOや地域協定の強国がこわくて、できなくなることである。
上下水道の運営を民間委託することも、 それ自体悪いこととはわたしには思えない。 (著者は公共部門による直営にこだわっているが、 そこには、公共サービスに従事する地方公務員などの労働組合が 著者の運動の重要な同盟者であるという事情もあるようだ。) しかし、「公共サービスは民営化したほうが(企業が利潤を得てもなお)よくなる」 という理屈は、請け負い企業が「顧客の満足」をめざして働いてくれることが前提である。 つまり、提供するサービスの内容や料金などについて、 顧客である自治体が目標設定の主導権をとれなければならないのだ。 ところが、本書で問題になっている状況では、 まず、世界銀行やIMFの融資を受ける前提条件として、 公共サービスの民営化が義務づけられる。 また、貧しい人の水道料金を免除することは補助金の目的外使用として禁止される。 次に、いったん民間参入を認めると、 WTOあるいは地域自由貿易協定の内外無差別原則により、 巨大な多国籍企業の参入をこばめない。 巨大企業は、顧客である貧しい国の自治体の言い分よりも、 豊かな国にいる出資者の利害を優先させる傾向がある。 たとえば、水道料金を上げながら古い設備の改善をしぶったりする。 また、水の消費量が予定値に達しなかったことを契約違反として自治体を 非難した企業がある。 自治体にしてみれば水を節約できたのはいいことであり、 消費量をふやして利益を得る企業の理屈を優先させるいわれはない。
わたしは、水や上下水道サービスには、 ある程度まで商業原理をもちこみながら、 しかし徹底した自由化はしないという、中庸の道があるべきではないかと思う。 その際、各国や自治体がつける規制条件は、 参入しようとしている企業から見れば、単に自分の利害に反するだけでなく 社会規範に反すると思われるものもあるにちがいない (たとえば委託先を地元の企業に限るという規制にはいわゆる癒着の弊害があるかもしれない)。 そこで見解の対立が起こるのは当然であり、 それを裁定するしくみがあればよい。 ただしその裁定機関の判断基準は、 現在のWTOのように企業活動の自由ばかりを優先させるのではなく、 住民の生活の持続可能性を重視するものでなければならないと思う。
【わたしが賛同でき、 筋がしっかりしていると思われる、 政策提言指向の学者の議論として、GLEICK (2004)のものがある。】
第二、第三の問題も重要ではあるのだが、 各地それぞれの状況で生きている人々の間で 運動の目標を統一することはなかなかむずかしそうだ。 著者は、生態系保護や先住民の権利を守る運動と連帯する立場から、 ダムの建設や、船の運航のための河川改修にはほぼ全面的に反対している。 確かに、ダムの建設で立ちのかされる人々が、権利が侵害されたり、 補償はされても長期的に持続可能な生活の道が得られなかったりしたことが これまであまりに多かったことに関する反省が必要だ。 しかし一方、人間社会は水だけでなくエネルギー資源も持続可能な形で必要とする ことを考えると、 なんらかの水力利用設備の建設や、輸送路としての水域の利用は 否定できないと思う。 生態系や生物多様性になんらかの影響を与えることは避けられないが、 人類の生き残りを優先させるとすれば(これを否定すれば別なのだが) 自然保護区を別として、 持続可能な漁業と共存させながら開発をするというのが現実的策ではないだろうか?