• 科学技術社会論学会 編, 2015: 科学の不定性と東日本大震災 (科学技術社会論研究　11)。玉川大学出版部, 146 pp. ISBN 978-4-472-18311-9. 出版者のサイトにあるこの本のページhttp://www.tamagawa-up.jp/book/b193949.html

科学技術社会論(STS)学会の学会誌である。年刊を予定しているが、査読済み論文を主とすることと、毎号特集号にすることの両立のため、遅れがちだ。今回も、ひとつ前の10号[読書メモ]から1年半かかった。2002年の創刊当時は広く知られるために書籍流通ルートにのせることがいちばん重要と考えられたのでこの形になったのだが、今ではむしろ、電子版がないので知名度が低くなってしまった。発行の形については学会内でもいろいろな議論があり、今号の編集後記でも、今後変えるかもしれないことが示唆されている。

本の題名は、特集の表題をそのままとりあげたものだ。 今号の特集のあとにある寿楽 浩太 (じゅらく こうた)編集委員の「次号特集に向けて」によれば、東日本大震災と原子力発電所事故に関する特集が企画され、2冊に分けることになったので、原子力関係は次号に予定されている。今号は、表題のように、「科学の不定性」という大きな問題と、地震そのものを扱うものになった。

それにしても、直接に東日本大震災を扱っているのは座談会だけなので(地震災害まで広げれば、纐纈・大木論文の題材でもあるし、吉沢論文でも事例として出てくるのだが)、題名のような主題の単行本だと思って買った人には羊頭狗肉の感があるかもしれない。東日本大震災に関する問題を扱っている科学技術社会論研究者がいないわけではないのだが、論文を書く時間がとれなかったり、他の媒体(一例は、中村 征樹 編 (2013) 『ポスト3.11の科学と政治』[読書メモ])にすでに発表済みだったりしたのだろう。(もしかすると投稿があったが査読で不採用と判断されたものもあるかもしれない。編集委員会の外にはそのような事情は伝えられない。)

「科学の不定性」という語は、本堂 毅 (ほんどう たけし)編集委員の「本特集の意図」に説明されている。Weinberg (1972) [読書メモ]は、「科学で問うことはできても、科学で答えられないこと」があるといい、それをtrans-scienceと呼んだ。この「答えられない」つまり「答えが定まらない」ことが「不定性」なのだ、と、とらえてよさそうだ。

ただし不定性にはさまざまな類型があり、それぞれの特性に応じた議論のしかたがある。吉澤 剛 (よしざわ ごう) 「科学における不定性の類型論 — リスク論からの回帰」は、その分類を試みる。
ひとつの軸は、世界にある存在そのものが不確定(量子力学の不確定性など)なのか、人間がその存在を認識できる能力が原理的に限られているのか、人間が実際に取り扱える物や情報が限られているのか、ということだ。
もうひとつの軸は、対象の性質、対象物が組み合わさったシステムの性質、社会的相互作用だ。
これだと3×3だが、もう少し細かく分けて4×4の表をつくり、16の升目のうち2つを同一視し、15の類に分けた。
この15類が、今後の科学論に生き残るとは考えにくく、さらに議論が必要だと思うが、おおぜいの頭で考えるための材料を提出したことに意義があるだろう。

平田 光司 (ひらた こうじ)「トランスサイエンスとしての先端巨大技術」は、高エネルギー物理学実験の分野に例をとって、トランスサイエンスの特徴をある意味で純粋な形でとりあげている。一般社会の政治・経済などからほぼ自立している科学(という人々の営み)の中にも、科学(という知識体系)では答えられず、社会(この場合は科学者の集団)の議論によって合意が形成されることがあるのだ。(寿楽氏も論じているように、これは実用につながる工学のなかで起こるトランスサイエンスの問題とはだいぶ違うかもしれないが。)
答えられなかった問題の説明をわたしが正しく理解できたか自信がないが、新しい実験のための装置に、まだためされていない新技術を実装してしまうか、時間をかけて予備的検討をしてからにするか、のようなことだと理解した。研究は原理的に、完全に予定どおりにできるものではないが、慎重に遅らせれば、長期的な成功率は上がっても短期的にはまったく成果が出ず、拙速に進めれば、短期的に成功する可能性もあるが失敗する可能性も大きくなる。平田氏は、とくに競争相手に遅れをとる可能性を、急ぐ要因にあげている。平田氏は話題にしていないが、予算や人の異動などのつごうによる日程の制約もありうると思う。また、仮に関係者間で不確かさの事実認識が一致しても価値判断で結論は変わりうるし、事実認識の違いもあるだろう。
また、この論文中で、Weinbergのtrans-scienceと、Ravetz [読書ノート]のpost-normal scienceとの関連づけが試みられている。Ravetzの図式は2つの軸があって、どちらか一方だけでも0から大きく離れればpost-normalなのだが、Weinbergの議論はdecision stakesの次元を無視して(その軸上の座標値が小さいとみなして)、不確かさの次元だけを考えたものにあたる、と考えられる。

纐纈 一起 (こうけつ かずき)、大木 聖子 (おおき さとこ) 「 ラクイラ地震裁判　– 災害科学の不定性と科学者の責任」は、イタリアのラクイラで2009年起きた地震に関連して、地震学者が刑事告発され一審有罪になってしまった事件について、おそらくこれまでに日本語で書かれたものではいちばんきちんと論じている。

この事件は、2012年6月16日のSTS学会シンポジウム[別ブログ記事2012-07-13]での大木氏の講演でも話題の一部となっていた。その後の話題をわたしは[別ブログ記事2012-10-23][2012-12-10]でもふれた。
著者たちは、2012年の一審判決の判決理由書を読み、また複数の関係者にインタビューしたことをもとに、この事件の構造を示している。
この事件は、日本のメディアではたびたび「科学者が地震予知に失敗した責任を問われた」と伝えられるがそれは正しくない。被告たちは地震の予知をしていないし、著者たちを含む地震専門家の多くの共通認識として、現在の科学で(ラクイラでおきたような種類の)地震の予知は不可能なのだ。ただしここで「予知」ということばは(2001年に出された地震学の教科書を参照しながら)「場所、大きさ、時期の3要素をある程度狭い範囲で地震の起こる前に指定すること」とされている。「予測」はそれよりも広い(ゆるい)意味で使われており、時期を指定しなくてもよい。【わたしの語感では「予測」は「予知」よりも詳しい情報を提示することのように思われるのだが、ここではそうではないことに注意して読まなければならない。】
裁判で、被告たちがしたとみなされたことは、この論文の表現によれば「「安全宣言」を述べた」ということだ。「近い将来に被害をもたらすような地震が起こらないだろう」つまり「安全である」という情報が住民に伝わってしまったが、結果としてそれはまちがっていたので、その責任が問われた、ということなのだ。
実際には被告は安全宣言を述べたのか。7人の被告の各人を区別して見る必要がある。判決理由書が「判決理由が明示的には書かれて」いないものであることと、大災害委員会会合後に行なわれた記者会見の音声記録が残っていない(地震災害で失われたとされている)ことのせいで、不確かさが大きい中での推測がまじるが、著者たちの判断では、被告の発言のうち「安全宣言」といえるのは(著者たちからみて有罪とするのがもっともなのは)、市民保護庁De Bernardinis副長官の会合前の記者会見だけである。委員および参考人あわせて5人の科学者と、もうひとりの技術官僚は、これには関与しておらず、会合後の報道陣への対応は、科学者によるリスク認識(地震予知は不可能である。群発地震に続いて大地震が起こる可能性は低い。) の伝達としてとくに偏ってはいなかった。
しかしメディアは事前記者会見の内容のほうを報道してしまった。副長官以外の被告たちが、会議の結果がどう伝わったかを確認しなかったことは、くやまれるところではあるが、義務ではなかったと思われる。
なお、安全宣言を発した意志には、ラクイラには行かなかったBertolaso長官もかかわっていたとみられるが、起訴されるまでに至っていない。
【この論文を読んだうえでのわたしの考え。ラドン研究者が地震を予知したと称する情報が流れていたので、市民保護庁として、それを否定することは必要だったのだと思う。ただしそこで伝えられるべき「否定」は「多くの地震専門家は現代の科学的知見では地震予知は不可能だと考えており、したがってラドン研究者によるものも有効な予知とは思われない」という判断であって、「近い将来に地震は発生しない」という予言ではない。副長官(およびおそらく長官)の不用意な態度とメディアの誤解によって、前者が後者に化けてしまったように思われる。】

座談会 科学の不定性と東日本大震災。第1部は遠田 晋次 (地震地質学)、松澤 暢 (地震学)、宮内 崇裕 (変動地形学)の3人、第2部は本堂 毅 (編集委員)が加わって4人。たくさんの論点があるが、わたしの印象に残ったことを抜き書きしておく。
(第1部)
地震にかかわる専門家のうちでも、細分された専門や扱う課題によって、意識する時間規模の違いがある。
活断層の過去の動きを解釈する際に、地震をいくつ認定するかに不定性がある。また、過去の頻度がわかっても、将来も同じ確率を外挿して考えてよいかは確かでない。
従来の専門分科の枠で閉じない、視野の広い研究者を養成する必要がある。
(第2部)
科学リテラシーをどのように広めるか。
ハザードの大きさや確率をどう表現したらよいか。階級で言われてもあらかじめ定義を知っていないとわからないが、数値で示すと実際よりも精密に数量がわかっているような印象を与える。【IPCCでもlikelyなどの用語と確率の数値表現との使い分けに同様なジレンマがある。】
科学者間の意見の多様性。
報道の編集で型にはめられてメッセージがずれることがある。かといって大学から出したものをそのまま流すだけでもうまくない。

特集以外の記事については、記事分類、著者、題目を紹介しておく。
論文
渡部 麻衣子: 出生前検査を用いた専門知による人の「生」の支配に抵抗する
話題
藤垣 裕子: 4S-ECOCITE　2014参加記録
小川 眞里子: 科学および科学技術とジェンダー
山口 富子: 会議報告
書評
土屋 智子: 立川 雅司、三上 直之 編著 『萌芽的科学技術と市民――フードナノテクからの問い』

• Michael D. GORDIN, 2015: Scientific Babel — The Language of Science from the Fall of Latin to the Rise of English. London: Profile Books, 432 pp. ISBN 978-1-7812-5114-0 (これは紙のハードカバー版のISBN)
• Chicago: University of Chicago Pressからも2015年4月に出版予定。

数か月前に新刊予告情報を見た。University of Chicago Pressから2015年4月に出るということだった。ところが、さらに検索してみると、イギリス版が3月19日発行だという情報を得て、アメリカ版を待ちきれずイギリス版の電子版(Amazon Kindle)を買ってしまった。とびらの書誌情報に「First published in the USA by the University of Chicago Press」とある。文法的解釈としてFirstがin the USAに限定されているのかどうかよくわからないが、おそらくシカゴ大学出版が先に準備したにもかかわらず、たまたまイギリス版のほうが発行が先になったのだと思う。

話題の対象は、科学で使われる(人間の)言語、とくに、新しい知見を伝える学術論文や、多くの科学者に参照される便覧・データベースに使われる言語だ。今、自然科学では、英語が圧倒的になっている。しかし、20世紀初めには、フランス語・ドイツ語・英語の3言語がほぼ同じ重みだった。また、20世紀のうちには、ロシア語も重要だった時期もあった。

このような主題の本としては、Scott L. Montgomery (2013) Does Science Need a Global Language? [読書メモ]を読んだ。本書とは主題は近いのだが、内容の重なりは2割くらいにすぎなかった。Montgomeryは英語が、Gordinはむしろ英語以外の言語(ドイツ語、ロシア語、人工的に構築された言語)がどう使われてきたかに重点を置いている。Gordinはロシア・ソ連の科学を扱ってきた科学史家なので、本書はロシア語の話題に特長がある。逆に、東アジア、とくに日本語については論じるべきなのだが自分の能力がおよばなかったと認めている。【本書の議論の枠組みを引き継ぎながら日本語の事例を検討すれば議論をゆたかにできるはずだ。たとえば、第9章に、アメリカでロシア語の学術雑誌の英語への全訳出版が行なわれた話があるが、それにならって日本語の雑誌の全訳がされたこともあったと聞いた記憶がわたしにはある(ただし実物を見てはいない)。】日本語に関する話題としては、第11章に、ジベレリンの発見が日本語で書かれたために広まるのが遅れたという話が出てくる。

Montgomeryは結論で、科学の共通語が一つである時代のほうが平常だという考えを述べているが、Gordinは序論で、平常ではないと言っている。これは、Montgomeryがおもに最近50年間の話と、2000年間の話をしているのに対して、Gordinはおもに19世紀後半以後の約150年を論じているからだ。

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本書の話題は、「専門分野ごとに言語が違う」というときの「言語」ではない。しかし、専門分野の用語体系の問題は、深くかかわっている。

ここでいったん著者の理屈を離れてわたしのことばで表現してみる。科学の言語はいわば2階建てで、地の文の言語の上に専門用語体系が乗るのだ。近代科学(自然科学のほかに社会科学もそうだと思うが、人文学は含まれるものと含まれないものに分かれるだろう)では、専門用語体系は、地の文の言語が違っていても、意味を変えないで翻訳できる(のが理想である)。

それぞれの地の文の言語の上で、専門用語体系をオリジナルで構築するか、他の言語から移植して構築するか、あきらめる(その言語では科学の話題は述べない、あるいは用語をすべて他の言語から借りる)か、のレベルがある。(今の自然科学の日本語は、新しい用語に関する限り、英語上の用語体系を基本とした移植構築で成り立っていると思う。まれに日本語のオリジナルで構築される用語があるが、日本語圏以外の世界で使われるようになるには英語訳を決めることが必要だ。) 本書の話題となる「科学の言語」は、専門用語体系をオリジナルで構築する場となる言語だ。これが単独ならば話は簡単だが、複数あると、複数の言語の間の移植可能性を考えながら構築できる人が必要になる。(第3章に、ロシア語ではわかりやすいが他の言語に機械的におきかえられない体系が考案されたが結局採用されなかったという話がある。)

地の文の言語は、自然言語に限らず、人為的に構築された言語でもよい。しかし、記号論理のように抽象的に構築された言語では、やってみて、だめなことがわかった。自然言語の経験を再現するように(不規則性をはぶくなどはするが)構築された言語ならば可能だ。実際、試みられたのだが、広く採用されはしなかった(第4・5章)。これは原理的にだめだったのではなく、歴史的なりゆきの偶然的要因もあると思う。

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科学のうちの分野としては化学が扱われている。以下、本の流れにそって、しかし網羅的ではなく、印象に残った点を紹介する。

序論では、すでに紹介した論点のほかに、LavoisierとPriestleyを中心に、18世紀後半の化学に関する言語の状況が論じられている。フランス語も英語も化学のオリジナル発表に使われる言語だったが、フランス語のほうが優位だった。イギリス人の学者はフランス語の論文を直接読んだ。フランス人は必ずしも英語を読まず、必要なものについては少数の人(Lavoisier夫人を含む)が翻訳を担当した。

第1章だけは長い歴史の話で、おもにラテン語の役割を論じている。
(ラテン語よりも古い学術の言語として、サンスクリットと漢文にもふれている。)
ローマ時代はラテン語が日常の言語だった。学術の言語としてはむしろギリシャ語が使われた。Ciceroがラテン語の学術的用語法をくふうした。
中世前期には、ラテン語はキリスト教会の言語として使われたが、学術はラテン語圏ではなくアラビア語圏で栄えた。中世後期には、アラビア語(および一部ギリシャ語)からラテン語への翻訳がおこなわれた。ルネサンス期には、学術用語としてラテン語が復古された。
近代科学のはじまりの時期は、出版の言語がラテン語から各民族の口語に移る転換期に重なった。ラテン語は学術の共通語の地位を失っていった。しかしラテン語は学術に使われる複数の言語のひとつではあり続けた。たとえば18世紀スウェーデンの鉱物学者Bergmanは主要な著作をラテン語で書いた。

第2・3章はロシアで近代化学が構築される過程での言語の話。とくに第2章では、元素周期表についてのロシアのMendeleevとドイツのMeyerの先取権争いをめぐる。【この件はScerri (2011/2013) 『周期表』[読書メモ]でも読んだ。わたしの認識としては、周期性は、同時並行の発見だと思う。空欄に未知の元素があるはずだとしてその性質を予想したことについて、Mendeleevが特にえらかったと言えるのだと思うのだが、Scerriの本によればこの点でもMeyerとは横ならびのようだ。】
当時、ロシア国の科学もロシア語の科学も発達の初期的段階にあった。ロシアの化学者は、国内の普及のためにはロシア語、世界に知られるためにはドイツ語またはフランス語で発表する必要があった。Mendeleevはまずロシア語で論文を発表し、それから要約論文をBeilstein (第10章に出てくる有機化学便覧を始めた人だがそれより前のこと)にドイツ語の雑誌にのせてもらったのだが、Beilsteinの下請けの翻訳が拙速で(英語でいえば) periodicとなるべきところがphasedと訳されたので、Mendeleevは「周期表」の先取権争いで不利になった、ということがあった。
第3章には、ロシア語独自の化学用語づくりの試みもあったが広く採用されず、教科書をドイツ語から翻訳する過程でロシア語の表現もかたまっていった、という話がある。

第4・5章は、20世紀初めの、科学の共通語として人工的に構築された言語を採用する考えについて。このころ、科学者は仏・独・英(・露)の翻訳が必要なことに不便を感じていたが、どれかの民族言語を共通語に採用することには抵抗があった。ラテン語は中立の条件をいちおう満たしてはいたが、語尾変化などの文法事項が複雑すぎ、またカトリック教会との関係が感じられることに抵抗があった。
Schleyerが1880年に発表したVolapükは流行したが10年ですたれた。Zamenhofが1887年に発表したEsperantoは長続きした。
1901年、International Association of Academiesの中に、国際補助語に関する委員会ができた。委員会での有力候補はEsperantoだったが、反対する委員もいた。そこに匿名のIdo提案が届いた(Idoはペンネームだったが、のちに言語名とされた)。これはEsperantoをもとにいろいろな変更をした言語だった。1907年に委員会が出した結論は「Esperanto支持だが改訂が必要」というもので、Idoがよいともとれるものだった。ところが、Esperantoの団体は、『Esperantoの基本』の本に書かれたことは変えないと決めていた。そこで、これまでEsperantoを支持してきた人々が、Idoに移るか、Esperantoを使い続けるかで分裂してしまった。第1次大戦を経て、Idoはすたれた。Esperantoは1921年に国際連盟に採用される可能性があったが機会をのがし、その後、国際補助語の議論はすたれた。
【わたしは少年時代からEsperantoに関心をもっていたうえに、気象を専門としてから、その関係でEsperantoやIdoに出会うことが3件あった。日本の高層気象台(大石和三郎台長)の1926年からの観測報告がEsperantoで書かれたこと。1920年代のソ連による満州北部の鉄道に伴う気象観測報告がロシア語に加えてEsperantoで書かれたこと(山本 晴彦 (2014) 『帝国日本の気象観測ネットワーク』[読書メモ])。Richardson (1922)の数値天気予報の本[読書ノート]の巻末の変数記号一覧が英語に加えてIdoで書かれたこと(Esperantoを含む他の国際補助語案でもよいのだがたまたま身近にこの言語に詳しい人がいるので採用したということわりがきつき)。
「歴史のもしも」にすぎないが、もしIdoの提案者がEsperantoをひとまずそのまま採用し使いながら改良するという態度をとっていたら、Esperantoが複数の共通語のひとつにはなりえたのではないか、と思ったりする。】

第6・7章は、ドイツ語の地位の変化。ドイツ語は、19世紀、化学に関しては、Liebigの実験室の先進性と、化学工業とのリンクによって、国際会議や学術雑誌の言語として最も強いものになった。ただし、フランス語・英語も必要な言語だった。
第1次大戦で国際交流がとだえたことと、戦後の科学体制づくりで戦勝国がドイツの科学者を排除する態度をとったことによって、ドイツ語が使われる機会が減った。
また、アメリカ合衆国が第1次大戦中に強国になった。アメリカにはドイツ系住民がいてドイツ語も聞かれたが、参戦後にドイツ語が抑圧された。戦後、外国語の禁止は違憲とされたが、ドイツ語教育はおとろえた。アメリカで科学を学ぶ人が外国語を学ばない傾向が始まった。
1933年にナチ党が政権をとり、 ユダヤ人、共産主義者などを公職から追放した。大学や研究所も公職とされたので科学者の約20%が解雇された。その4分の3は外国、その多くはアメリカ合衆国に移った。ドイツ語にとって、ドイツが嫌われた、移住した人は英語を使った、研究者個人ネットワークのhubとしてドイツが働かなくなった、という三重の災難となった。
第1次大戦後と違って、第2次大戦後にはドイツ科学者へのボイコットは続かなかった。しかしドイツの中心性は失われた。

第8・9章は第2次大戦後のソ連の科学文献の増大とそれに対するアメリカ合衆国の対応。
ソ連は当初は多数の民族言語を尊重したが、1938年からロシア語を必須とするように変わった。科学文献はロシア語で書かれた。ただしソ連の科学・技術者の教育では外国語(多くの場合、英語)を読む能力も必要とされた。
アメリカ合衆国でも、とくにSputnik以後、ソ連の文献を読む必要性が感じられたが、ロシア語を学ぶ人は少なかった。
対策のひとつは機械翻訳だった。1954年、Georgetown大学のDostertは、IBMとの共同研究で、科学ロシア語(科学技術文献で使われる表現に限定されたロシア語)から英語への翻訳がうまくいっているデモンストレーションをした。しかしそれは誇大宣伝だったようだ。1964–66年に科学アカデミーの委員会で検討され、報告は自動翻訳には悲観的なものになった。機械翻訳はすたれた(1980年代にはまた出てくるが)。ソ連でも機械翻訳の研究がされたが、同じような経過をたどった。
もうひとつはソ連で出された主要学術雑誌を英語に訳して出版することだった。1949年、Earl Maxwell Colemanという人がつくったConsultants Bureau (のちPlenum)という会社が、化学の雑誌の全訳を始めた。翻訳者を従来の常識よりも安く雇い、英語版をアメリカ国内だけでなく外国にも売ることで、商売を成り立たせた。American Institute of Physicsも物理の雑誌の全訳を始めたが、のちにはColemanの会社にまかせることになった。

第10章は第2次大戦後東西に分裂したドイツの状況。ドイツ語は国際公用語からはずれた。国内の学術活動にはドイツ語が使われたが、ドイツ語による会議や学術雑誌への外国からの参加者は戦前よりも減った。
化学に関する抄録雑誌Chemisches Zentralblattは1830年から出され、ドイツ化学会の出版物となっていた。戦後1946年、東西別々に再発足して同じ名の別々の雑誌が出たことがあったが、1950年に(政治的対立にもかかわらず)統合された。しかし1969年に行き詰まった。抄録対象となる論文の多くが英語で書かれたものになったので、翻訳にかかる費用などの点で、英語圏のChemical Abstractsに勝てなくなったのだ。
Beilsteinの名で知られる有機化合物便覧(Handbuch)は、1881年の初版から第3版まではBeilsteinが編集した。その後、ドイツ化学会に引き継がれ、Springer社が出版することになった。第4版27巻が完成したのは1937年だった。戦後西ドイツで再開されたが、1981年にはその後の巻を英語で出すと決定した。さらに、ディジタル化の時代になって、紙による大部の出版物は成り立ちにくくなった。今ではBeilsteinデータベースはInformation Handling Systemsという企業の事業となり、内容はElsevierのReaxsysにとりこまれている。

第11章は英語が支配的となっている現在の世界の状況。
ドイツ語・フランス語などの学術雑誌が、まず多言語化し、それから英語化していった。
植物命名規約では、1906年以来、新種記載にラテン語による記述を義務づけていたが、2012年にそれをやめ、英語だけでよいとした。
科学の英語はcommunicationのためのものと割り切って使われるが、他の言語を使うとその民族のidentityを主張しているように響く。
英語母語話者とその他の人の間の不公平はある。非母語話者はとくに話す・聞く場面で苦労する。英語母語話者は外国語を学ぶ必要はなく、研究自体に多くの時間を使うことができる。
科学英語に母語話者の英語と別の標準を用意するべきか。賛否両論がある。
今の状況に至ったのは、英語が科学に特別に適していたからではない。いろいろな国の政策や科学者による選択が組み合わさってたまたまそうなったのだ。1960年代には植民地の独立で多言語化が進むと見えた。しかし新独立国の多くが国際共通語に英語を採用した。また留学先としてアメリカ合衆国がこのまれた。(ソ連はそれよりは少なく、1985年以後ますます少なくなった。) コンピュータ化されたデータベースの多くが英語圏で開発された。このようにして英語を使うことが有利になった。

結論の章。まず、英語支配の状況が将来も続くかどうか。著者は、英語支配が続く、他の単一言語が支配する、複数言語になる、という3つの可能性を考える。ただし他の単一言語(たとえば中国語)が支配する状況に移ることはあまりありそうもない。
また、自然言語と無関係に科学的知識の構造を構築した言語は(人間が科学を実践する地の文の言語にはならないと150年ほど前に判断されたのだが)、人間以外の知性との知識の交換を考えるときには必要になるかもしれない、と、SFや「SETI」の試みから例をとって述べている。

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• 鬼頭 昭雄, 2015: 異常気象と地球温暖化 — 未来に何が待っているか (岩波新書 新赤版 1538)。岩波書店, 208+2 pp. ISBN 978-4-00-431538-4.

地球温暖化に関する新書本などの知識提供型の読みものが、これまで少なかった。科学的知見を中心としたもので、IPCCの第5次報告書をふまえたものとしては、2013年に(新書判ではないもののペーパーバックで)同じ著者の『気候は変えられるか』[読書メモ]が出ているけれども、話の筋があまりわかりやすくなかった。本書のほうがだいぶ筋がしっかりしていると思う。出版社の編集者の仕事のちがいだろうか。ただし、本書はページ数のわりにたくさんの話題がつめこんである。それぞれの項目に説明不足のところがあることは避けられないかと思う。どこにどのような補足が必要かは内容をすでに知っているわたしなどには気づきにくいことで、専門外のかたから不足を指摘してくだされば、この本自体を変えることはできなくても別の形で補足することはできると思う。

著者は、気象庁気象研究所で、気候の数値モデルに、1980年代の開発の初期からかかわってきた人だ。気象庁は60歳定年なので、現在はそこを退職して大学所属となっている。著者は、研究者として、モンスーンの構造や、氷期をはじめとする古気候など、大規模な大気の循環にかかわる気候の基本的問題に取り組んできた。それから、地球温暖化の予測型シミュレーションにかかわった。2002年以来、日本の地球温暖化研究のうちで、気象研究所はとくに、温暖化に伴って極端現象(本書の「異常気象」と同じと考えてよい)がどうなるかの将来見通しを得る仕事を分担してきた。著者はそれをまとめる立場にあったこともある。

本書でいう「異常気象」は、「人が一生の間にまれにしか経験しない、大雨や強風などの短時間の激しい気象現象や、数ヶ月も続く干ばつや冷夏などのことです。」とされており、とくに気象庁で観測値を扱う際には「ある場所・ある時期において、30年間に1回以下の頻度で発生する現象」とされていることを紹介している。このような異常気象がときどき起こること自体は、実は平常のうちなのだ。

「気候」のほうは「長期にわたる気象の平均」とされ、それを代表する数量として30年平均値である「平年値」がある。30年よりも長い時間のうちには気候が変化することがある。それに伴って異常気象の頻度も変わるだろう。気候の変化(ここでは「変動」「変化」を区別しない)のうちで、人間活動の結果、大気中の二酸化炭素などの温室効果気体の濃度が変わり、大気を含む気候システムのエネルギー収支が変わることによる変化を「地球温暖化」と言っている。

「はじめに」では、その副題にあるように、人々が異常気象に敏感だが地球温暖化には鈍感であることに注意を向けている。

「第1章 異常気象」では、異常気象、平年値、気候変動などの用語の説明をしたあと、気候変化の事実として、観測値のある過去百年あまりの世界平均と日本の気温の変化を示す。次に、異常気象の事実として、日本で最近おきた記録的な高温の事例を示し、その原因として、ヒートアイランド、フェーン現象、地球温暖化が寄与していることを述べる。また、記録的な大雨の事例にふれたうえで、日本の過去百年あまりの雨のふりかたの変化傾向を述べる。大雨(短時間に大量の雨がふること)がふえているのだ。

「第2章 地球の気候はどう決まっているか」の前半では、地球の気候、とくに平均温度を決めるしくみについて、エネルギー収支に基づいて説明している。ここに温室効果が出てくる。(「宇宙空間から赤外線で見えるのは地上約5キロメートルの大気」と言い、「温室効果ガスが増えることは、宇宙へのエネルギー放出を妨げる効果がある」と言っているが、そこで赤外線で見える高さが変化することを述べなかったのはちょっと残念だ。もっとも、数値をまるめてしまえば、変化前後とも「約5キロメートル」になってしまうだろうから、書きにくいのだが。)　後半では、日本に「異常気象」をもたらすような、もっと広域の大気や海洋の現象である、「エルニーニョ現象」「ブロッキング」「北極振動」などを紹介する。

「第3章 気候変動の過去と現在」の前半では、地球の歴史の中での気候の変化(古気候)についての知見を紹介する。後半では、まず、最近十数年間に世界平均気温の上昇がにぶっている件(海洋の深さ2千mまでのエネルギー貯留量でみればにぶっていない)の話がある。それから、温暖化の原因特定(20世紀の気温上昇の原因が人間活動起源であるか)の話と、異常気象の原因特定(熱波や大雨などの発生確率が人間活動起源の気候変化でどれだけ変化したか)の話がある。原因特定の説明は簡単すぎるかもしれない。やや専門的な説明は日本気象学会 地球環境問題委員会 (2014) 『地球温暖化 — そのメカニズムと不確実性』[読書メモ]にある(ただしそちらでの用語は「要因分析」となっている)。

「第4章 21世紀の地球はどうなるか」では、地球温暖化予測と呼ばれる仕事は何をやっているかについて、天気予報と比較しながら説明している。そして、IPCC第5次報告書(AR5)にまとめられた結果にもとづいて、21世紀の、気温、降水量、雪氷、海面水位などについての見通しを述べる。AR5の結論的な「温暖化を66%をこえる確率で(世界平均気温で産業革命前と比べて) 2℃未満におさえるにはCO2排出量を炭素として1兆トン以下におさえる必要がある」という議論を紹介し「2℃目標を達成するには、いますぐ二酸化炭素排出のペースを下げる必要がある」と言っている。

「第5章 日本の気候はどうなるか」の前半では、気象研究所の地域気候モデルで日本付近を細かく計算した結果(気象庁 (2013)『地球温暖化予測情報 第8巻』 http://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/GWP/ )をもとに、21世紀末に予想される気候のもとで、猛暑、大雨などがどう変わるかの見通しを述べている。ただし都市の暑さは地球温暖化とは別の理屈によるヒートアイランド現象がからみ、都市の設計によってもいくらか変わる。後半では、世界の気候の変化の中でおこる台風、ブロッキング、エルニーニョ現象などの変化が日本におよぼす影響について論じている。(エルニーニョ現象がどう変わるかなど、まだ予測が困難な件もある。)

「第6章 気候のティッピングポイント」では、急激な(数十年以内)、あるいは不可逆な(回復に数百年から数千年かかる)変化が起こる可能性についての議論を紹介する。いずれのシナリオについても、起こるかどうかについての確信度は低い。(だからといって無視できるとは限らないので研究は続けられているのだが、まず第4章・5章で示された「予測」を知ったうえでつけたしの知識としてとらえたほうがよいだろう。)

「第7章 気候変動の影響 — 緩和策と適応策」。第6章までの内容はIPCCでいえばほぼ第1部会の話題であり、温暖化の生態系や社会への影響と対策にかかわる第2・第3部会の話題は第7章に集中している。対策としては緩和策(温室効果気体排出削減)と適応策が述べられ、つけたしとして気候工学(ジオエンジニアリング)の簡単な紹介がある。ほぼ最後に来ている気候工学が結論のように読めるかもしれないが、そうではない。気候工学の危険性を述べ、今のなりゆきでは(世界平均で)3-4℃の温暖化への適応策が必要だと述べたうえで、その適応策の困難さを考えると、排出削減にもっと積極的になったほうが得ではないかという結びになっている。(ただし「得」の評価に具体的に踏みこんでいるわけではない。)

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• 和田 純夫、大上 雅史、根本 和昭, 2014: 新・単位がわかると物理がわかる — SI単位系の成り立ちから自然単位系まで。ベレ出版, 247 pp. ISBN 978-4-86064-419-2.

2002年に出た同じ著者たちの『単位がわかると物理がわかる』[読書ノート]の新版。旧版は、SI単位の説明をおもてに出し、「次元」というキーワードを使ってはいないのだが、むしろ物理量の「次元」の考えかたを教える本だと思った。新版もそういう意義がある本だと思うが、旧版に比べると単位そのものを説明する本という性格が少し強まったような気がする。[2015-04-11 ようやく、しばらく見失っていた旧版の本を見つけて、拾い読みで比較しているが、まだ全体にわたって確認できていない。]

旧版で扱われていなかった「カンデラ」を含めてSI基本単位に関する限り網羅的になっている。このカンデラを含む光に関する量や音に関する量の説明(第7章)と、放射線に関する量の単位の説明(付録の章)がふえた。また、旧版でも紹介されていた「自然単位系」と根は同じなのだが別のことがらとして、SIのキログラムの定義がこれから自然定数に基づくものに変更されようとしていることの解説(第10章)もある。これだけ項目がふえたのに、ページ数は40ページふえただけだ。けずられた内容もあると思うのだが、わたしはまだ確認できていない。

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• 田中 博, 伊賀 啓太, 2015: はじめての気象学 (放送大学教材 8239)。放送大学教育振興会 (発売: NHK出版), 249 pp. ISBN 978-4-595-31583-1.

まえがきにあるように、「はじめて気象学を本格的に学びたいと考える一般の方々を念頭に、大学の教養教育程度の気象学の内容をまとめた放送大学の印刷教材である。」 授業はテレビ放送され、放送大学のウェブサイトでこの科目を紹介するページ http://www.ouj.ac.jp/hp/kamoku/H27/kyouyou/B/kiso/1234285.htmlによれば、2015年4月からの第1学期の放送時間は、土曜9時45分–10時30分となっている。

この授業は、木村・新野（2010) 『身近な気象学』に代わるものである。放送大学の教材は、授業担当者が変わるごとに、また担当者が変わらなくても5年ぐらいごとに、つくりなおされている。伊賀氏は、『身近な気象学』の（表紙などには名まえが出ていないが中身を見ると）授業や教材執筆を分担していた。田中氏は放送大学の担当は新規だが、気象学のいろいろな教材づくりにかかわっている。

『身近な気象学』もそうだったが、数式はほとんど使わないが、気象学の基礎的なことがらの物理的説明にはかなり深入りしている。こういう教材をつくるのはむずかしい仕事である。

放送大学の授業は15回なので、印刷教材の章だてもそれに対応している。各回の題名と分担は次のとおり。
1. 地球大気の歴史 /田中
2. 地球大気の鉛直構造と気温の南北分布 /田中 [注]
3. 太陽放射と熱のバランス /田中
4. 気圧と風 /伊賀
5. 地球の回転の効果 /伊賀
6. グローバルな大気循環 /田中
7. 雲と降水 /伊賀
8. 温帯低気圧 /伊賀
9. 台風と熱帯低気圧 /田中
10. 積乱雲の起こす嵐 /伊賀
11. 日本の四季の気象 /伊賀
12. ヒートアイランド /伊賀
13. 天気予報 /田中
14. エルニーニョと大気海洋相互作用 /田中
15. 異常気象と気候変動 /田中

• [注 (2021-03-27 追加)] この読書メモでは「…気温の鉛直分布」となっていたが、2021年改訂版の目次で「南北分布」になっていたのを見て、たぶんわたしの書きまちがいだと思ったので修正した。しかし、2015年版の本で実際どうなっていたかはまだ確認していない。

気象学のうち力学関係(4,5,6,8章、10章の初めの鉛直安定性の部分など)は、著者たちの専門家らしいくふうのある材料だ。ただし木村氏の道具だてが独創的だったのに比べると、わりあい標準的な教材になっていると思う。15章の天候年々変動や気候変動の話題は、田中氏の関心が反映された題材の選びかたになっていると思う。その他は、既存の教科書類からまとめなおしているようだ。

基本的に、気象学の入門教科書として勧められるものだと思う。わたしの授業をとっている人にも、むずかしさのレベルはほぼ同じで、重点の置きかたが違うので、補い合うものとして勧められそうだ。

しかし、(まだ通してていねいに読んだわけではないが) 行ったり来たり目をとおしているうちに、いくつか気になるところがあったので書き出しておく。そのうちには（編集過程の)まちがいの指摘も少しあるが、多くは著者あるいは編集者とわたしの関心の違いの表明であり批判というほどのものではない。

図には出典表示のあるものと、ないもの(著者の自作らしい)がある。自作の図は模式図が多いが、第2章の図2-3, 2-4は、惑星大気の気温の鉛直分布のグラフであり、相互比較しやすい形でならべている。出典があるものは、木村・新野(2010)やそのほかの教科書的文献からの図の再利用が多い。出典明示のマナーとしてはそれでよいのだと思うが、高校向けの教科書や資料集、あるいは(図1-4の場合)大学入試センターの試験問題であったりすると、図の内容に疑問をもった(おそらく少数の)読者が、図がどのような材料をどのように処理してつくられたかを知りたいときの手がかりが乏しい。おそらく、図の選択は、理解を助ける図であることを優先し、根拠にさかのぼれることは重視しなかったのだろう。授業担当が決まってから教材作成にかけられる期間が短かったのでそうするしかなかったのかもしれない。

（また、出典は明示されているが、情報が古いと思われるものもあった。図2-7は、木村・新野(2010)からの引用だが、その出典がVonder HaarとSuomiの1969年の論文であることも示されている。これは大気上端の放射の緯度に対する分布を直接的観測値にもとづいて示したおそらく最初の文献なのでこれをあげることは学説史的意義はあるし、新しいデータによるとしても図の特徴は変わらないのだが、わたしならば現時点で質がよいと認められたデータで作図したものを使いたいところだ。)

図13-5は、「気象庁提供」とされておりそれは正しいと思う。しかしそれに注がついていて、その先を見ると、「ラジオゾンデ観測網 http://macroscope.world.coocan.jp/ja/edu/earthobs/meteo/sondemap.html」とだけ書いてある。このURLが示すのはわたし(増田）が作ったウェブページで、表題は「世界のラジオゾンデ観測地点分布(2004年)」だ。これはおそらく、編集過程で、当初は増田の図を使おうとして、それから気象庁の図を使うことに変更したが、注を変更しそこなったのだろう。もしわたしの図を使ってくださったのならばURLだけでなく作成者名も書いてほしいというところだが、現状は気象庁が公開している図を「気象庁提供」と書いて引用しているので、注を消せば問題なさそうだ。

【なお、増田のこの図の材料に使ったデータはWMOのもので、2015年3月現在公開されているもの（内容は改訂されている)は https://www.wmo.int/pages/prog/www/ois/volume-a/vola-home.htm にあるWMO Catalogue of Radiosondes and Upper-air wind Systems の「Excel file / .xls format (July 2014 update)」 http://cao-ntcr.mipt.ru/all_doc/c4/raraxls/rara2013.xls である。】

また、図15-5は、注によれば、IPCC第5次評価報告書(AR5)の第1作業部会(WG1)の巻が出典のはずなのだが、その報告書の図をざっと見た限りでは見あたらない。(内容が比較的近いのはBox TS.5 Figure 1)。また、図の中に、「hockey stick」という語があるが、この語がIPCC報告書の図で使われるとは考えがたい。「Medieval Warm」も、IPCC AR5 WG1ならば「Medieval Climate Anomaly」という表現に変更されているはずだ。これもおそらく、編集過程で、図の選択がIPCCからその他の何かに変更され、注が対応しそこなったのだろう。

なお、この図の説明文は「過去1000年の気温変化と宇宙線強度の変化」となっている。両者をならべているだけで因果関係があると主張しているわけではないのだが、主張しているような気がすると思う。本文(253ページ)では「このような長期的な気候変動は太陽放射の変化などの自然変動による説明の他、地球に降り注ぐ宇宙線の変化とも高い相関を持ち、現在も研究が進められている。」と述べている。多くの専門家が、地上に達する宇宙線の変化の主要な原因は太陽活動だと思っているが、ここではその説明はないので、宇宙線と太陽活動が別々の外因だと思われそうだ。もっとも、「太陽放射」は本書では第3章の説明で可視光などの電磁波をさし、宇宙線を変調するのは太陽由来の磁場だから、別ものと見るのも理論面では筋はとおるのだが、観測事実の比較によって両者を分離して一方が重要だと主張することはとてもむずかしい。

第1章「地球大気の歴史」は、著者があまり得意でなく、また標準が必ずしも定まっていない分野を、がんばってまとめたものだと思う。専門家が見ると不満なところもあるかと思う。(わたしは、この分野に著者よりはやや踏み込んでいると思うが、専門ではない。)

わたしがたまたま気づいたことがらだが、1.4節に出てくる「ヤンガー・ドリアス」事件の原因が北アメリカからの淡水流出経路変化だという説は、その提唱者のひとりであるBroecker自身が2010年の本では否定的になっている。だからといって、その説は否定されたと言い切れる状況でもないと思うので、わたしにはどうすればよかったと対案を出せないのだが。

また、図1-5は「全地球凍結以降の過去5億年の気温変化 (Veizer他, 1999)」とされているが縦軸の説明は「酸素同位体比」であって、それがどのように気温に対応するかは明示されていない(本文から、この数値が小さい(図で上の)ほうが気温が高いのだろうと推測はできるが)。また、Veizerという人は、この5億年間の気温変化は、CO2濃度の変化との対応がよくなく、宇宙線との対応がよいと主張したが、その主張は定説になってはいない。(なお、この時間スケールの宇宙線の変動の主要因は太陽活動ではない。) ただしこの1999年の論文は、それらの主張の材料に使われているものの、同位体比自体に関する事実の論文らしく、その限りでは現在の地球科学の共通見解に近いのだと思う。それにしても、5億年の同位体比変動の話題ならば、たとえばBernerの著作から引用したほうがよかったのではないかと思う。

第5章のうちの地衡風の説明で使われている図5-5「回転系で気圧傾度がある場での空気塊の運動」は、すなおに見ると、空気塊が止まっているところから出発して、気圧傾度力とコリオリの力が働くと、時間とともに地衡風に漸近する、と言っているように見える。同様な説明は多くの教科書にある。しかし、実際に理論的にその空気塊の運動を追ってみると(摩擦なしならば)地衡風に落ちつかず慣性振動が続く。このことはわたしは学生のとき永田 豊 教授の海洋物理学の講義で聞いたのだが、島貫(1980)にわりあい詳しい説明がある。本書では本文(81ページ)で「 空気の運動の時間変化を順々に追っていくことももちろん可能であるが、定常な状態になるための条件から直接考える方がずっと簡単に導くことができる。」とことわっているので、慣性振動の問題は承知のうえであえて簡単な表現をしたのだろう。

まえがきに「国防」ということばがあったので、一瞬ギョッとしてしまった。「天気の変化について、正確な将来予測ができれば、日常生活や経済活動、さらには国防といった重要な局面で、大変有利に事を進めることが可能となる。」とある。確かに気象学は国防にとって重要だし、国防が悪だというのも極論なので、言われてみればもっともなのだ。たとえばアメリカ合衆国で書かれた教科書のまえがきにあっても驚かなかっただろう(そしてアメリカで博士号をとり最初に教職についた田中氏にとっては無理のない記述なのだろうと思う)。わたしが染まっている第2次大戦後の日本の公的教育の場面の話題が偏っているのかもしれない。その偏りをなくすべきか、維持するべきかでは迷うのだが。

文献

• Wally Broecker, 2010: The Great Ocean Conveyer: Discovering the Trigger for Abrupt Climate Change. Princeton Univ. Press, 154 pp. ISBN 978-0-691-14354-5.
  ウォーレス・ブロッカー 著, 川幡 穂高、眞中 卓也、大谷 壮矢、伊佐治 雄太 訳 (2013): 気候変動はなぜ起こるのか — グレート・オーシャン・コンベヤーの発見 (ブルーバックス B1846)。講談社, 209 pp. ISBN 978-4-06-257846-2. [読書メモ]
• 木村 龍治, 新野(にいの) 宏, 2010: 身近な気象学 (放送大学印刷教材)。 放送大学教育振興会, 231 pp. ISBN 978-4-595-31221-2. [読書ノート]
• 島貫 陸 (しまぬき あつし), 1980: 気象の理。東洋館出版社。
• J. Veizer et al. 1999: 87Sr/86Sr, δ13C and δ18O evolution of Phanerozoic seawater. Chemical Geology, 161: 59-88.

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• National Research Council, 2015: Climate Intervention: Carbon Dioxide Removal and Reliable Sequestration. National Academies Press, 140 pp. (仮). ISBN 978-0-309-30529-7. http://www.nap.edu/catalog/18805 (ここでは「CDRの巻」と呼ぶ。)
• National Research Council, 2015: Climate Intervention: Reflecting Sunlight to Cool Earth. National Academies Press, 234 pp. (仮). ISBN 978-0-309-31482-4. http://www.nap.edu/catalog/18988 (ここでは「AMの巻」と呼ぶ。)

地球温暖化対策としての「ジオエンジニアリング」(geoengineering)または「気候工学」(climate engineering)と呼ばれる技術群について、アメリカ合衆国科学アカデミー(NAS)で議論されていることは、1年ほど前から聞いていたのだが、2015年2月10日、報告書が発表された。体裁を整える編集がまだすんでいないPDFファイルがNational Academies Pressのウェブサイトに置かれている。ここでは、この暫定版PDFにもとづいて述べる(上に「仮」として示したページ数は暫定版のもの)。数か月以内に出版され、紙の本は有料となるが、PDFファイルは無料ダウンロードできるだろう。

正確にいうと、NASの関連機関であるNational Research Council (NRC、頭文字が原子力規制委員会と同じになるが別もの)のCommittee on Geoengineering Climate: Technical Evaluation and Discussion of Impactsという委員会の報告だ。この委員会は、NRCの地球・生物研究部(Division on Earth and Life Studies)の、大気科学・気候委員会(Board on Atmospheric Sciences and Climate)と海洋研究委員会(Ocean Studies Board)のもとにつくられた。

この検討は、NASの意志に加えて、政府からの要請を受けて行なわれた。業務委託した政府の省庁として、NOAA, NASA, エネルギー省(DoE)があるのは予想どおりだが、そのほかに”intelligence community” があげられている。おそらくCIAなどが、気候工学を、国家安全保障にかかわる問題として考えているのだ。とくに、どこかの国や民間人が勝手に気候工学的なことを実行してしまうことを警戒しているようだ。

委員会の名まえにはgeoengineeringということばが使われている。(ただしこれは動名詞で「climateをgeoengineerする」という表現になっているようだ。この表現はRoyal Society (2009)の表題から引き継いだようだ。) しかし、委員会での議論の結果、engineerは、人が対象(ここでは気候)のしくみをよく理解して制御する能力がある場合にふさわしいことばだが、現状ではその能力はとても不確かだ、という理由で、報告書の表題には、climate intervention (気候への介入)という表現が選ばれた。ただし、本文中の表現は必ずしも統一されていない。わたしの説明では便宜上「気候工学」を使うことがある。

この主題についての総括的なレビューとしてはこれまで、イギリスの科学アカデミーに相当する機関であるRoyal Societyが2009年に出した報告書が基本とされてきた。今度のNRC報告書は、それから5年ほどの進展をふまえた改訂のような意味がある。ただし、検討の趣旨は技術評価であり、ガバナンスや倫理に関しては、問題の存在を指摘はするものの、そのさきの議論はしていない。委員にも、科学史家James Fleming [このメモでは人名は敬称を略する]が含まれているほかは、わたしにわかるかぎりで全員が自然科学や工学の背景をもつ人であり、社会科学者や倫理学者などは含まれていないようだ(謝辞に示された査読者にClive Hamiltonがはいっているが)。

委員長Marcia McNuttは現在Science誌編集長だが、もともと固体地球物理が専門で、地質調査所(USGS)長をつとめた人なので、科学技術と行政の関係にかかわる見識を期待されたのだと思う。委員のうちには、気候工学にかかわる研究論文を出している人もいる。Ken Caldeiraや、(David Keithと共著の仕事が多い) M. Granger Morgan、(数値実験のプロジェクトGeoMIPのメンバーでその幹事Kravitzの職場の先輩(上司?)である) Philip Raschなどが含まれる。しかし、直接に気候工学を研究していないが、それを評価できそうな、関連分野の知識のある人も入れている。たとえば、大気物理の理論家で、どちらかというと惑星大気が専門のRaymond Pierrehumbertがいる。また、現在は大学教授だが海軍にいたDavid Titleyがいる。気候と国家安全保障とのからみの専門家なのだと思う。わたしが名まえを覚えていない人についてちょっと調べてみると、生態学や地球化学を専門とする人がいる。

委員会での検討は、IPCCとだいたい同様に、独自の研究はおこなわず、既存の文献をもとにまとめている。

Royal Society (2009)以来、geoengineeringは、Solar Radiation Management (SRM)とCarbon Dioxide Removal (CDR)とに大きく分けて論じる慣例ができた。(この2つの用語ではカバーしきれない提案もあるのだが、どちらかの類似のものとしてまとめることはできる。) 今回のNRCの委員会も、だいたいそれを踏襲したうえで、両者は、ねらいも、ガバナンスの問題点も、非常に違うので(要約の表「Table S.1」で対比して示している)、それぞれを主題とした2冊の報告書を出すことにした。ただし、ひとつの問いに対する答えなので、2冊の報告書の、要約(Summary)と、序論(第1章、Introduction)には同じ文章がはいっている。

CDRという表現はここでも使われているが、SRMという表現は、managementは(engineeringと同様)制御能力があることを前提とするが実際はそうでないとして避け、表題ではreflecting sunlight、本文中の技術群の名としてはalbedo modificationという表現を使っている(ただし必ずしも徹底していない)。ここでは仮にAMと略すことにするが、これは略語としてはわかりにくいと思うので、わたしはとうぶん、これ以外の場ではSRMを使い続けることになりそうだ。

2冊に共通の要約(Summary)には、6つの勧告が含まれている。それぞれの勧告をさらに縮めて紹介する。
勧告1: 気候変化対策はおもに緩和策(排出削減)と適応策によるべきだ。
勧告2: CDRの技術の研究開発に投資すべきだ。
勧告3: 気候に変化をおこす規模でのAMは、まだ実行すべきではない。
勧告4: AMの研究計画をたてるべきだ。
勧告5: (USAは)放射強制力の変化とそれに伴う気候の変化を検出・測定する能力を改良すべきだ。
勧告6: AMの研究には(既存のものに加えて)どんな研究ガバナンスが必要か、また、そのようなガバナンスはどのような研究を必要とするか、を検討する熟議を始めるべきだ。

要約の結論部分では、次のようなことが述べられている。
– 気候への介入は、排出削減に代わるものではないが、必要になる場合に備えて科学的根拠をもつ技術を研究するべきだ。
– CDRは今は費用が高すぎるが、技術革新に期待したい。
– AMは不確かなリスクが大きすぎる。まず影響の研究が必要だ。
– 研究は、robustで、openで、基礎科学的知見が得られるもので、国際的であるべきだ。

2冊の構成は大筋で同じ形になっている。第1章は共通の背景として、地球温暖化と対策を概観している。
第2章はCDR, AMそれぞれについて、技術を分類して論じている。
第3章は主要な技術を評価する。AMのほうは実質的に、成層圏エーロゾル注入と、海上雲反射強化にしぼって論じている。(宇宙反射物は費用が高い、陸のアルベド改変は大規模化が困難、海の浮遊物は環境影響が不確か、(AMではなく赤外放射改変である)巻雲改変はまだ基礎科学的知見が不足、といった理由で、簡単にかたづけている。) CDRのほうは数えかたにもよるが6つくらいの技術を同様な重みで論じている。内わけはこの記事のあとのほうで紹介する。
第3章の最後に、複数の軸について、技術間の相対的優劣を、その評価の確信度をそえて、表にしている。軸には、潜在的な効果の大きさ、技術がどのくらい確立しているか、気候対策として有効な規模まで大規模化あるいは普及できそうか、環境への有害な副作用が予想されるか、費用の見積もり、などがある。
【[2019-06-15 補足] この表が紙面の場所をとっていて見わたしにくかったので、2015年3月に、つめなおした表をつくった。それは表計算ソフトウェアのワークシートだったが、2019年6月、HTMLの表に書きなおして、暫定的にわたしのウェブサイトの[このページ]に置いた。説明は英語のまま省略表現にしてあり、これだけでは情報不足だが、原本を読む参考にはなると思う。】
第4章は社会的問題点。AMのほうは、研究と実施の段階を分け、研究のガバナンスを論じている。これまでの議論の文献などを列挙していて、長いが、社会科学的検討をしているわけではなく、オリジナルな主張をしているのでもないようだ。CDRのほうは、短く、いろいろな社会的問題点を整理してあげている。
第5章は提言。その要点は「要約」に再録されている。

CDRとAMを、将来実施される可能性のある技術とみて議論しているのだが、論調が、CDRのほうは、今すぐは費用が高いので困難だが将来はたぶん必要になるだろうという意味で積極的、AMのほうは有害な副作用のほうが大きくなる可能性があるので実行は避けるべきだというものになっている。わたしは、ちょっと差をつけすぎのような気がした。CDRは、大気に限れば、人為的改変を減らすおだやかな策だといえるが、炭素の行き先となる地下や海のどこかに大きな環境改変をもたらす。そのことの指摘も本書にはあるのだが、深入りしていない。

また、第3章で、各技術を評価したところの、それぞれ終わりに今後の方向性を述べているが、それは今後どんな研究をすべきかが中心だ。「勧告」も、研究に関するものが主になっている。これは、NRCの母体(のひとつ)であるNASが、代議制ではないものの科学者を代表する組織であり、科学者たち自身が何をすべきかを主要な課題としているから、委員会への問いがそういう性質のものになったのだろう。科学者が集団利己的にふるまっているわけではないと思う。

それにしても、勧告5は、観測に予算をつけろという主張で、その内容が大気科学への我田引水のような気もするが、これは、科学アカデミーが、国の宇宙政策の中で、地球観測衛星の必要性を根拠づける役まわりになっていて、今回もその役割を果たしているのだと思う。また内容面からは、AMの実施の可能性があるとすれば、いつかは野外実験による技術検証が必要になるが、現状では、大気放射改変の効果が検出できるが有害な影響はないと約束できるような実験計画はつくれない。それを打開したいならば、検出能力を高めたいのは切実な要求だ。

ここから、CDRを、本書がどのように分類して論じているかを紹介する。本書の論旨にそったつもりだが大幅に組みかえており、わたしの事前の知識による偏りがあるかもしれない。

CDRと緩和策とは連続しており、区別はどうしても便宜的になる。本書ではCDRを、「大気から二酸化炭素を吸収し、その炭素を大気から隔離する」という形にあてはまるものに限っている。ただし隔離が完全でなくても、大気にもどるまでに数百年以上かかればよい。

CDRの技術を、大きく人工的回収と、自然の炭素循環の改変に分ける。

人工的な二酸化炭素回収隔離(CCS)は、燃料(燃焼排気または燃料改質過程)から取り出すものと、空気から取り出すもの(直接空気回収 direct air capture, 本書では隔離を含めてDACSと表現)に分けられる。燃料から取り出すもののうち、化石燃料からのものが狭い意味のCCSだが、これは本書でいうCDRに含まれない(緩和策に含まれる)。バイオ燃料からのもの(BECCS)は、燃料作物の栽培まで含めてとらえてCDRに含めている。

取り出された二酸化炭素の行き先は、海も原理的にはありうるが、法的・社会的制約があるので、ほぼ地中(海底の地下を含む)にしぼられる。なお、二酸化炭素を資源として利用することも、温暖化対策に有効な量の規模にはなりえないと思われるが、選択肢として明記されている。おそらく技術開発の動機として重要だからだと思う。

CCSの技術はすでに実施されているが、それはおもに石油増進回収への利用を兼ねたものである。(利用を兼ねないものは、炭素排出のペナルティがないと実現しないだろう。) 既存のCCSの規模は数十 MtCO2/年だが、温暖化対策に有効になるためには、その千倍の桁が必要であり、地下の隔離場所を確保すること(安全性評価、社会的受容)と、費用を下げることが前提として必要となる。

BECCSは、バイオ燃料栽培のための土地が食料生産や自然生態系保護との競合で制約される。また、化石燃料CCSのほうが効率がよいので、大規模実施は化石燃料消費がじゅうぶん減ってからになるだろう、という見通しを述べている。

直接空気回収は、二酸化炭素濃度の違いのせいで、原理的に必要となるエネルギーコストが、燃料からのCCSの2倍から10倍かかると見積もられている。吸収技術も別のものを開発する必要があるかもしれない。

自然の炭素循環の改変としては、次のものがある。

• 「土地管理」(land management)による陸上植生・土壌への貯留の増加
  • (森林破壊の抑制は重要だがCDRでなく緩和策に含める)
  • 森林育成(回復はreforestration、新規はafforestation)
  • 農地・草地の管理のくふうによる炭素貯留増加
  • (炭として農地に入れるbiocharは囲み記事で言及しCDRに数えないとしている)
• 海洋生物ポンプ(固体粒子の沈降)による深層への輸送の強化
  • 栄養元素補給によるプランクトンの生育促進
    • (窒素やリンの施肥 … CDRではあるが大規模化困難)
    • 鉄の施肥
  • (人工の水ポンプによる表面と深層の水の交換 … CDRではあるが大規模化困難)
• (無機)地球化学的な炭素循環への介入
  • カルシウム・マグネシウム珪酸塩岩石の風化の人工的加速
  • 海洋へのアルカリ類の追加による海洋の(中和された形での)炭素貯留の増加

このうち、「土地管理」は、わりあい成熟した技術だが、他の土地利用、とくに食料生産との競合による限界がある。

海洋鉄施肥は、ふえた有機物が分解しないで沈んでくれるかどうか、また、鉄はどうなるか(施肥の効果は持続するか)が不確かであり、費用はかつて考えられたほど安くない。また、生態系・海洋化学への環境影響が不確かであり、現状では国際法の制約もあって、実施できない。

岩石風化の加速と海洋アルカリ度増加は、原理はわかっているが、まだ実験で実証されていない。いずれも鉱物を採掘する必要があり、それが実行可能な規模の制約となる。採掘地の環境保全や住民の合意も必要である。

結局、CDRの各技術はそれぞれ困難があるが、困難の性質が違っている。
– 「土地管理」は、技術はあり費用は比較的安いが、土地利用の限界がある。
– BECCSは、技術はあるが費用が高く、土地利用の限界もある。
– 直接空気回収は、技術の改良が必要であり、費用が高い。
– 岩石風化加速と海洋アルカリ度増加は、原理はわかっているが未熟な技術である。
– 海洋施肥は、効果も環境影響も不確かであり今のところオプションにならない。

文献

• Royal Society, 2009: Geoengineering the Climate: science, governance and uncertainty. https://royalsociety.org/policy/publications/2009/geoengineering-climate/

折り返しのあとに詳しい目次をつける。ページ番号が入れてあるが、これは仮の版のもので最終版では変わるかもしれない。また、仮の版の目次に抜けていた項目を気づいた限りで補ったがそれにはページ番号を入れていない。
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