• 江守 正多 + 気候シナリオ「実感」プロジェクト影響未来像班, 2012: 地球温暖化はどれくらい「怖い」か? — 温暖化リスクの全体像を探る。技術評論社, 311 pp. ISBN 978-4-7741-5035-2.

わたしはこの本の執筆にも、そのもとになった研究プロジェクトにもかかわっていない。しかし、何か偶然的事情が違っていたらかかわっていたかもしれない。かかわっていたとしても、内容はあまり違わなかったと思う。わたしが2007年に書いた「地球温暖化を過不足なく理解する」という趣旨をさらに具体的に述べたものだと言える。寺田寅彦流に言えば([別記事参照])、温暖化をこわがりすぎず、こわがらなさすぎず、正当にこわがるための知識を共有しようということだ。

この「実感」プロジェクトは、国(環境省)の研究費による研究プロジェクトの一部だが、狭い意味の科学研究ではなく、科学的知見(並行して行なわれている狭い意味の科学研究の成果を含む)を一般の人にわかってもらえるようにする試みだ。本書を書いているのは、科学コミュニケーションの専門家ではなく、温暖化の科学研究あるいはそのまとめを担当している科学者自身だ。ただし、温暖化が起きる原理や、温暖化予測(英語ではprojection)と呼ばれるシミュレーションがどのような考えで行なわれているかについての説明は簡単にすませている。それは別の本、たとえば江守(2008)「地球温暖化の予測は「正しい」か?」[読書ノート]を見てほしいという判断なのだろう。IPCCで言えば第2部会にあたる、温暖化が生態系や人間社会におよぼす影響に関する科学的知見が中心になっており、IPCCで議論された「主要な脆弱性」(key vulnerabilities)の中身に立ち入って検討したものだ。

地球温暖化は(すでに起こっているにちがいないが、主として)将来人間社会にとって悪いことが起こる可能性が高くなっているという問題だ。そういうものごとは「リスク」としてとらえる必要がある。ここから終章の議論に沿って述べる。リスクとは、悪いできごとの発生確率×被害の大きさ、のようなものだが、量的なかけざんとは限らない。人間社会のリスクへの対応のしかたが「リスク管理」であり、それにはリスクの回避、低減、移転、保有という選択肢がある。 地球温暖化の場合、完全な回避は不可能であり、個別主体間の移転はありうるが、人間社会全体としてはリスク低減(「緩和策」と適応策）とリスク保有(温暖化を受け入れる)の組み合わせで対応することになる。どの選択肢をどれだけ使うか、政策判断が必要であり、社会が情報を共有して議論するべきだ（というのが著者の主張でありわたしも賛同する)。

【ここで「緩和策」は温暖化自体を弱めることであり、適応策は温暖化自体は変えないがそれが人間社会に及ぼす害を弱めることである。わたしは「緩和策」という用語で適応策を連想するので自分でことばを選べるときは「軽減策」としているのだがこれも適応策をさすと思われる可能性もある。ここではカッコつきで「緩和策」と表現しておく。】

江守氏による序章の中で、温暖化の影響を知ると言っても、その問いは目的によって違うという話がある。「緩和策」のために必要なのは全体像であり、適応策のために必要なのは個別具体的な知識なのだ。本書は前者に重点があり、温暖化の全体像を知ることをめざす。しかし、内容を読んでいくと適応策の話が多い。ひとつには執筆者の多くが温暖化の影響とともに適応策を考えてきた人だという背景があるのだろう。しかしもっと積極的に、温暖化がどれだけこわいか(「緩和策」が必要とされるか)を考えるうえでも、生態系や人間社会がどれだけ適応可能かの知識が重要だからなのだ(次に引用する「全体像の観点」の第5項目）。

序章で「全体像の観点」として次の項目があげられている。
1. 影響予測の定量的な不確実性
2. 気候変化以外の要因の寄与 … 例、人口増加、都市化
3. 好影響と悪影響
4. 直接影響と間接影響 … 例、外国の気候変化も貿易などを通じて日本社会に影響
5. 適応の効果、適応導入の難易度
6. フィードバック、高次影響
7. サプライズ[予測外の急な変化]の可能性とインパクト
8. 価値判断に依存する部分

本全体の章構成と執筆者は次のとおり。
序章 なぜ地球温暖化の影響の「全体像」を知るべきか /江守
第1章 気候への影響 /江守、伊藤 昭彦、阿部 彩子、山中 康裕、山本 彬友
第2章 陸上の生物への影響 /伊藤
第3章 海の生物への影響 /藤井 賢彦、山中
第4章 水への影響 /沖 大幹
第5章 農業への影響 /長谷川 利拡
第6章 沿岸域への影響 /横木 裕宗
第7章 健康への影響 /本田 靖
第8章 その他の影響 /高橋 潔
終章 温暖化影響の全体像をどう見るか /江守

「その他の影響」の章の話題は、産業、人口移動、国際紛争、社会的格差などだ。

第1章で論じられる気候変化には、気温の変化のほかに、降水などの水循環の変化、極端現象(いわゆる異常気象)の確率の変化、海水準変化などが含まれている。そして「破局的な変化」(「サプライズ」とほぼ同じと思われる)として、南極氷床の一部が(標準的予測よりも)速く崩壊する可能性や、メタンハイドレートが分解して温暖化を加速する可能性などが論じられている。海洋酸性化は第3章の話題に含まれている。

終章には次のような議論がある。深刻さの評価を一つにまとめることは不可能。価値判断がはいる。ひとつには、科学的情報は不確実さを含むから、もうひとつには、だれにとってか(現在の人類にとってか、将来の世代も含むのか、人間以外の生物も含むのか)によって深刻さが異なるからだ。

読んでみて、議論がすっきりしないところが多い。その一部は、表現方法がまだ専門家向けになっていたり、背景となる概念の説明が足りなかったりすることによるもので、表現をくふうしたり説明を補足したりすればわかりやすくなると思う。しかし一部は、最新の科学的知見が社会からの問いに単純に答えられるものに至っていない(しかし何も知らないのと同じでもない）ときに、その内容をうそをつかずにどう伝えるかという問題に由来するわかりにくさだと思う。いずれにしても、専門家の分担執筆という形ではこのあたりが限界かもしれない。専門家と専門外の人がいっしょに時間をかけていろいろと表現をくふうする必要がありそうだ。

• 沼澤 篤, 2009: 霞ヶ浦考現学入門。 土浦:筑波書林, 200 pp. ISBN 978-4-86004-080-2.

著者は理学博士で、1989年より霞ヶ浦の環境問題を研究、現在、社団法人霞ヶ浦市民協会主任研究員。本書は一般市民向けに書いた本で、参考文献をあげていない。将来詳しい参考文献表をつけた学術的な著作を執筆することを考えているそうだ。湖の過去の姿を知る手がかりとなる情報を提供した人の名まえや、数十年前の研究者の名まえは出てくるのだが、現役の研究者の個人名や、研究機関・企業・NPOなどの団体名はあまり見られない。だれが言っているかよりも主張の内容のほうを話題にしたいという意図の現われなのだろう。

日本の湖についての研究は山地の深い湖についてのものが多かった。深い湖では有機物が底に堆積することによって水質が極度に富栄養化しないですむ。浅い湖の事情は違う。霞ヶ浦の場合は、冬も凍ることが少なく、平地にあって風が強いので波がよく起こる。この条件が共通する例は少ないそうだ。琵琶湖も山にかこまれているせいか波がそれほど強くないそうだ。(浜名湖には言及されていない。) 霞ヶ浦では、波が強いとき底の泥が巻き上げられる。近代化前の状況では、その泥が岸の砂浜に打ち上げられ、また有機物がアシ原にとらえられて、空気に接して分解することで、浄化作用があった。ところが今では、コンクリート堤防がつくられたのでこの浄化作用がおとろえてしまった。著者は浄化作用をとりもどすための策を考えるが、水田その他の土地利用が進んだところを湖にもどすのは社会的に現実的でないと考えるので、堤防の湖側に砂浜やアシ原を作るべきだという提案になる。国土交通省が進めている消波装置は、沿岸の人のための施設をまもる意義は認められるが、湖の浄化には逆効果だそうだ。

また、かつて湖岸線は複雑な形をしていて、湾や河口部の湿地などには水生植物(浮葉植物と沈水植物)がしげり、窒素やリンを吸収する働きもしていた。アサザもこういうところに育つ浮葉植物の1種だ。したがって、こういう環境にアサザを復活させるのはわかるのだが、湖本体にアサザを植えようとするのは不自然なことであり、波浪をおさえてアサザをまもれば、ほかの植物の生育をさまたげるし、水質改善にもならない。

行政官は2年、3年で異動してしまい、研究者は専門分科が細かく分かれているために、霞ヶ浦を大局的に見て再生の策を考えることがむずかしくなっている。著者は霞ヶ浦の「ホームドクター」が必要だという。著者自身それをめざしているようだが、もっとおおぜい必要だと考えているらしい。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
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• 福島原発事故独立検証委員会 ((財)日本再建イニシアティブ), 2012: 福島原発事故独立検証委員会 調査・検証報告書。ディスカヴァー・トウェンティワン, 403 pp. ISBN 978-4-7993-1158-5.

外国出張の飛行機の約12時間を使って読んだ。報告書は読み続けるのに根気がいるものが多いが、この本は読み物としてもよくできていると思った。この企画に参加した人たちの視点からくる偏りはありうるが、(必ずしも統一された書きかたではないものの)注として情報の出典にさかのぼる手がかりも含まれている。2012年3月末の時点で福島原子力事故に関する知識を整理するために読む本としてはいちばん勧められると思う。

詳しい目次を含む紹介ページが財団のウェブサイトの下の次のところにある。 http://rebuildjpn.org/fukushima/report

通称「民間事故調」または「北澤委員会」の報告書。「プログラム・ディレクター」であり実質的発起人だったらしい船橋洋一氏によるまえがきでの中でも「民間事故調」という表現が使われており、当初はそういう名前で考えられたらしい。しかしここでの「民間」は政府の管轄下にないという意味なので「独立」のほうが妥当だと思う。政府事故調でさえ強制捜査権はもたないが、これはまったく自主的な活動なので、著者たちがインタビューしようとした重要な当事者のうちでも、東京電力(とくに事故当時の経営陣)や福島県庁の発言は得られていない。

この報告書は、船橋氏、秋山信将氏、塩崎彰久氏、古川勝久氏(報告書作成には参加していない)によって構想された。まず「日本再建イニシアティブ」という財団がつくられた。そのもとに船橋氏、北澤桂スタッフディレクター、大塚隆エディター[もと新聞社編集者]による事務局と、調査・執筆の実務をする約30人の作業グループを形成した(雇ったのかボランティアなのかはわからない)。そのうち報告書執筆にかかわった人の紹介は巻末にあるが、ジャーナリスト、法律家とともに社会科学系の博士課程大学院生を含んでいる。院生のうちでも開沼博氏は著書のある人であり、本書第9章の「地方の『原子力ムラ』」というとらえかたは開沼氏の枠組みが採用されたのだと思われる。

北澤宏一委員長(委員会発足は2011年10月なのですでに科学技術振興機構理事長ではなくなっていた)はじめ6人(当初7人、黒川清氏は国会事故調査委員会の委員長になったため兼任を避けて辞任)の委員の役割は監修者的なものだったようだ。ただしこの監修は形式的なものではなく、報告書の方向を定め、またその質に責任をもつものなので、この委員会を著者扱いするのは正しいのだろう。

政府機関の報告書が電子版オンライン公開されることがふえてきたなかで、本書は電子版も有料としたことを批判する人もいるが、配布費用を読者に負担してもらうという趣旨、および出版主体がなくなっても残る本という形をとったことは理解できる。そして、読んだ印象として、この内容で税こみ1575円は安い本だ。印税相当として売り上げの10%を今後の関連活動にあてるとしているが、委員は報酬を受けず、その他の費用は財団が別途確保したため、安くできたのだろう。

ただし誤植らしいところがあちこちに見られたのは惜しい。気づいたところをこのメモの最後に列挙する。まず財団報告書として形を整えてから出版社と交渉したので出版社の編集者の手がはいっていないのだろう。通常の校正に加えて、最終校正刷りを、内容に関心があって、速く読めて、誤字や文法の乱れに敏感な人に見てもらうべきだったと思う。

本書の特徴は、おもに事故の社会的要因、とくに意思決定のありかたについて、前半ではだれがどうしたか、後半ではどんな社会の構造がそういう人の行動をもたらしたかを問題にしていることだ。科学・技術的な事項は最初のほうに比較的単純にまとめられており(まとめとしては便利だが)、政府事故調査委員会(畑村委員会)の中間報告に基づくところも多い。

巻末資料として、近藤駿介原子力委員長によるいわゆる「最悪シナリオ」のプレゼンテーションファイルのプリントがつけられている。本来、原子力安全委員会の役割だったのだが、安全委員会に計算ができる態勢がなかったそうだ。大量の放射性物質が放出され首都圏まで避難が必要になる想定になっていた。最悪シナリオとして何を想定するかにはどうしても恣意的なところがあり、とくに2011年3月下旬当時、想定に関する情報がまちがって伝わる可能性は高かったから、シナリオを公開しないと判断したのは理解できる。しかし公文書として残さなかったのはまずかったと思う。シナリオの内容をみると、今から考えても、なりゆきによってはこれに近い規模の災害になっていた可能性があり、そこまで行かずにすんだのは幸運とともに対策がわりあい適切だったことがあるのだと思う。

他方、注意すればもっと災害を小さくできた可能性についても少し論じられている。「もしかすると」にすぎないのだが、1号機の非常冷却装置が動いているように見えて実質働いていないことにもっと早く気づいて外からの水の注入に踏み切っていれば、複数の原子炉で爆発が起きることは避けられていたかもしれないという推測がある。ただし、この背景に、複数の原子炉を近くに配置していたため、ひとつの炉で事故があると他の炉の制御も困難になってしまったという構造的問題があった。

この事故では、津波による死者を別として、原子力事故自体による死者は出ていない。しかし、病気の人が避難させられる過程でじゅうぶんな医療・介護が受けられなかったためと思われる死者は50人以上出ている。この件をわたしはこれまで調べていなかったのだが、本書への橋本佳子氏による特別寄稿「原発周辺地域からの医療機関の緊急避難」でだいぶわかった。地震直後でどの道が通れるかよくわからない事態だったこと、爆発の可能性もどんな規模になるかわからなかったことも考えると、これよりもうまくやれる可能性があったかは疑問だと思う。もちろん、全員避難という事態を想定した訓練ができていればだいぶ安全にできたはずだが。

「SPEEDI」の件は、第5章第3節をはじめあちこちで論じている。線量観測機器あるいはそこからの通信の故障で、放出量が与えられず、単位量放出あるいは仮想的シナリオで放出量を与えた計算だけができたことは認識している。そのうえで、それでも3月15日の避難の方向を助言するのには使えたはずで、今後はそういう情報も活用する防災のしくみを構築するべきだとしている。

第1章第8節「事故後に行われた解析、その他の注目すべき事項」の中(36ページ）に、「地震動の影響について」という小節がある。津波より前に地震自体によってパイプの破断が起きた可能性は低いとしている。また破断警報の記録がある点は誤動作とみている。石橋克彦編の岩波新書「原発を終わらせる」[読書メモ]や岩波の「科学」を読んでいたので、地震動による破壊があっただろうという推測がもっともだと思っていたのだが、それは同じ少数の人々の推測が広まっているだけかもしれない。おそらく、地震による直接の破壊があったかどうかを確認することはとてもむずかしいのだろう。そして、すべての破壊が津波による電源喪失で冷やせなくなったことによるとしても説明可能なので、思考の節約の原理により、地震による破壊は考えない、という判断になっているのかもしれないと思った。

わたしがなんとなく知っていた世間の議論のうちでは、本書の物理的災害の見積もりは控えめだと思う。しかし東京電力と政府の責任を問うことになる点は多めだと思う。

発電所の吉田所長が、本社に対して注水中止の命令に従うと言いながら実際には中止しなかった件については、災害拡大をおさえた結果としてはよかったとしながらも、命令系統違反が美談として伝わるのはまずいとしている。あるべき体制は、命令に対する現場からの批判を中枢が受けて考えることだ。

原子力安全委員会があまり働かなかったが、そのひとつの理由は、班目委員長を官邸につめたきりにさせるという体制にあった。安全委員会事務局と切り離された委員長は個人的見解を述べるしかなかった。そして、菅総理の問いかたがうまくなかったためと思われるが、水素爆発の見通しについての班目安全委員長の予想が結果としてはずれたことで、菅総理は班目委員長を信頼せず、個人的知り合いや追加された内閣参与に頼った。不信の悪循環が起こっていた。

また、保安院も分析機能が乏しかった。東京電力のもつ情報を使わなければどうしようもないので、東京電力本社に対策統合本部をつくり細野首相補佐官が常駐する(経産大臣がときどき行き、他の閣僚は官邸にいる)という態勢ができてようやく動き出した。本来、発電所内の対応は事業者である東京電力の仕事であり、政府はその概括的監督と発電所外の住民のための対応をすべきなのだ。この事故の規模は発電所内についても事業者だけで対応できる規模をこえていたが、政府だけで決定しようというのも無理があり、統合本部という体制が妥当だった、とこの報告書は評価している。

本書の執筆陣には軍事的センスがある人が含まれている。ただし、軍事分野で高い評価を得られる内容になっているかどうかわたしは知らない。自衛隊が住民の避難支援だけでなく、事業所内の対策にも先頭に立ったこと(第5章第2節など)はほかでも論じられているが、アメリカ合衆国との意思疎通に防衛省が主になって働いたこと(第12章)はわたしはここで初めて知った。

第10章冒頭に、原子力の平和利用をめぐるリスクには、事故や災害などを念頭においた原子力安全（セーフティ）、テロや紛争等の人為的な攻撃を想定したセキュリティ、核兵器の拡散防止を念頭においたセーフガード(保障措置)という3つの概念が重視されるようになってきている、という記述がある。わたしから見ると、資源確保の不確実性、廃物による環境問題がはいっていない。また、セキュリティ対策(アメリカが2001年9月11日テロへの対応として強めたような対策)をしていれば事故の拡大が防げたという論調になっている。しかし、第3章を見ると、官邸地下の危機管理センターは、セキュリティ対策の目的で、携帯電話の利用が禁止になっていた。首相執務室のある5階に出入りする人が限られることも明らかなので、災害対策本部機能が分裂してしまったのだ。また(どの章の記述だったか忘れたが)東京電力が発電所の図面を消防などに簡単に出さなかったのは、セキュリティ上の法律を守ることを優先させたためだった。事故も人災とはいえ、人為的破壊とはだいぶ違う。

他方、病院の避難の際に行き違いが生じた原因に、警察と自衛隊の間の連絡経路が県庁を経由するものしかなかったことがあった。これはシビリアンコントロールの筋をとおすためにわざとこうなっているわけだが、災害出動に関しては考えなおす必要があるだろう。

国際的情報発信について。官邸広報は直接インターネットへの英語での発信などはよくやった(第4章第3節)。しかし政府の発信が不足・ばらばらで、外国から不信をまねいた。とくに4月4日の汚染水放出の際に、1回の記者会見だけで外国に事前通知したとしたのはまずかった(第11章第4節)。ただし放出自体については、高レベル汚染水を流さないために低レベル汚染水を放出するのはやむをえなかったとしている。

誤植らしいところと、その正しい表現の(自信のない)推測。
p. 62 (2章3節最後): 検出されていたこと → 検出されていなかったこと
p. 136 いちばん下: 高研究エネルギー → 高エネルギー
p. 139: 14日(13日未明) → 13日(14日未明)
p. 141: 願発事故 → 原発事故
p. 154: 被放射線量 → 被曝放射線量
p. 226: 避難を受ける → 非難を受ける
p. 293: 安全規制をにとらわれる → 「を」をトル
p. 296: と言われたという記述するように → 「記述する」をトル
p. 297: 国家統制をが → 「を」をトル
p. 317かこみ内: 出ててきた → 「て」をひとつトル
p. 320: 民間公営事業 → 民間公益事業
p. 356: 基づいてた → 基づいていた
p. 364: 大きな危機であった米国 → 「あった」と「米国」の間に「。」
p. 394: 呈しであり → 呈しており

• Mark LYNAS, 2011 (paperback 2012): The God Species — How Humans Really Can Save The Planet. London: Fourth Estate (HarperCollinsPublishersの部門), 280 pp. ISBN 978-0-00-737522-6.

イギリス出張の際に空港の本屋(というよりもペーパーバック屋)で見つけて買った。出張の目的の会議[別ブログ記事参照]でも話題の中心にあったRockströmほか(2009a, b)の「Planetary Boundaries」に関する本だったからだ。この概念は水谷(1999)の「地球の限界」と基本的に同じだが、Rockströmたちは全地球の人間活動のその側面がどのくらい持続可能性の限界をこえているかを定量的な評価をしようとした。数えかたにもよるが9つの側面にしぼり、次のようにまとめた。生物多様性、気候、窒素循環についてはすでに限界を越えている。土地利用、水資源、海洋酸性化、オゾン層はまだいくらか余裕があり、このうちオゾン層はフロン禁止によって安全側に向かっている。有害化学物質、エーロゾルは「限界」を定量的に述べることがむずかしい。

著者はもの書きであり、2004年のHigh Tide　[読書ノート]など地球温暖化に関する複数の本を出している。

2009年のコペンハーゲンでの気候変動枠組条約締約国会議では、著者はモルディブ政府の助言者として出席していた。実質的政策が何も進まなかったのは、中国の拒否姿勢によるところが大きい。しかし2010年のカンクンでの締約国会議では中国がかなり積極的になった。

それよりも前になるが、2009年、著者はRockströmたちの議論の場に参加してその内容を一般向けの本として書くことになった。ただし研究者の意見を代表するとは限らないとことわっている。わたしが読んだ印象でも、地球環境科学者の多くは、現状認識については賛同するが、対策については反対することが多いと思う。

第1章ではまず人類の歴史を簡単にふりかえる。人類がほかの動物と違うのは第1に火を使う(食べ物を調理する)能力をもったことだが、さらに化石燃料を使う能力をもったことで、地球環境を大きく変えるに至った。ここまでは地球環境の現状を定量的に見る人だったらみんな認めるところだろう。ただしここで著者は、人間活動によって起きた問題を解決する主体も、今や地球環境に対する最重要な原動力になってしまった人類だ、と考える。そこで人類の持続性の危機に対して著者が考える解決策は、新型の原子力、遺伝子組みかえ、気候改変技術（本書の表現ではgeoengineering)など、まだ完成していない技術に大きく頼るものになる。機械をこわす能力は高いがなおす能力はそれほど高くないわたしから見ると、人類の環境をこわす能力は大きいが、それをなおす能力にはそれほど信頼がおけない。だからわたしは著者の主張に賛成できないところが多い。

第2章から第10章まで、「限界」の側面をひとつずつ扱う。

第2章は生物多様性。微生物の重要性もわかって書いていることがわかるが、議論の主要部分は大型動物の絶滅に集中してしまっている。トラの絶滅を防ぐことは「たった」数千万ドルでできるのになぜやらないのか、という論調になっているが、1種に対してならば可能でもすべての絶滅危惧種に対してそれぞれこれだけの額をかけるのは無理だろう。

第3章は気候。HansenがPlanetary Boundaries専門家メンバーなのでその色が強い。二酸化炭素濃度を350ppm以内におさえることが必要だという主張を確定した事実のように述べている。その根拠として、まず「最近の観測で温暖化がモデル予測よりも加速している」 という。北極海の海氷の減りかたに注目すればそう言えなくはないが、グリーンランド氷床の氷が減っている件はよいデータの期間が短いし、全球平均地上気温に注目すれば見かけ上温暖化は減速している。次に「新たな正のフィードバックがわかってきた」というのだが、新しい知見には正のフィードバックも負のフィードバックもあり、危険を警告したいという意志によって正のフィードバックが重要だと判断されたのだと思われる。第3に古気候の証拠がいくつかある。約3百万年前(鮮新世)にはCO2濃度360ppmで海水準は現在+25mだったそうだ。だから、これから360ppmがずっと続いたら+25mになるはずだとまでは言っていないようだ。確かに不安材料ではあるのだが、海面上昇をなんメートル以内におさえるためにCO2濃度をなんppm以内におさえなければならない、という定量的議論の根拠にはなっていないと思う。

温暖化の対策について。著者は経済成長は前提として譲れないという。それを否定したのでは現実の政治プロセスが動かないという議論のようだ。もう少し積極的な議論は最後の章にある。また、資本主義を否定するべきではなく、かといって市場まかせでは設備投資が不充分になったり偏ったりするので公共部門の役割も大きいとする。

技術面では再生可能エネルギー(太陽光・風力)とともに原子力が必要と主張している。わたしも、自然エネルギーの能力は巨大でないので、経済成長抑制、温暖化、放射性廃棄物発生、二酸化炭素隔離(CCS)コスト、の少なくともどれかは避けられず、どの面のがまんをどのくらいするかという重みづけの問題なのだと思っている。著者のように経済成長と温暖化抑制を大前提にすれば原子力とCCSが必須になってしまう。ただし、著者のあげる技術開発の重点の第1は太陽光・風力を活用するためのエネルギー貯留技術であり、これにはわたしも大賛成だ。第2は乗り物のエネルギー源を化石燃料に頼らなくすることで、著者はまず自動車の電化だというが、これは原子力重視が背景にあるかもしれない。飛行機については、需要を減らすことは著者の想定外のようだが、土地(第5章)の制約も考えると全体量が限られるバイオマス燃料を優先してこれにまわすことしか考えられない。第3はCCS。第4が原子力、とくにIntegrated Fast Reactor。しかし、水のある地球上で液体金属ナトリウムをまわす(しかもそれが目的でなく手段である)設備を安全に維持しきれるのか? 増殖炉ならばプルトニウムを消費できるのはわかるが、廃燃料にプルトニウム(などの半減期万年オーダーの核種)が含まれないとみなせるところまで消費しつくせるのか?

なお第9章で温暖化に対する懐疑論にふれている。イギリスでもアメリカと同様、言論の政治的両極化が起きており、科学までがその道具にされている。温暖化懐疑論者のほとんどは政治的右寄りで、経済活動の環境による限界を認めたがらない人が多い。環境主義者は左翼と重なることが多い。著者は温暖化は深刻な問題だと見るが、市場経済重視だ。温暖化対策重視が計画経済につながるというのは「左右」に共通の誤解だと著者はみる。

第4章は窒素循環。大気の主成分である窒素分子をほとんどの生物は利用できない。20世紀初めにHaber-Bosch法のアンモニア合成が始まり、化学肥料がつくられて、現在の人口をささえる食料生産のために必須のものとなっている。ただし、余った肥料の流出や、燃焼に伴う窒素酸化物(NOx)大気経由の降下によって、水域の富栄養化、生物多様性損失などの環境問題をもたらしている。温室効果気体N2Oを排出することもあるが、NOxが生態系のCO2固定能力を高めて温暖化を抑制している面もある。

対策としては、燃焼によるNOx排出をへらすこと、微生物による脱窒を促進すること (湿地保護、下水処理)、農業での肥料の利用効率改善があげられている。肥料のむだづかいはやめるべきだが、化学肥料の全廃はめざさない。有機農業では面積あたりの収量の限界がきびしく、土地の限界にぶつかってしまうのだ。著者は2008年には遺伝子組みかえ作物反対論を述べたが、考えを変えたそうで、本書での論調は遺伝子組みかえ推進論の伝道師ふうになっている。まず作物の窒素利用効率を高めることで、すでにオオムギの遺伝子を使ってカナダのキャノーラの窒素利用効率を40%改善した例があり、イネにも応用が試みられているそうだ。さらに、窒素固定能力を作物自体に持たせることにも期待している。わたしは遺伝子組みかえ作物が食べて毒なものになることは(実用化前にしっかり検査がされることを前提として)あまり心配していないが、作物に入れた遺伝子が他の生物に転移して強力な雑草を作りだしてしまうことを心配する[別ブログ記事参照]。

なお、リンの循環もあわせてとりあげられているが、深刻さの優先順位が窒素ほどではないとしている。

第5章は土地利用。もはや世界の陸は人類に改変を受けていないところのほうが少ない。人間にとって必要生態系サービスを持続させるだけのためにも、自然に近い状態の土地を保全する必要がある。このため農業(第4章)も人間居住も小面積に集中させるべきだとする。

メガシティ化を肯定するところは(原子力支持とつじつまは合っているが)わたしは疑問。集中の適正規模があるのではないか?

自然エネルギー利用は土地面積をくうものが多いことにも注意する。とくに風力の立地は鳥とコウモリの生息をさまたげないことによって制約される。原子力は利用面積が小さいことが強調されている。しかしそれをE = m c²で、しかもウランの核分裂で質量のうちどれだけが減るか言わないで、説明した気になっているのはひどい。事故のときに放射性物質がひろがる面積を考えないのは、著者はチェルノブイリの状況を、放射性物質による住民の健康被害は少ないと見るとともに、野生生物の生息環境としては人間のインパクトが小さくなって改善になっていると見る(第7章)からだ。避難などの生活変化によるストレスは大きいと見ているはずなのだがそれは原子力のコストとしては考慮していないように思う。

温暖化の国際的対策として提案されているREDDを支持し、しかしそれだけでは不足として、各国の消費税上乗せで自然土地回復基金を作ることを提案している。なお現状で森林回復がうまくいっている例としてベトナムをあげているが、そのおもな要因を、農業の市場化によって小規模農地が放棄されたからだとする。宇沢・細田(2009)の緒方氏・関氏の論考を読んで社会主義だから(おそらく土地が公有だから)うまくいったのだという印象をもっていたので驚いた。冷戦史観では正反対に感じられるが、おそらく両面ともほんとうなのだろう。

第6章は水資源。海水は含まれないのでfreshwaterと表現している。 水資源が不足するかどうかは気候帯や人口密度によってまちまちなので、このPlanetary Boundaryについて便宜上ひとつの数値を示してはいるものの、実際は地域別に限界を考える必要があると著者もことわっている。

水量の変化による困難の要約として winter flood and summer drought という表現をしている。ヨーロッパ・北アメリカを想定すればもっともな例示だ。しかしその直前にあげた地名はYangtze (長江)だ。著者は、東アジアでは洪水があるのは夏であることが多いことがわかったうえであえて省略したのだろうか?

人が生きるうえで最も基本となる飲み水の供給については進展がみられる。ただし衛生的なトイレが不足している。食料生産のために灌漑農業が行なわれているが、ダムの功罪を考える必要がある。生物多様性の観点では淡水生物にとくに絶滅が多い。

生産に水が使われる生産物の貿易を「仮想水」の貿易とみなすと、水が乏しい国から水が豊かな国に仮想水が輸出されていることが多い。世界全体として水の合理的な利用をするためには、仮想水取り引きが水の希少性を反映するように、水の実際の費用が値段にかかるようにするべきだという。そこで著者の意見は水の民営化推進論となる。農業用水の費用の内部化についてははもっともだと思う。しかしこの議論を水需要の量のうえでは比較的小さい飲み水の民営化の根拠にすることにはわたしは賛成しない。

第7章は有毒化学物質による汚染。この章はメモをとらないで読んだので詳しいことは忘れてしまった。DDTなど論争のたねになっている物質について、猛毒論と無害論の両極端をどちらも批判している姿勢だったと思う。この章の後半は、Planetary Boundariesでは扱われていない放射性物質による汚染の話で、このメモでは第5章のところにまとめて述べたが、やや安全を強調しすぎではないかと思われた。

第8章は大気中のエーロゾル。主要なものとして硫酸とすす(black carbon)がある。その場の健康に害のある汚染物質であるとともに、温暖化を、硫酸は弱め、すすは強める。大気汚染は少なくとも先進国では減ったが、その理由は消費抑制でなく技術と豊かになったことだった、ということから、著者は今後の対策も技術と経済成長であるべきだと主張する。ただし、汚染のある国が豊かになるのに先立って資金を出すために、carbon offsetを積極的に使うべきだという。Carbon offsetに反対するのは（原子力や遺伝子組みかえに反対するのと同様に)環境主義の大まちがいだ、とまで言う。しかしcarbon offsetに反対する人のうちには非合理的なこだわりではなく、意図どおりに使われることを確実にする制度設計がむずかしいという冷静な考えもあると思う。

著者は温暖化対策として、CO2排出削減の代わりでなくいわば保険として、意図的気候改変(いわゆるgeoengineering)に積極的だ。エーロゾルを成層圏に入れるべきだとする。副作用の危険(モンスーンの雨が減るなど)やmoral hazardについての批判は認めたうえで、CO2排出増加による温暖化だけが起こるよりはましだとする。

第9章は海洋酸性化。海洋のpHは8.2から8.1になった。水素イオン量としては30%の増加。問題のあらわれやすいところは大陸の西側の沿岸湧昇域。CO2利用能力の高い植物や窒素同化能力のある植物などにとっては好条件だが、サンゴをはじめとする炭酸カルシウムの殻をつくる生物にとっては危機。Planetary Boundaryはアラレ石飽和が産業革命前の80%レベル (現在は85%)とされている。正面の対策はCO2排出削減だ。それ以外は、カンラン石の風化の加速、石灰(酸化カルシウム)を海に与えることなどのgeoengineeringに属する構想だ。

第10章はオゾン層。これは境界を越えることが避けられた成功例とされている。ただし科学的基本がわかってから規制までに10年かかった。科学(オゾンホール発見、WMOなどの評価報告書)と政治的リーダーシップ(とくにUSAのReagan政権のEPA、上院)が働いた。産業界は自発的には動かなかった。しかし産業界を悪とみなすのではなく、パートナーとして動いてもらうべきだとしている。

温暖化の件はオゾンの件のようにうまくいっていないが、著者は、異質な問題だとは考えていない。化石燃料の全廃を可能にする技術はあり、不足しているのは政治的リーダーシップだと言う。

第11章はまとめ。「惑星を管理(manage)する」という題がついている。やはりこの著者は、人間は地球環境をこわす能力だけでなくなおす能力もあるはずだと考えているようだ。わたしならば「地球の限界にぶつからないように人間社会を管理する」と言いたいところだ。

Planetary boundariesは自然生態系の持続性に注目したもので、人類にとって必要な資源の限界を示してはいない。人口と経済の限界は別に考える必要がある。しかし、著者は、人口と経済は強い制約として扱う必要はないと考えている。人口抑制は、強制的抑制策よりも、経済成長と都市化が進行すれば自動的にできるとする。

経済成長が必要だとする理屈の第1は、途上国の貧困を減らす必要があることだ。しかし、そのために世界全体の経済成長がまだまだ必要だろうか? 第2は代わりの経済システムがないことだ。Dalyのいう定常経済システムは成り立たない(とTim Jacksonも言っているそうだが未確認)。豊かな国も年2-3%のGDP成長がないと経済が不健康になってしまうのだ。しかし物理量の指数関数型成長の持続は不可能だ。

著者は経済が豊かになれば「産出/資源投入」は大きくなる傾向があるといい、中国で窒素肥料が1980年から2007年に50%増加に対して食料生産が200%増加した例をあげる。しかし中国の食料統計については川島(2009)が述べているような疑問(おそらく計画経済体制ゆえの粉飾)もある。また、資源利用総量が減っている例として、豊かな国の木材消費をあげる。しかしコンクリート、鉄と合わせた建材の消費は減っていないのではないか?　さらに、「脱物質化」が進むと見る。たとえば紙の本よりも電子本が消費されるという傾向だ。

結局、環境の限界を越えない経済では、物質資源は生物圏の再生能力の範囲で使うか、リサイクルするしかない。著者はリサイクルを活発にすることを想定しているようだが、そうするとエネルギー需要はむしろふえることになるだろう。エネルギーと物質を含めて限界にぶつからないようにするには、やはり経済成長に限界があると考えるべきではないだろうか。

ともかく著者は、世界の産業に、もうひとつの産業革命となるスケールの変化が必要だとする。これを脅威でなくビジネスの機会ととらえ、「低炭素」「クリーンエネルギー」で勝つことをめざすべきだと(中国はすでにそちらを向いているぞとまで言って)欧米の実業界をけしかけている。

技術楽観論と経済成長楽観論にはわたしは賛成できないが、こういう論客もいたほうがよいとは思う。

文献

• 川島 博之, 2008: 世界の食料生産とバイオマスエネルギー — 2050年の展望。 東京大学出版会。[読書ノート]
• 水谷 広 編, 1999: 地球の限界。日科技連。[わたしはまだ読んでいない。]
• Johan Rockström, Will Steffen, Kevin Noone, Âsa Persson, F. Stuart Chapin III, Eric F. Lambin, Timothy M. Lenton, Marten Scheffer, Carl Folke, Hans Joachim Schellnhuber, Björn Nykvist, Cynthia A. de Wit, Terry Hughes, Sander van der Leeuw, Henning Rodhe, Sverker Sörlin, Peter K. Snyder, Robert Costanza, Uno Svedin, Malin Falkenmark, Louise Karlberg, Robert W. Corell, Victoria J. Fabry, James Hansen, Brian Walker, Diana Liverman, Katherine Richardson, Paul Crutzen, Jonathan A. Foley, 2009a: A safe operating space for humanity. Nature, 461:472-475.
• J. Rockström ほか, 2009b: Planetary boundaries:exploring the safe operating space for humanity. Ecology and Society 14(2): 32. http://www.ecologyandsociety.org/vol14/iss2/art32/
• 宇沢 弘文, 細田 裕子 編, 2009: 地球温暖化と経済発展 — 持続可能な成長を考える。 東京大学出版会, 308 pp. ISBN 978-4-13-040243-9. [読書ノート]