• 岸田 一隆, 2014: 3つの循環と文明論の科学 — 人類の未来を大切に思うあなたのためのリベラルアーツ。エネルギーフォーラム, 205 pp. ISBN 978-4-88555-435-3.

2014年9月の新刊。ネット上で情報(新聞にのった書評の見出しだったようだ)を見て出版を知った。著者はもともと物理学者で現在の専門は科学コミュニケーション。「科学コミュニケーション」という著書(2011年、平凡社新書)もあるがわたしは読んでいない。2012年に出た「ボクらのエネルギーって、どうなるの!? 」(エクスナレッジ)は読んだ。科学を専門としない学生にエネルギーそのものとエネルギー資源の問題を語る本だが、とらえかたがややエネルギー(電力)供給者寄りであるように感じられた。だから、昔の「電力新報社」を引き継ぐエネルギーフォーラムから本を出すのは当然と思われた。しかし本書の態度はあまりエネルギー産業寄りではないので、(出版社が認めたことに)ちょっと驚いた。本書の観点は、人類の持続可能性に注目するという意味で、わたしのものと大きくは違わない。福島原子力事故後の日本の言論のうちでは原子力関連技術に肯定的なほうではあるが、むきだしの推進論ではなく、経済規模縮小を覚悟することとの選択の問題として述べている。

第1章。人類の歴史の中で、人類に関する量(大まかなとらえかたなので人口でもエネルギー消費量でもよいとのこと)の発展に、3回の爆発的加速があった、と著者は認識する。1回めは約10万年前、ことばを使うなどの能力をもったこと。2回めは約1万年前、農業や都市の発達。3回めは約250年前、産業革命と近代科学の発達。人口などの量で見ると、短期的停滞はあるが、3期間とも変化傾向の基本は指数関数的成長だ。ただし成長率が違う。もし成長率に相当する量に注目すればそれぞれの期間の社会は定常的だとも言える。

第2章。現代の人類社会には3つの循環がある、と著者は認識する。前の章の3つの成長率の期間に対応させて、各段階でひとつずつ循環がふえた構造ができたと考えている。第1段階からあるのが物質・エネルギー循環、第2段階で加わるのが経済学用語でいう生産・消費を含む「産業循環」、第3段階が金融循環だ。(金融循環に注目したのは、2012年の本での青木秀和氏との議論がきっかけだそうだ。)
金融循環は限りなく大きくなることが可能だが、そうすると現実には物質・エネルギー循環を加速してしまうので、物質・エネルギー循環が限界にぶつかる。持続するためには指数関数的成長から定常的サイクルに移る必要がある。自然の物質・エネルギー循環だけでは現在の規模の人間社会は支えられない。人工的物質・エネルギー循環をつくること(リサイクル)が必要だ。

第3章。物質・エネルギー循環を考えるうえで基本となるのは熱力学第2法則だ。
自然による資源の再生のしくみは、長い時間の経過が必要な地質学的プロセスと、生物によるエネルギーの凝縮(光合成)に限られる。【わたしはこれだけではないような気がするが、明確に示せない。】
第2段階で、農業による土壌の消耗と、燃料需要(とくに製鉄)による森林の消耗が起きた。江戸時代の日本は消耗をわりあいうまく防げた例だが、そこには人の働きによるリサイクルがあった。
第3段階では化石燃料が使われ、多くの人口をささえられるようになった。人間の環境占有面積 (ecological footprint)が大きくなった。持続のためにはこれを小さくしていく必要がある。
環境保全のために考えられているもののうち、リサイクルは、エネルギー消費が大きいことが多い。また「スローライフ」には量の限界がある。

第4章。物質資源の人工的再生(リサイクル)が必要だ。それにはエネルギーが必要だ。再生可能エネルギー(自然エネルギー)は小規模分散型だ。将来はそれで人間社会のエネルギー需要をまかなうことを期待したいが、すぐにはできないので、つなぎとして化石燃料および原子力を賢く使う必要がある。原子力については、核燃料サイクルができれば、つなぎにとどまらず、人工的再生を担い続けるものともなりうると著者は考えている。
核燃料サイクルに向かうかどうかは価値判断の問題だ。ただし、経済成長をめざすなら核燃料サイクルが必要になるかもしれない。原子力をやめるのならば経済縮小が必要になるかもしれない。
いずれにせよ(これから原子力をやめるとしてもこれまでにできたぶんは)核廃棄物処理が必要だ。十万年にもわたる安全確保の約束はできないので、長寿命放射性核種をつぶすような核種変換をするべきだ。その技術はまだ完成していないが研究はある(2012年の本の大井川宏之氏の話)。【核種変換の技術ができたとしても、それとともに化学的な再処理過程も必要であり、それを含めた安全確保が必要になる。】
自然プロセスのうち、微生物の働きは加速できるかもしれない、として、その応用が期待される例として、微生物燃料電池(有機物を分解して電気を起こす)、リン回収、石油に似た燃料の生産をあげている。
食料問題に関しては、塩分に強い作物の育種に期待する。その補助手段として、著者は、重イオンビーム(加速器によって作られるものらしい)をあげている。【重イオンビームは突然変異の確率を高める手段であってそれにすぎないはずだ。他の手段に比べてすぐれているのか、わたしはまだ知らない。】

第5章。これまでの経済学は成長を前提としてきた。ここで第1・2章でいう第3段階をさらに2つに分ける。前半は重工業型成長で、公害もあったが、「中間層」と呼ばれるおおぜいの人々の所得がふえた。後半は金融型成長で、富が少数の人に集中し、格差が拡大してしまった。

第6章。成長を前提としない社会を設計する必要がある。物質・エネルギー循環については科学的考察が必要だ。富を分け合う共同体を空間的にも(世界に)時間的にも(将来世代に)拡大して考える必要がある。成長の時代の習慣やルールを変える必要がある。
著者の考えでは、必要な社会変革の向きは「ローカル化」ではない。グローバルネットワークだ。ただし利己的な行動を制約するルールをもつものにする。住まいかたは多極集中型。ただし「極」は福祉と教育を提供するところであり、職場は分散してよい。日本は世界のモデルケースになりうる。

第7章。社会の変革が必要だ。そのためには論理的思考と価値判断が必要だ。そこで、認識対象という意味でも、分け合う共同体という意味でも、世界を広くすることが必要だ。
合意プロセスを形成することが必要だ。科学コミュニケーションもそれに寄与するものだ。国単位の交渉は利己的になりがちだが、利他性をもった市民の選択が影響を及ぼせるだろう。
成長がない定常経済でも、知的活動は続き、進歩できる。
(激しい気候変動などのために定常ではない時代もあるかもしれないが。）

第8章。分析するスペシャリストも必要だが、総合的な価値判断をする人がとくに必要だ。少数のリーダーだけでなく多くの市民がそうなるべきだ。とくに、哲学(原典の思想)に回帰した学者・専門家、価値判断を中止しないジャーナリスト、人生を通じてきたえられた高齢者が、その役割を果たせるだろう。
科学コミュニケーションやジャーナリズムは、合意形成プロセスに貢献する。
未来の選択には、現実認識の違いも、価値観の違いも影響する。人々の価値観のうちには、人類はなりゆきで滅びてもよいというものも、いっさい人工を排して生きていくべきだというものもありうるが、著者はこの両極端に反対だ。未来の世代に選択肢を残すべきであり、今する選択は将来までにらんですべきだと考えている。

【著者の主張が全部理解できたわけではないが、わかった限りでは、原子力関係の技術への期待の度合いを除いて、賛同するところが多い。】

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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