• 松井 孝典 (たかふみ), 2012: 我関わる、ゆえに我あり — 地球システム論と文明 (集英社新書 0631G)。 集英社, 222 pp. ISBN 978-4-08-720631-9.

科学の本というよりも、科学を仕事としてきた個人として、人類の文明をどうしていったらよいかという価値判断に踏みこもうとした本。世界(地球)を外から見る視点が大事だと言う。これは惑星科学者の我田引水と言えなくもないが、むしろ外から見ることを仕事としてきた人として使命感を感じているのかもしれない。

副題になっている「地球システム」はしっかり規定されているようではないが、複数の「圏」に分かれていて「圏」が相互に物質やエネルギーをやりとりしているという特徴をもったものであることは確かだ。著者がその発想に至ったきっかけは、阿部豊氏とともに取り組んだ初期地球の固体からの脱ガスによる水蒸気大気(のち海)の形成に関する理論的研究だったそうだ。

著者はこれまでによく「地球の進化」という表現をしてきた。ただしこの「進化」はevolutionの語源に近い意味で、生存競争によるDarwin型の進化ではない。(わたしならば「発達史」と表現する。) 本書では「進化」という表現がなくはないが、あまり使わないようにしているようだ。以前の著作で「地球の進化の基本は分化だ」という認識に至っているので、「分化」を積極的に論じている。地球が冷えるに従って、大気と海、地殻とマントルが分化した。また生物圏も分化した。

そして、生物のうちでも、言語能力をもち、また生殖能力を失ったあとも生き続ける個体がいて知識をよく伝えられるようになった人間は、「人間圏」を分化させた、と著者はとらえる。その第1段階は農業で、エネルギー源を生物圏に依存していたので分化は不完全だった。化石燃料を使えるようになって人間圏は「駆動力を内部にもつ」ようになった。そして人間圏は拡大を続け、今では資源および環境の限界にぶつかっている。また、人間圏も分化を重ねてきたのだが、最近はインターネットに代表されるように人間圏を均質化させる働きが強くなっている（転換点はいつごろだったのかは述べていないようだ)。分化と均質化のよしあしは保留しているようだ。限りない拡大が不可能なことは明らかだが、その代わりにどういう形をめざすかも、読者の判断にゆだねているようだ。

細かいことだが、エネルギー資源の問題で、太陽光の利用をふやすことは地球が吸収するエネルギーをふやすことになって気候を人間生存に適さないほど温暖化させると考えているようだ。確かに鏡で地球に光を集めるようなことをすればそういう心配があるが、太陽光の利用をふやす議論の多くは可視光が常温熱に変わる過程から有効エネルギーを取り出すことであり、正味で地球が吸収するエネルギーをふやすことにはならないのではないか。

哲学的な議論もしているが、Wittgensteinを読んでいないわたしには評価はむずかしい。近代科学は、認識主体と認識対象が別ものであるという「二元論」を基礎として発達してきたが、人間圏を扱うにはこれを変える必要があると考えているようだ。わたしが思うには、人間が世界を認識したことに基づいて世界を変えようと働きかけることができる、という意味では、認識対象のうちに認識主体自身が含まれていることが重要になってくる。しかし、認識するという過程に限れば、二元論的な扱いでよいのではないか。

• 武内 和彦, 2007: 地球持続学のすすめ　(岩波ジュニア新書 568)。岩波書店, 209 pp. ISBN 978-4-00-500568-0.

人間社会を持続可能なものにしていくことをめざした学問の話。

本書に出てくる人にはわたしが直接知っている人が多いのだが、著者と直接話したことはまだない(講演を聞いたことはある)。

最後の第6章は、東京大学の中に作られたサステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)という組織の旗あげ宣言のようなものになっている。この組織はのちに、1. サステイナビリティ学の創生, 2. 気候変動と低炭素社会, 3. 資源利用と循環型社会, 4. 生態系と自然共生社会, 5. 持続可能なアジアの展望という5冊の本を出したが、その出発点がわかる。

そこに至るまでに、基本的には著者自身の生い立ちからの遍歴をたどりながら、そのときどきに出会った問題を説明していく。

著者は、いなかと工業地帯の両方を体験し、公害問題に関心をもった。

大学では理学部の地理学コースに属したが、卒業研究は実質的に農学部の緑地学コースの教員の指導を受けた。地理学の教員は、植生も地理の重要な要素だが地理学の人員は少なく指導しきれないという状況認識もあったと思うが、このように学生が自主的に外の指導者を求めることに好意的だったようだ。著者は大学院は緑地学コースに所属した。それから地理学の助手に採用され、助教授として緑地学にもどる。ただし、地理学の先輩からさそわれたオーストラリアやアフリカの調査をきっかけとして、砂漠化が起きている乾燥地帯をはじめとする世界の植生の保全にかかわることになる。草原の「牧養力」をはじめとして、農林水産業の持続可能性という考えに導かれる。

持続可能性の限界には、利用可能な天然資源の限界のほかに、汚染によるものもある。インドネシアのとくに人口密度の高いジャワでは、化学肥料の使いすぎで水域の富栄養化などの問題が起きており、著者たちは流域スケールで生物資源を循環させる方策を考えた。

地球温暖化の見通しが示され、（エネルギー源の)「低炭素化」の必要性がしだいに認識されるようになった。また、ごみ・産業廃棄物の問題から、「循環型社会」をめざすべきだという認識もできてきた。自然生態系保全の観点から「自然共生社会」という標語も使われるようになった。しかし、この3つの動きがばらばらだった。著者は、2007年の安倍内閣のもとの中央環境審議会での「21世紀環境立国」の目標設定として、この3つの柱を統合した持続可能な社会という目標を提唱した。それはその後の日本の役所の文書にとりいれられている。ただし、そこで著者は「循環型社会」として「自然生態系と人工循環系の統合」をめざすべきだとしているのだが、その後の「循環型社会」政策はなお人工物のリサイクルばかりに集中しているように思われる。肥料の件なども含めて「循環」をとらえなおし政策に反映させる必要を感じる。

• 鈴木 堯士(たかし), 2003: 寺田寅彦の地球観 — 忘れてはならない科学者。高知新聞社, 298 pp. ISBN 4-87503-349-4.

小山 慶太 (2012) 「寺田寅彦」の読書メモの中で、寺田寅彦は科学の先端からおりたわけではなく、地球物理学に関しては先端にいたのだ、というわたしの認識を述べた。しかしそれは裏づけのない推測だった。そのあと、この本を見つけた。著者の買いかぶりもいくらかあると思うが、それを割り引いても、寺田寅彦は地球科学ののちに主流となる流れの中にいたと言うことはできると思う。

著者は寺田寅彦の随筆を読んで科学に関心をもち、さらに寺田寅彦の研究論文も読んだ。それがおもに地球物理学に関するものだったことが、著者が地球科学を専門とする動機のひとつにもなったようだ。ただし著者が専攻したのは地球科学のうちでも地質学だった。今でこそ地質学と地球物理学の区別は不明確になっているが、当時はかなり離れていただろう。著者は、高知で、枕状溶岩と(堆積岩である)チャートが混在した「メランジュ」を研究し、「付加体」の概念の形成に貢献している。プレートテクトニクスの考えかたは、日本の地質学者の多くにとって受け入れがたいものだったようだが、著者にとっては寺田寅彦がすでに言っていたことにすぎなかったようだ。

寺田寅彦はもともと造船工学をめざしていたが、熊本の第五高等学校の教師だった田丸卓郎(のち東大教授)の勧めで物理学に志望を変えたのだそうだ。それならば当然とも思われるが、地球に関する仕事の初期のものは、海洋の流体(海水)に関するものだ。高知の海岸で海洋の波の観測に従事したこともあるそうだ。また、ローマ字でUmi no Buturigakuという本を出している。(東大で寺田寅彦がいたのは物理学教室と地震研究所だからか、1980年代の地球物理学教室[今の地球惑星科学専攻の一部]にはその著書はあまりなかったのだが、この本があったのは覚えている。) この方面での後継者としては宇田道隆氏がいる。

寺田寅彦はWegenerの大陸移動説を何度も紹介している。そこでは「シアル」(Si+Al）と「シマ」(Si+Mg)という物質の違いを重視し、「地殻とマントル」という地震波伝播のほうから知られた区分を重視していない。単なる紹介者ではなく、その概念を応用して研究をしている。そのひとつは、日本海が日本列島の水平移動によってできたという考えだ。古地磁気の偏角の変化を説明しようとする文脈で出された。その考えは日本海の海洋底が拡大したことも意味することになるが、寺田寅彦が海洋底拡大という考えを持っていたとまでは言えないと思う。もうひとつは、高知県地方の地形と測量から、たとえば室戸岬ではふだんは沈降し地震のときに隆起することがくりかえしたことを認識し、その説明として「大陸近くの海底が連続的に沈降し、大陸縁を引きずり下ろし」ていると考えたことだ。海底地殻の沈みこみという発想は、Wegenerの大陸移動説自体ではなく独自のものなのだろう。ただし、水平に長い距離を動いてきた海洋プレートが沈みこむという考えではないようだ。

著者は、随筆「茶碗の湯」などに見られる寺田寅彦の対流現象への関心を、（おそらくArthur Holmesの仕事も知っていて) 大陸移動の原因としてマントル対流を考えていたのだろうとみなしている。わたしはこれは著者の思い入れすぎではないかと思う。Kuhnの用語でいう科学革命の前の科学の内容を、科学革命のあとの概念体系で解釈する、いわゆるWhig史観(あるいは「勝てば官軍」史観)になっていないだろうか。

小山氏が「寺田物理学」の典型として椿の花の落ちかたの研究をあげていた。それは落ちる物体の力学に関するものだったが、鈴木氏が重視するのはむしろ、そのほかに落ちる数の統計的研究があり、地震についても同様な統計的性質があることを指摘していることだ。ただし簡単に地震予知につながるものではなく、寺田寅彦の著作のうちにはつなげて論じるジャーナリストの態度への批判もある。わたしから見ると、随筆にあった路面電車がダンゴになる件などと合わせて、確率的(stochastic)な現象の理論化への関心とまとめられそうな気がする。

「正当にこわがることはむつかしい」[別記事参照]という警句を含む随筆のきっかけともなった浅間山の小爆発2件について、寺田寅彦は研究論文も書いていた。降った火山灰を観察し、噴火のしくみについて推測したものだ。生涯最後の研究論文となったそうだ。鈴木氏はこれに続く研究があったかどうかを問いかけている。わたしも勉強不足でよく知らないのだが、寺田寅彦の次の世代からは地球物理学のうちでも固体系と流体系の分業が進んでしまったので、大気中を舞う火山灰を研究する人はかえって少なくなってしまったのかもしれない。

なお「追記・寺田寅彦の伝記スケッチ」(英語からの訳)の中で、寺田寅彦が所属していた学会のひとつとして「日本地球物理学会」というものがあげられているが、この名まえの学会は少なくとも1980年以後はなく、たぶんずっとなかったはずだ。再確認できないでいるのだが、どこかに「日本地理学会の会員でもあった」と書いてあったのを見かけた覚えがある。こちらが正しく、英語からの訳のほうはそれをまちがえたのではないだろうか。寺田寅彦は地理学者だったとは言えないが、本書に出てくるように地形を研究しているし、随筆では地名を論じているものもあるので、地理学会の活動には関心をもっていたにちがいない。

• 小林 龍生, 2011: ユニコード戦記 — 文字符号の国際標準化バトル。 東京電機大学出版局, 248+35 pp. ISBN 978-4-501-54970-1.

計算機で情報を処理する仕事は、ほとんどの場合、人間の言語をあらわす文字の処理を含む。ある言語を想定したプログラムを、それと違った文字を使う言語も処理できるようにするためには、プログラムの改造が必要になることが多い。初めから多言語を処理するように設計することもある。このようなソフトウェアの「日本語化」「多言語化」「国際化」のために苦心している職場はたくさんあるはずだ。しかし本屋で見る限り、ソフトウェアに関する本は多いにもかかわらず、英語か日本語のどちらかひとつを想定していて、日本語の場合もそれを処理する基盤は確実に動くものがあることを前提としているのがほとんどだ。なぜ苦心が出版という形で共有されないのだろう? わたしはこのような話題の本を求めている。しかし自分には歯が立たないプログラム言語が使われていたり、縁のないハードウェアに関するものだったりすることもあるので、買って読む前に実物を確認したくなる。

この本は2011年6月に発行された。わたしはその1–2月後に新聞の書評を見ておもしろそうだと思ったのだが、店頭では見あたらなかった。2012年3月になって店頭で見つけてすぐ買い、仕事で必要な本よりも先に読んでしまった。今はない雑誌「bit」の別冊「インターネット時代の文字コード」は読んだはずなのだが、他の著者の名まえは覚えていたのにもかかわらず、小林氏の名まえは覚えていなかった。

計算機上で多種類の文字をいっしょに扱うための文字コード体系として、今ではUnicodeあるいはISO 10646が実用的な唯一の標準と言えるまでになったと思う。もともとUnicodeは民間の有志の動きであり、ISO (国際標準機構)とは別だった。1988年に出されたUnicodeの初期の構想は16ビット固定長を想定していたが、それが世界で実用に使われる文字をすべて含めるISOの標準になることはありえなかった。しかし、1文字を16ビット×2で表わすことも認めることによって、両者は事実上一本化された。民間団体のUnicode Consortiumの技術委員会と、ISOとIEC (国際電気会議)の合同技術委員会(JTC1)の第2小委員会(SC2)での議論が並行して進み、両者のメンバーには重なりがある。

著者は、このUnicodeとISO/IECの両方の標準づくりにたずさわってきた人だ。1995年に、当時ジャストシステムの社員としてUnicodeのほうの技術委員になったのをかわきりに、2004-2009年にはSC2の議長をつとめている。また日本国内のJISの情報処理関係の立案を請け負っている情報処理学会の中の情報企画調査会の委員もつとめている。

技術系の国際会議は英語で議論が進む。著者は最初だけは通訳をつけたが、それから英語能力をきたえる努力を欠かさない。わたしも最近、国際会議を傍聴して、欧米やインドなどの人々のプレゼンテーションにはついていけるのだがかけひきになると聞き取りさえできず、傍聴人はどうでもよいが日本代表も同程度の能力らしく、議論が欧米人のペースで進んでいくのがくやしかった。

標準を決めるまでの議論はさまざまな理屈や利害が渦巻く。標準は妥協の産物となり、わかりにくい官僚的用語で書かれることが多い。そしていったん実用化が始まった標準は、たとえ明らかに不合理でも変更することはむずかしく、運用上の約束を追加して乗り切ることが多い。

字形が複数の要素から組み立てられる文字について、Unicodeは当初、完成された字形についてコード番号(正確には表の中の位置)を割り振ることを原則としていた。しかし今では構成要素にコード番号を割り振って組み立てルールを記述するほうが原則となっている。この本に「なぜ変わったか」という形で明示されているわけではないのだが、変わらざるをえなかったひとつの要因はデーヴァナーガリー文字などのインド系文字の複合字形が数えきれないことであり、もうひとつはハングルの可能な組み合わせをすべて登録することになってコード表の大きな部分を占有してしまったことらしい。Unicode全体として見ると、早く登録された文字集合とあとで登録された文字集合との間で原則が一貫しないので、標準に理想を求める立場からは気持ちが悪いのだが、現実の標準は歴史の産物でもあるのでがまんするしかないのだろう。

漢字については、違う字と認めるか、同じ字の字体のゆれと認めるかの判断が人によって違うことが避けられない。日本のJIS X 0208を決める過程でのその判断根拠は明示されておらず、あとでそれの改訂を担当した委員が再構成して記載したが、ありうる複数のルールのうちの選択は偶然としか言いようのない件もかなりある。Unicodeに中国・日本・韓国の漢字を統合する際の判断にもユーザーからの不満が多く、日本でUnicodeを嫌う人が多かった原因ともなった。その後、著者を含む委員たちの働きにより、各国の標準に追加された字はUnicodeにも追加され、出版ソフトウェアやフォントの会社が認識している字体の違いは、標準に追加された「文字の変種を指定する」機能によって対応できるようになった。

自国そっちのけで欧米の人の提案で標準化が進んでしまったクメール文字(カンボジア)とミャンマー文字の件は、三上(2002)の本で知っていたが、もう少しよく事情がわかった。正確でないかもしれないが、次のように理解した。ミャンマーの場合は、日本の電総研(当時)などの人々の仲介がなんとか間に合って、ミャンマーの人が参加する形で標準をまとめることができた。カンボジアのほうは、標準が決まってからカンボジアから不満がわき出て、標準の細部修正と運用ルールの追加で、なんとか実用にはさしつかえのない形に落ち着かせることができた。

文字コードの標準自体はもはや大きく変わることはないのだろう。しかし人間の言語を計算機で扱うための約束ごとを決めなければならないことはこれからもたくさんあるだろう。みんなが大きな不満なく使える約束ができるように、話題を流通させるとともに、感情的争いを避ける努力がもっとあったほうがよいと思う。ひとつ心配なのは、情報企画調査会が賛助会員となった企業の出資と政府(経産省)の補助金でまかなわれていることだ。世論の反映がソフトウェア製品を売る企業の立場に偏ったものにならないように、一般ユーザーの声を集約するしくみも必要ではないだろうか。

文献

• 三上 喜貴, 2002: 文字符号の歴史, アジア編。 共立出版, 377 pp. ISBN 4-320-12040-X.
• 小林 龍生、安岡 孝一、戸村 哲、三上 喜貴, 2002: インターネット時代の文字コード。 共立出版, 285 pp. ISBN 4-320-12038-8. (bit別冊から単行本として再発行。bit別冊としては2001年発行らしい。）

• 瀬川 幸一 編, 2008: 石油がわかれば世界が読める (朝日新書 107)。朝日新聞出版, 222 pp. ISBN 978-4-02-273207-1.

石油学会の50周年企画だそうだ。大学、独立行政法人、石油会社、化学工業会社の人が分担執筆している。

第1章の前半では、環境問題に関して石油はこのところ悪者扱いされることが多いが、石油の利用が環境保全に貢献している面もあるのだという主張がある。第1に薪炭に代わることによって森林破壊を減らしたこと、第2に石炭に代わることによって健康に害のある大気汚染を減らしたことだ。

しかし、石油産業の規模拡大を礼賛し石油の大量消費を奨励する論調ではない。石油は貴重な資源であり、大切に使っていかなくてはいけないという論調だ。たとえば結びで自動車に関して軽量化やハイブリッド(内燃機関・電力併用)化を進めるべきだと述べている。産油国でもなければ石油メジャー企業を擁してもいない日本の石油関係者だから特にそうなのかもしれない。

第1章の後半と第3章の話題は、石油あるいはそれに代わるものを手に入れるまでの、資源確保、採掘、運搬だ。第2章の話題は、石油を燃料あるいは原料としてどのように使うかだ。

いわゆる石油ピーク論には必ずしも同調しないが、従来型の石油資源は今後得にくくなることは認めている。しかし、オリノコタールやオイルサンド(「タールサンド」ではなくこういう表現になっている)などの非在来型の石油はじゅうぶんあるとする。(石油ではなく天然ガスの源だが、メタンハイドレートも同列にあげている。ただし技術が未完成であることもわかる。) 非在来型資源の採掘費用が在来型石油よりもだいぶ高いことも述べている。しかし、採掘から石油の形になるまで(および採掘跡の環境保全)のエネルギーコストの議論はない。石油に代わるエネルギー資源としてのバイオマス燃料や、物質資源としてのバイオマス起源プラスチックには、エネルギーコストの観点から有効性に疑問を示しているにもかかわらず、非在来型石油に対してそういう議論をしないのは不公平だと思う。分担した筆者が別々に書いた結果たまたまそうなっただけかもしれないが。

自動車などの移動体用の燃料としては、石油由来の液体燃料にかなうものはないと言う。石炭、ガス、バイオマスからガソリンまたは軽油に類似のものを作る技術にもふれている。ただしここでも化学変化させることに伴うエネルギーコストの議論はない。石油を使った内燃機関の技術や、流通手段が、非常に発達しているので、燃料のほうをそれに合わせることが、少なくとも石油学会員の発想としては自然なのだろう。しかし、ブラジルではエタノールとガソリンのどちらでも動くエンジンが普及していることも述べられている。燃料をむりやり石油製品に近づけるよりも、エンジンや流通網のほうで燃料の多様性に対応したほうがよいのではないだろうか。

日本ではガソリン車だけでなくディーゼル車でも大気汚染を小さくすることができている。それは、まず燃料から硫黄を取り除き、燃料に対して酸素の比率が高い条件で燃やすことによって燃料が排気に出ることとすすのたぐいの微粒子の発生を防ぎ、さらに排気中の窒素酸化物を触媒を使って分解することによって成り立っている。なお、日本の石油の輸入もとは中東(アラビア半島)の比率が異常に高く、政治情勢のリスクを大きくしてしまっているが、これは、硫黄を取り除く技術を持っている条件のもとで、硫黄分が多いので単価が安い中東の原油を選択的に買うという経済的には合理的な判断の結果なのだ。

物質資源のところではリサイクルも話題になっている。ペットボトルをペットボトルにもどすリサイクルは困難であり、むしろリユース(もちろん多数回利用を想定して設計されたボトルでなければならないが)と燃料としての利用つまり熱回収とをめざすべきだとしている。

• 橘川 武郎, 2012: 電力改革 — エネルギー政策の歴史的大転換 (講談社現代新書 2145)。 講談社, 245 pp. ISBN 978-4-06-288145-6.

帯には「緊急出版」とあるが、前に書かれた 「原子力発電をどうするか」[読書メモ]よりは落ち着いて書かれている。

「原発をたたむ」という表現をしているが、 原子力発電全廃論ではない。徐々に減らすのが歴史の必然だろうという考えだ。

著者は国の総合エネルギー調査会の基本問題委員会のメンバーになっている。そこでの議論が4章に紹介されている。需要側対策、分散型系統運用、原子力依存低下を並行して考える必要があるということだ。1章に述べられた著者の考えもそれに対応していて、再生可能エネルギー、省エネルギー、そして化石燃料を使う新技術(とくにIGCC=石炭ガス化複合発電とCCS=二酸化炭素回収隔離貯留)の3方面の技術開発を進める必要があり、原子力をどれだけ使うかはこの進歩と需要との差として決まるとしている。

著者の専門は経営史であり、本書でも日本の電力事業の歴史をふりかえる。日本では、明治以来、電力は公益事業と認識されながらもずっと民営だった。（通信が長らく国営だったのと違う。）　まず自由競争の時代があった。経営が不安定だった。次に地域別独占の時代があった。ただし卸と小売りとは別会社だった。それから、国策統合の時代があった。発電・送電は全国1社、配電は地域別だった。

1951年以来は、民営、上流下流統合[本書の表現ではないが、わたしは電気エネルギーの流れの「上流」「下流」という表現をし「垂直」を避ける]、地域別独占の体制が続いている。これは日本独特だが、著者はよいシステムと見る。電力の安定供給ができ、かつ、各社がそれぞれに値下げ努力をしたからだ。

しかし、1973年の石油ショック以後は、国が原子力に力を入れるとともに電力会社は国からの財政措置に依存するようになり、電力料金は横ならびとなり、電力会社の経営は役所的な非効率なものになってしまった。

また、電力の源の主力が、1960年ごろから、水力から火力とくに石油（重油、原油)に変わった。著者はこれをよい選択だったと見ている。しかしわたしから見ると、化石燃料依存にはまりこんでしまったのだ。(当時、温暖化は確実視されていなかったし、北半球平均気温は低下傾向にあったから、温暖化もいいことだと思われた可能性もあるが。) 石油ショック以後は、原子力の比率もふえたが、火力のうちでも石油からLNGとふたたび石炭に主力が移った。原子力はチェルノブイリ事故のあった1986年から2002年ごろまでは低迷したが、2002年からまた政策的に推進されてきた。

著者は今後の発電・送電・配電分離にはどちらかというと反対だ。安定供給を重視するからだ。設備投資をバランスよくするためにも経営が一体のほうがよいという判断がある。しかし(前の著書では言っていなかったと思うが本書では)政策オプションとしては分離を認める。ただし拙速は避けるべきだと言っている。

原子力は地域別電力会社から切り離して国営化するべきだという主張は、前の本のときと同じだ。

また著者はエネルギーの地域自立をできるところから進めていくべきだとする。その例として釜石をあげる。著者は震災よりもだいぶ前から釜石の地域再活性化にかかわっていた。釜石にはすでにwind farmもあり、火力発電所でのバイオマス混焼もされているのだそうだ。

• 萱野 稔人(としひと), 神里 達博, 2012: 没落する文明 (集英社新書 0630B)。 集英社, 197 pp. ISBN 978-4-08-720630-2.

哲学者で現代社会の基本的なしくみを問題にしている萱野氏と、科学論者で、食品リスクを論じたことがあり、(本書の話題にはなっていないが)ここ数年は原子力工学教育に科学技術社会論的観点を加えるために雇われて働いていた神里氏の対談。

経済成長はエネルギー資源消費増加を伴ってきた。それは化石燃料によって可能になった。今後新しいエネルギーの可能性がないわけではないが、あてになるものはない。このような認識はわたしにとっては当然だが、まだ少数意見だろう。

資源と環境の制約のあるなかで、このまま資源を消費する経済活動を続けたのでは、文明が破滅する危険がある。そこで(本書の表現ではないが)軟着陸することが望ましい。その場合も、現在の文明のある面は縮小することになるだろう。本書の表題に使われた「没落」という表現は、破滅と軟着陸の両方を含んでいるのだろうと思う。

著者たちは、環境決定論と純・社会構成主義の両極端を排する。社会は自然環境だけに規定されるわけではないが、自然環境の影響を受けている。とくに日本社会は、地震・火山と、台風などの気象災害とを含む自然災害が頻繁にあるという条件で育ってきた。

萱野氏は「日本人は権力を信頼しない」という。今の、とくに原子力事故後の状況を見ればそうだし、アメリカ合衆国民が有事のときに権力を信頼する(そういう人を権力者に選ぶ)こととの対比に限ればもっともだ。しかし、昔からそうだったと言えるのだろうか?

また、刀狩り(兵農分離、鉄砲の普及がきっかけ)と徴兵制(国民皆兵)とは逆向きの面もあるが、萱野氏は、暴力の国家体制への集中という同じ方向に向かう段階と見ている。

たとえば「噴火を想定して備えよう」(a)という問題提起をしても人々が本気になってくれないことを神里氏が述べている。その理由のうち、異常な状態を考えたくないという「正常性バイアス」は、どこの人にも多かれ少なかれあるものだろう。著者たちは、それに加えて日本では「ことだま信仰」があるという。(a)のようなことを言うと「『噴火が起こるとよい』と思っている」(b)と思われてしまう。その理由が、聞き手が「『口にすることが実際に噴火がおこる原因となる』と思っている」(c)ということならば、確かにことだま信仰と言えそうだ。しかし、思考が噴火に影響を及ぼすはずがないと思っている人でも、発言の裏の意味を読みたがる人は、(a)から(b)を読み取ってしまうことがありうると思う。