• 小山 慶太, 2012: 寺田寅彦 — 漱石、レイリー卿と和魂洋才の物理学 (中公新書 2147)。 中央公論新社, 259 pp. ISBN 978-4-12-102147-2.

C.P. Snowのいう「二つの文化」[読書メモ]を自由に行き来した人の例をあげるとすればまず寺田寅彦(1878-1935)だろう。

寺田寅彦と夏目漱石のかかわり、漱石とKelvinとのかかわり (その背景として、明治政府が工部大学校にスコットランドから教師を招いたこと)などについては、本書の話題は同じ著者の「漱石とあたたかな科学」の本にすでに書かれたものが多い。ただし寺田寅彦に関心のある人に気づかれやすい形で示されたことはよいことだろう。

そして今度の本には前の本に出てこなかった重要人物がいる。Kelvinと同世代だがこちらはイングランドの貴族の物理学者Rayleigh (レイリー, 1842-1919)だ。

19世紀なかば、Kelvinのいたスコットランドはともかく、イングランドでは、実験科学はまだ大学では行なわれておらず、大部分は生活に困らない資産のある人の道楽で、Faradayなど少数の職業科学者が実験を見せる(いまどきの用語で言えば)科学コミュニケーションを本業としていた。1871年ようやく、(18世紀の貴族の科学者Cavendishの親族からの寄付により) Cambridge大学にCavendish研究所が作られた。RayleighはMaxwellにつぐ第2代の所長を5年間まじめにつとめたが、その後はいなかの自宅に帰って研究を続けた。つまり科学が道楽から職業になる変わりめで両体制を行き来した人なのだ。

寺田寅彦はそれよりもあとの世代であり、資産持ちでもなかったが、理化学研究所の主任研究員という地位を得て、自分の興味に沿った研究生活をすることができた。その態度にはRayleighの影響があったと著者はみる。

RayleighはKelvinとともに、古典物理学の大家だったが、相対論と量子論を中心とする新しい物理学を理解するには至らなかったようだ。次の世代の寺田は、科学コミュニケーターとしては新しい物理学を扱っているけれども、研究者としては、博士論文が尺八の音響学だったのをはじめとして、あえて古典物理学の内に課題をもとめたようだ。

ただし、結晶によるX線回折の研究だけは、Bragg親子に少し遅れたものの、世界の先端をいく課題だった。この件はわたしも(「漱石とあたたかな科学」の議論に基づいて)[別記事]中で(わきすじだが)ふれた。小山氏は寺田がこのときだけ新しい物理学に取り組んだと見る。しかし、X線回折は、X線の発生あるいは回折の結果わかる原子レベルの現象を理解しようとすれば量子論が必要になるという意味で、またのちに遺伝子の実体解明という科学の新展開のきっかけとなったという意味で「新しい物理」とも言えるが、結晶構造と回折の結果得られるパタンとの関係だけならば古典物理(むしろ数理)の課題とも言えるのではないだろうか。また、X線回折は鉱物学者の道具ともなっていった。寺田がもし長生きしたら、自然界の形を認識する手段のひとつとしてまた使ったかもしれないと思う。X線回折を「寺田物理学」の例外とみる必要はないだろう。

そして、地球物理の観点から見れば、寺田は科学の本流をはずれた人とは思えない。分子による電磁波の吸収・射出の量を知るには量子論、GPSによる精密な位置・時刻測定には相対論が必要ではあるが、地球物理で応用される物理の多くは古典物理なのだ。Rayleighは光のRayleigh散乱(空が青いわけ)や地震波のRayleigh波(ここまで本書の話題)あるいは熱対流の条件を決めるRayleigh数、Kelvinは(温度の単位は別格として)流体現象のKelvin波やKelvin-Helmholtz不安定など、今でも科学研究の現場で使われている概念の提唱者なのだ。寺田の名は法則や現象の名に残ってはいないけれども、寺田は地球物理の発展にとっては本流の近くにいたのではないかと思う。本書で話題になっている、椿の花がどのように落ちるかの研究は、直接には確かに漱石の俳句の検証だったとしても、中谷宇吉郎にとって重要な問題だった雪の結晶の空気中の落下[別記事参照]とも近い。火山灰がどのように落下するかを考えようとした人も身近にいたかもしれないと思う。そして寺田は自然災害をも論じていたのだ。ただし、防災に役立つ地球物理のためにはまず観測を充実させる必要があり、それはおそらく道楽科学者の手におえるものではなく国家事業になるだろう。しかし、国家事業に加えて、それといい関係で、自由な立場の科学者もいたことが、地球物理がここまで発達した重要な要因だっただろうと思う。

文献

• 小山 慶太, 1998: 漱石とあたたかな科学。 (講談社 学術文庫 No. 1324)。講談社。

• 田坂 広志, 2012: 官邸から見た原発事故の現実 — これから始まる真の危機 (光文社新書 558)。 光文社, 261 pp. ISBN 978-4-334-03661-4.

著者は2011年3月29日から9月2日まで内閣官房参与をつとめた。

著者は大学で原子力工学に加えて放射線医学を学び、放射性廃棄物の環境安全をテーマとして博士号をとり、日本の製造業会社で核燃料サイクル施設の評価、アメリカの研究所で放射性廃棄物の最終処分の計画にかかわっている。1990年以後の仕事は原子力と直接関係ないようだ。シンクタンクの設立にかかわり、2000年からは大学教授として社会起業論を教えているそうだ。経営や(いわゆるホワイトカラーの)働きかたに関する著書がたくさんあるがわたしがこれまでに気づいたものはなかった。

科学技術にかかわるが科学技術だけでは答えられない政策上の問題があるとき、科学の知見をふまえて政策決定者に助言をする人が必要とされる。内閣参与としての著者の仕事は原子力事故にかかわるそういう役まわりだったようだ。ただし、イギリス政府科学顧問のような科学者を代表する助言者ではなく、もう少し政策決定者寄りだったと思う。

著者が官邸にはいった3月29日の時点で、事故を起こした原子炉と使用済み燃料プールを冷やす方法はまだ確立しておらず、最悪の場合は首都圏3千万人を避難させなければならない可能性があったそうだ。幸運なことにそれは避けられた。しかし、国民が政府を信頼しないという問題が生じている。そして放射性廃物の最終処分という究極の問題は残っている。それは技術的問題というよりも国民の意思決定の問題だ。

「政府が答えるべき国民の7つの疑問」として次のものをあげている。
1. 原子力発電所の安全性
技術的問題よりもむしろ社会的問題(著者は「人的、組織的、制度的、文化的」という表現を何度もくりかえしている)が大きい。
2. 使用済み燃料の長期保管
再処理工程が未完成なので使用ずみ燃料が暫定的に貯蔵されたままになっている。格納容器のある原子炉よりもむしろ格納容器のない使用ずみ燃料プールのほうが環境汚染を起こすおそれが大きい。
3. 放射性廃棄物の最終処分
放射能を消す有効な技術はない。NIMBY感情はあって当然だがどこかに埋めることで合意を得るしかない。事故を起こした原子炉は高レベル放射性廃物になってしまった。
4. 核燃料サイクルの実現性
技術的問題もあるが、政策を推進してきた政府への信頼の問題が大きい。
5. 環境中放射能の長期的影響
住民の健康被害を最小にする必要がある。除染も必要だが、すべての場所を除染できるわけではなく、また除染によって高濃度の放射性廃物ができることに注意が必要だ。環境モニタリングは、汚染の早期発見と、安全確認の2つの目的を区別して、続けるべきだ。
6. 社会心理的影響
知る権利や情報公開の原則はもっともだが、不確かな情報しかないとき、なんでも発信すればよいというものでもない。国民が政府を(重要な情報を隠したりゆがめたりはしていないと)信頼できる状況ならば社会心理的コストを小さくできる。
7. 原子力発電のコスト
これまでのコスト計算には、放射性廃物処分コストがはいっていなかった。また事故によってコストが増加した。さらに社会的コストがある。社会的コストをなるべく内部化し、定量的評価ができないものも考慮に入れるようにするべきだ。

著者は「脱原発依存」のビジョンを示したが、主義として原子力利用に反対しているわけではなく、原子力に関する政治や産業が根本的に変わらない限り日本の国民が原子力依存を認めないという意味だそうだ。エネルギー源に関する国民の選択肢を広げるために、原子力の安全性、自然エネルギーの基幹性、化石エネルギーの環境性、省エネルギーの可能性の4つに並行して挑戦するべきだとする。(「環境性」という用語はわたしの辞書にないがわたしのまわりでも使う人がいる。ここでは温室効果気体排出が少ないことをさす。) さらに、政治を「劇場型」でなく参加型民主主義にしていく必要があるとし、2011年6月に内閣が主催した「オープン懇談会」はその方向の試みだったとしている。

わたしとしては、著者の論調にすべて賛成するわけではないが、放射性廃物の処分が最大の問題だという点をはじめ、著者が強調する論点はもっともだと思うことが多い。

なお、著者のブログ「新しい風」の記事「本日１月１７日『官邸から見た原発事故の真実』を上梓しました」の中に詳しい目次がある。

• 飯田 哲也(てつなり), 2011: エネルギー進化論 — 「第4の革命」が日本を変える (ちくま新書 934)。 筑摩書房, 233 pp. ISBN978-4-480-06643-5.

この著者は数年前から日本の自然エネルギー利用の旗頭だったにちがいないのだが、東日本大震災後はとても多くのところに現われる。ただし分担執筆が多い。新書1冊というまとまった量の著作を読んでみることにした。

ここでいう「自然エネルギー」は「再生可能エネルギー」と言ってもよいが、ダムによる水力と伝統的バイオマス利用を除く。英語圏でnew renewablesと呼ばれることがあるものに対応するそうだ。

副題の「第4の革命」は、農業革命、産業革命、IT革命につぐものという考えによる。エネルギー資源の転換は産業革命には対応するがIT革命は異質だとわたしは思うのだが、著者はベンチャー企業に向かってIT革命と同様なイノベーションの機会だと訴えたいにちがいない。

著者は大学で原子核工学を専攻し、製造業会社と電力中央研究所で原子力関係の仕事をした。しかし「原子力ムラ」社会に決別し、1992年からスウェーデンに留学してエネルギー政策を学んだ。地域ごとの自治が大事だという認識をもった。「北欧のエネルギーデモクラシー」という著書もある。

ヨーロッパじこみだと知れば、著者の言いぶんがなぜそのようになるのかが理解できるし、その弱点も指摘できるように思う。以下、本書全体を代表することは目標とせず、わたしにとって気になったことだけ書く。

著者は日本の電力の地域独占制がエネルギー政策をゆがめてきたと考える。とくに自然エネルギーによる発電を普及させるには発電と送電の分離が必要だとする。しかし、電力は各瞬間ごとに需要と供給をつりあわせなければならない。自然エネルギーのうちでも太陽光や風力は時間的変動が大きい。その変動に対応するように水力や火力の出力を調整しなければならない。技術的な面だけでもたいへんなのに、経営体を別々にしてやっていけるのか。発電送電分離に反対するのは必ずしも電力の権益の関係者だけでなく、早くから環境に関心をもってきた経済学者の伊東光晴氏も「世界」2011年11月号で論じている。飯田氏は次の12月号で反論し、本書でもそれと同じ議論をしているようだ。自然エネルギーをたくさん集めると平滑化され、その合計ならば予測して対応できる、ということのようだ。わたしから見ると、ときどきははずれることを覚悟する必要があると思う。それでもヨーロッパ標準の電力の質は確保できるのかもしれないが、震災前の日本よりは電力の確実性が低下するだろう。もっとも、これからの日本は、原子力の拡大が見こめず、温暖化を別としても輸入される化石燃料に頼る火力発電もふやしたくない状況で、震災前の電力の質と量はもはや求めても得られないのだと思う。そうあきらめをつければ、多少の質の低下を覚悟しながら自然エネルギー主力の体制に移行していくというのは現実的提案と思えてくる。

電力網に自然エネルギーを受け入れるのを奨励する政策として、大きく分けてRPS (一定量の買い入れの義務づけ)とFIT (あらかじめ決められた価格での全量買い入れ)がある。著者に言わせれば、実地の経験の結果、FITのほうがすぐれていることは明らかだという。しかし、わたしは、RPSとFITをどちらを選択するかとたまたま重なっている別の要因が違いをもたらしていることもありうると思う。また、変動の大きい太陽光や風力の電力の全量買い取りを義務づけることは、それが電力全体のうち小さい割合の間は奨励のためにやってもよいけれども、量が多くなった場合は、変動をならして需要に対応させる機能がついた場合に限って全量とするべきだと思う。それによって電力を一時的にたくわえて変動をならす設備の開発・普及が進むこともねらうのだ。

• 古川 武彦, 2012: 人と技術で語る天気予報史 — 数値予報を開いた<金色の鍵>。 東京大学出版会, 299 pp. ISBN 978-4-13-063709-1.

気象学と(公共サービスとしての)気象事業の発達の歴史を、それに貢献したおもに日本人の人物を紹介し、またそれぞれの時代の技術の例を示して述べた本。著者は1959年に気象技術官養成所高等科(のちの気象大学校)の学生となって以来約40年間気象庁(気象研究所を含む)に勤めた人。ブルーバックスの図解・気象学入門 [読書メモ]の著者のひとりでもある。やま場である日本での数値予報の始まりについては新田ほか(2009)の本と重なる話題もあるが、補いあうような関係になっている。話題は、科学技術史の本筋と、個人のエピソードや著者自身の経験談の間を行き来する。

第1章「天気予報の黎明」の話題はまず、明治初めの近代的気象観測の始まり、天気予報の始まり、気象業務体制と気象学会の始まりなど。日露戦争の日本海海戦の天気予報はどのように出されたか(当時の予報課長としてのちの中央気象台長の岡田武松が出てくる)。高層気象観測の始まりと大石和三郎による(のちの表現でいう)ジェット気流の発見。

第2次大戦前の日本の気象業務体制は文部省の下の中央気象台と道府県の測候所(のち地方気象台) からなり気象協議会という組織を作っていた。地方気象台・測候所が中央気象台の直轄になったのは1940年である。気象業務の組織と気象学会とは大きく重なっていた。東京大学の気象学の教授も長く中央気象台長などが兼ねており、正野重方が1944年に専任の東大助教授(1948年に教授、1969年没)となってから、しだいに学会のうちで大学の役割が大きくなってきた。

第2章の話題は中央気象台長となった岡田武松のリーダーシップ。そのうちに測候技術官養成所(のち気象技術官養成所、気象大学校)の創立があった。

第3章は第2次大戦中の軍とのかかわり。日中戦争中、陸軍が気象台を支配しようとし、岡田はこれと対立した。太平洋戦争開戦前の夏に岡田は辞任し藤原咲平が台長となった。中央気象台は軍への併合はまぬかれたが軍への奉仕が最大の任務となった。

第4章は「正野スクール」。1940年代以後、日本には大学ごとに得意分野の違うスクールができた。そのうち東大の正野スクールは気象力学と数値予報の人材養成の中心となった。この章の材料はおもに2000年に門下生たちが作った文集によっており、多様な視点が見られるが、同時代の資料ではなく回想である。

第5章「数値予報の源流」は、他の気象学史の本(たとえばNebeker 1995)と同様にアメリカのAbbe、ノルウェーのV. Bjerknes、イギリスのRichardson、スウェーデン出身のRossbyが登場するが、Abbeの前に、Abbeの論文の参考文献の著者でもあった北尾次郎に注目している。(北尾のドイツ語の論文の題名の誤植が残念。Erdatmosphäre のはず。)

第6章はアメリカのPrincetonのIAS (高等研究所)での数値予報研究プロジェクト。Harper (2008)の本と話題が重なるがやや技術面に詳しい。日本から岸保(がんぼ)勘三郎が参加し、日本との知識交流に貢献したことがわかる(ただしプロジェクトでの岸保の分担内容は示されていない）。1956年、Charneyが転出してIASでの数値予報プロジェクトが終わった。IASは基礎数学・物理学の研究所だったので、von Neumannなきあと数値計算を重視する人は多数派となれなかったようだ。Charneyを迎えたMITなど、気象学の教室に応用数学と数値計算を使うスクールができていった。

第7章は日本での数値予報の始まり。当時の気象庁の観測や予報の現場で使われていた技術(著者が新人として体験したもの)、東大・気象庁が連携し計算機を持つ企業の協力も得た数値予報グループの活動、気象庁へのIBM大型計算機の導入(1959年)。本書副題の「金色の鍵」はこの計算機に伴ってIBMから贈られたものである。

第8章は1960年に東京で開かれた数値予報国際シンポジウム。正野が企画の中心となり、日本の若い研究者と世界の指導的研究者が知り合う機会となった。

第9章はおもにアメリカで活躍した日本からの「頭脳流出組」、佐々木嘉和、大山勝通[かつゆき][「勝道」は誤字](*)、柳井迪雄[みちお](*)、荒川昭夫、真鍋淑郎、笠原彰、都田菊郎、栗原宜夫[よしお](*)、村上多喜雄、小倉義光、金光正郎[かなみつ まさお](*)各氏[(*)は故人]の列伝。最後の金光氏を除いていずれも正野スクール(東大または気象庁)出身者と言ってよく、物理法則に基づく数値計算をよく使う共通性はある。ただし佐々木氏、柳井氏、村上氏の仕事は観測データの解析、他の人の仕事は数値シミュレーションが主である。また空間スケールも人によってたつまき・集中豪雨から全球規模までにわたる。複数の人を同じ節にまとめているところは、わたしなら違うまとめかたをすると思うところもあるが、それは複数分野にわたる仕事をした人についてどちらに注目するかによるのかもしれない。

第10章は今の(おもに日本の気象庁の)天気予報の紹介。

文献

• Kristine C. HARPER, 2008: Weather by the Numbers — The Genesis of Modern Meteorology. Cambridge MA USA: MIT Press, 308 pp. [読書ノート]
• Frederik NEBEKER, 1995: Calculating the Weather — Meteorology in the 20th Century. Academic Press.　有賀暢迪 (ありが のぶみち)氏による紹介が http://www7b.biglobe.ne.jp/~ariga/review/Nebeker1995.html http://www.ariga-kagakushi.info/review/Nebeker1995.html [2016-08-15改訂]にある。
• 新田 尚(たかし), 二宮 洸三, 山岸 米二郎, 2009: 数値予報と現代気象学。東京堂出版。[読書ノート]

• 真山 仁, 2011: コラプティオ。 文芸春秋, 533 pp. ISBN 978-4-16-380690-7.

東日本大震災のあと、東京では節電キャンペーンのさなかの2011年夏に出た本。「マグマ」[読書メモ]、「ベイジン」[読書メモ]の著者の新作だから気になったのだが、店頭でめくって見送った。大震災前に雑誌に連載されたものだが単行本にする段階で震災後という設定に書きかえられていること、アフリカと原子力が話題になっていることだけ気にとめた。

2012年1月になって、同僚のエネルギー工学者から、日本のおもなウラン鉱石輸入元が、オーストラリア、カナダ、ナミビア、ニジェールであることを指摘された。ニジェールが出てきたのがわたしには驚きだった。この国のことをわたしは10年以上前にはよく聞いたのだが、そのときはウランのことは話題にならなかったのだ。真山氏がどう扱っているか確かめたくなった。

小説の話題は基本的には日本の政治なのだが、アフリカのある架空の国がかかわる。ニジェールでウラン鉱石が掘られて日本が輸入していることは小説でも背景事実とされ、その近くの別の国で問題が起こることになっている。

小説には、実行力と誠実さの組み合わせでこれ以上は望めそうもないような政治家が登場する。そういう政治家でも権力に執着して国民のためによくない政策判断をしてしまうおそれがある。そうならないようにチェックしなければならないが、政治家の汚点をあげつらって次々に追放するのがよいとも限らない。少なくとも外国とのつきあいでは、私腹をこやし国民を圧迫するような政治家とつきあわなくてはならないことがある。しかし、自国の国益のためであっても、外国のそういう政治家を積極的に支援することが許されるか。小説の中の設定では、世界は安全な原子力発電所を多数必要としているとし、日本の総理大臣が原子力産業を育てる政策をとることは正しいとされている。しかしそれを前提としても、腐敗政治家に加担までしてウラン鉱石の権益を確保するのはよい政策ではない(もっとよい選択肢がある)とされている。したがって腐敗政治家への加担は政治的あやまちなのだ。しかし小説の視点は、そのあやまちをとがめるのではなく、それが発覚しようとしたとき責任を部下におしつけて自分の保身をはかろうとしたことを道義的にとがめているようだ。

小説の視点は、総理大臣の政策スタッフメンバーと、総理大臣の汚点をさがそうとするジャーナリストの2人に置かれる。両者は知り合いだという想定だ。両方にそれぞれくせの強い先輩がついていて、その指導を受けながら若者がプロに育っていくという話にもなっている。

• Geoffrey K. VALLIS, 2012: Climate and the Oceans (Princeton Primers in Climate). Princeton NJ USA: Princeton Univ. Press, 231 pp. ISBN 978-0-091-15028-4 (pbk.)

この本を含むPrinceton Primers in Climateというシリーズは、気候についての大学の教科書(textbook)に進む前の入門書という位置づけらしい。これまでに炭素循環、この本とほぼ同時に雪氷圏の本が出ている。

地球の気候を物理的観点から見る本なので、わたしの気候システム論の教材 と重なるところが多い。ただし、わたしの場合は大気に重点があるが、この本は海洋に重点がある。とくに海洋の深層循環のしくみについては、温度と塩分による密度差に加えて何が大事だと言ってよいかわたしにはこれまでよくわからなかったが、この本の第4章の議論に従えばよさそうだ。

第1章は、気候システムの基本を、0次元・定常のエネルギー収支に注目して述べる。わたしの教材と基本的に同じ。基本的温室効果の説明まで。

第2章は海洋についての事実の概観(物理的しくみにはまだ深入りしない）。まず大地形と海水の組成。次に、海洋表層の海流の形。それから海洋の鉛直構造(混合層、水温躍層、深層)、南北鉛直循環、(中規模)渦。

第3章で海洋(大気も基本的に同じ)の運動を理解するための力学的概念。地球の自転の効果はコリオリの力としてきくのだが、その説明をまず遠心力から始めている。次に圧力による力を説明する。鉛直方向の運動方程式は重力と圧力による力のつりあいで近似できる。水平方向の運動方程式は(赤道上を除く大規模運動については)圧力による力とコリオリの力のつりあいで近似できる。ただし海面付近は摩擦がきくので「Ekman層」という構造を考える必要がある。

第4章では第2章で説明した循環のしくみを第3章で説明した概念を使って述べる。海洋表層の循環は風にひきずられているようだが、Ekman層に伴う水の移動、海面の盛り上がりとそれに伴う水平の圧力差、それとコリオリの力がつりあう定常的な流れの形成という段階を経ている。深層に及ぶ南北鉛直循環をつくる第1のしくみは、温度と塩分で決まる密度の大きい部分が沈むことである。しかしこの循環が持続するためにはなんらかの原因で海洋内部に鉛直混合がなければならない。第2に、南半球の中高緯度には陸に出会わずに東西にひとまわりできるところがあり、ここでのEkman層に伴う水の移動から始まる因果連鎖は表層の循環でつりあうことができず、南北非対称な南北鉛直循環をつくる。

第5章は気候の中での海洋のおもな働き。まず海はエネルギーをたくわえることによって気温の変化を小さくする。とくに季節変化については表面から深さ約100メートルまでの混合層が働く。次に海はエネルギーを運ぶ。表層の循環と、南北鉛直循環の第1のしくみによるものは、低緯度から高緯度にエネルギーを運ぶ。南北鉛直循環の第2のしくみのものは南半球から北半球にエネルギーを運ぶ。

第6章は、英語ではclimate variationだが日本語では「天候の変動」というのが適当な数週間から数年までの時間スケールの変動について。中緯度については北大西洋振動(NAO)と呼ばれるものをとりあげる。これは基本的に大気の現象で、海面水温も変動するが大気に対して受け身である。その持続性に関しては海洋の働きもあると考えられるが研究途上の課題だ。熱帯についてはエルニーニョ・南方振動(ENSO)をとりあげる。これは大気海洋相互作用が重要な現象で、とくに海洋の赤道域特有の運動がかかわっている。

第7章は、温室効果気体の増加による地球温暖化について。海はエネルギーをたくわえることによって温暖化を遅らせる。海水の熱膨張と陸上の氷の融解によって海水位が上昇する。温暖化に伴って南北鉛直循環が変化する(極端な場合には止まる)可能性があるが予測できるかどうかは研究途上の課題だ。なお海は、大気中の二酸化炭素濃度の変化にもかかわるし、海水の酸性化という問題もあるが、この本では具体的に扱わないとことわっている。

折り返しの先に詳しい目次をつけておく。
Continue reading →

• C.P. [Charles Percy] Snow, (初版1959), 1964: The Two Cultures: and A Second Look. Cambridge University Press.
• C.P. スノー 著, 松井 巻之助 訳 (初版1960), (1965): 二つの文化と科学革命 増補新版 (みすず・ぶっくす 38)。みすず書房, 172 pp. [わたしはこの版を読んだ]
• C.P. Snow, 1993: The Two Cultures (Canto). Cambridge University Press, 181 pp. (with introduction by Stefan Collini.) ISBN 978-0-521-45730-9.
• チャールズ P. スノー 著, 松井 巻之助 訳, ステファン・コリーニ 解説, 増田 珠子 解説翻訳, (2011): 二つの文化と科学革命 (始まりの本)。 みすず書房, 208 pp. ISBN 978-4-622-08342-9.

この本を知ったのは1976年、大学1年の英語の授業の教材になっていたAldous HuxleyのLiterature and Scienceという評論からだった。【記憶がまちがっていないとすれば、英語の先生が年度初めに教材として選んだのは抒情的な文学作品で、理科系の学生にとっては難解だった。学生がたまりかねて、自然科学・工学を学ぶために必要な英語の読み書き能力の訓練をしてほしいという趣旨の意見を言った。それで一種の妥協として先生が選んだのが Huxley の本だった。先生としては、英語の訓練よりも、文学的教養の教育をしたかったのだろうと思う。】

Huxleyの本の初めのところで話題になっていたSnowの本を、たまたま古本屋で見つけて買い、読み始めた。ただし、文科系と理科系の人々が分離していることへの不満を述べ、熱力学第2法則はシェークスピア[日本ならば漱石あたりだろうか]と同様に知識人の教養にとって必須だ、と主張しているところまで読んで、大いに賛同したのだが、そこで読むのをやめてしまったようだ。

2009年になって、英語圏の雑誌やウェブサイトのあちこちで、Snowの講演の50周年を記念した特集があった。そのうちに、Snowの講演で重要なのは文理分離の件ではなく、科学技術によって世界の貧富の格差(いわゆる南北問題)をなくそうという主張だ、という話があった。この面での当時のSnowのビジョンは今から見れば無理がある、というようなコメントもついていたが、あまりよくわからなかった。本屋の洋書売り場に行ったら、文学学者Collini氏の新しい解説のついた「Canto」版のペーパーバックがあって、買うかどうか迷ったのだが、見送った。

2011年11月、日本語版の新版が(「始まりの本」というシリーズの1冊として)出たので、店頭でめくってみた。Collini氏による解説が訳されていることにひかれたのだが、本体の日本語訳は前の版と同じ松井氏によるものであることがわかったので、手持ちの1965年版を読むことにした。

1965年版の構成は次のようになっている。

• I. 二つの文化と科学革命 (1959年度リード講演)。以下「講演」と呼ぶ。
• II. その後の考察 [初出1963年 Times Literary Supplement。英語1964年版に収録。] 以下「続き」と呼ぶ。
• III. 二つの文化にたいする批判への解答 [Encounter誌 1960年2月号。日本語1960年版に収録。]
• 訳者あとがき [松井, 1965年1月]

「始まりの本」版は、このIとIIに対応する部分のあとに、Collini氏の解説をつけたものだ。

Snowは物理学者として教育を受け、講演をした当時は現役の科学者ではなかったが、科学行政にかかわり、他方で小説も書いていた。

講演は著者の予想をはるかに越える大さわぎを招いたのだが、その理由の一部は、ことばの選びかたがあまりていねいでなかったことにあったようだ。そこで続きではその意図を説明したり、言いかえてみたりしている。

「文化」ということばは、主として文化人類学でいう「文化」の意味に使われている。科学者の集団と、文系知識人の集団が、それぞれに共有している行動や発想の様式のことだ。しかし、知的価値のあるものだけをさす使いかたもあり、Snowはときにこちらの意味でも使っている。(一部の)文系知識人は伝統的文化が文化のすべてであるかのように言うが、自然法則を認識することも文化だ、などというときはこちらの意味だろう。後者は「教養」と言ったほうがよいのかもしれない。

文化の数を2つとしたのは明らかに単純化だ。しかし「たくさん」とするのは問題がぼけるので避けたかったのだ。続きの4節で、社会科学という第3の文化を数えるべきかもしれないが時期尚早と考えたと述べている。講演の3節の記述は、基礎科学者と、応用科学者・技術者とは文化が違うと言っているように読める (基礎科学者は生産現場のことに無知であることが多いとか、基礎科学者には左翼が多いが技術者には保守的な人が多いとか)。しかし続きの3節で、基礎と応用の間に線をひくべきでないとしている。

理科系の教養の要素の代表として、続きの4節では、熱力学第2法則を(エントロピーということばがなじみにくいという理由で)ひっこめ、分子生物学の基礎概念をあげている。これは宇宙全体に通用する熱力学よりは適用範囲が狭いだろうが、生物であるわれわれにとっての意義は大きいという。

文理の分離は、ドイツやアメリカ合衆国やソ連に比べてとくにイギリスできわだっており、これは社会構造のせいもあるが、教育制度によるところが大きいという。イギリス社会は産業革命の富の分け前に浴しながら、若い人を産業革命を理解したりこれに参加したりするようにしむけなかったのだ。Snowの主張は教育改革の呼びかけになるが、その内容について明確に述べているのは、文科系の専門に進む人にも自然科学の基礎を教えることだけのようだ。

Snowは、産業革命を、健康、食料、教育(読み書き)を、貧しいひとびとに広げたとして、肯定的にとらえる。(社会を全面戦争のために組織しやすくしたという弊害も指摘してはいるが。) 続きの5節では歴史人口学的研究の成果をひいて、産業革命前の農村の死亡率が高かったことを指摘し、産業革命後の労働者のほうがめぐまれていたとする。(これはどの程度確かだろうか? 産業革命後のほうが人口がふえたことは確かだが、ひとりあたりの栄養などは?)

また、近代化とともに、若い人の大部分は都市に住みたがることと、特権をもたないほとんどの人びとは身分差別のある社会よりも民主主義的に組織された社会を好むことを肯定的に述べる。

さて、講演の題名は「二つの文化と科学革命」だった。「科学革命」という用語は、ここでは近代科学の成立をさしているのでもなく、Kuhnの「科学革命の構造」での意味でもない。日本語1965年版の第3部として収録された論説では「産業における科学革命」と表現しなおしている。むしろ「科学技術革命」と表現しておくのがよさそうだ。産業革命後もしばらくは、技術は科学と直接関係なく発達した。ある時代から、科学を意図的に利用して技術が作られるようになった。その変化のことを言っているのだ。1900年ごろの大規模な化学工業や機械・電気・土木建築等の工業の発達に注目することもできるが、Snowはむしろ1920年代からの「原子的な粒子の工業利用」を科学技術革命とする。これには核エネルギーの利用も含まれはするが、むしろエレクトロニクスとオートメーションが重視されている。Snowは講演の当時、世界はまさに科学技術革命の最中にあると認識していた。そして、イギリスは教育を改革しないと、科学技術革命の競争でソ連などに負けると警告した。Sputnikの2年後だったから、この問題意識は聴衆にも理解できたようだ(そのうえで反発した人も多かったようだが)。なお、その2年前に同じ趣旨の論説を書いたときは反応がなかったそうだ。

Snowは、個人の条件にはどうにもならないことが多いことを認めながらも、社会的条件として、すべての人が(栄養・病気治療などについて)同じ条件であるべきだという理想をもつ。しかし、現代の世界では、工業国の国民はますます富み、工業化の進まない国の国民は現状維持がやっとで、貧富の差は広がっている。これについて、「貧しい人びとが注目しつづけているので、紀元2千年までは残らないであろう」と言っている。(この予言ははずれた。Snowの示唆どおりの政策がとられなかったからか、示唆どおりの政策がとられたとしてもだめだったか?) Snowは、この格差の解消を速く進めたかった。

工業先進国では、科学技術革命によって、たいていの人間が「一義的なもの」（寿命、飢えからの解放、子どもの生育）を獲得できた。そして自分たちが享受できているものを世界の貧しい人びとがこれを獲得できるように助けるべきだ。そのために、アジア・アフリカ・ラテンアメリカの科学技術革命を促進すべきだと考えた。そして、ソ連や中国の経験(不必要な苦悩を伴っていたが)から見て、速い変革は可能だと考えた。(中国の工業化のペースに関しては楽観しすぎていたが。） そのために、 先進国の政府が資本を提供して、科学者に外国に行ってもらい、相手国が自立して科学者・技術者を養成できる体制をつくるのを助けようと提案した。

その後、科学技術協力はそれなりに進んだと思うが、今も世界には大きな貧富の格差がある。Snowの主張を今から見ると、まず「成長の限界」の認識がなかったことが指摘できる。それから、人口問題がある。貧しい国にも医療や食料は速く普及したが、中国を例外として、出産抑制はそれほど普及せず、人口増加が止まるのは経済的にじゅうぶん豊かになった国に限られた。したがって、産業経済の規模は大きくなっても、ひとりあたりでは必ずしも豊かになっていない。さらに、科学技術革命の内容自体を、持続可能性をも考慮して選択する必要があるのだろうと思う。

2009年のだれかの評論に、科学技術の普遍性はSnowが信じていたほど確かなものではないかもしれず、文化の多様性をもっと重視する必要がある、という意見があったと思う。わたしは、普遍的科学の要素と、現地固有の文化の要素を考慮して、適正技術を構築するべきだ、というふうに整理したいと思っている。

文献

• Aldous Huxley, 1963: Literature and Science. Chatto and Windus.
• Aldous Huxley (1963), 由良 君美 編注, (1976): Literature and Science (文学と自然科学)。愛育社, 106 pp.

• 細田 衛士, 室田 武 編, 2003: 循環型社会の制度と政策 (岩波講座 環境経済・政策学 7)。岩波書店, 268 pp. ISBN 4-00-011227-9.

職場で借り出した本。

講座ものというのは、ある分野を勉強したい人の需要にこたえるために編集されたものだろう。編集委員会で各巻の主題を決め、各巻の編者がそれを分割して各章の執筆者を割り当てる。そのあとは、編者がいくらかの調整をするものの、だいたい執筆者の自由にまかせ、巻全体として体系的記述になるような編集はしないのがふつうのようだ。

本書の場合、章の構成は次のようになっており、序章のなかに編者たちによる各章の位置づけが述べられている。

序章 循環型社会の模索 — 基礎理論と応用研究からの発信 /細田、室田
第1章 循環型社会と物質代謝 /丸山 真人(まこと)
第2章 物質循環から見たリサイクルの経済学 /室田
第3章 廃棄物・リサイクルをめぐる法的問題 /大塚 直(ただし)
第4章 拡大生産者責任の経済学 /細田
第5章 循環型社会の制度と実態 –容器包装、家電、および自動車リサイクルの事例研究– /安田 八十五(やそい):5.1-5.4、外川 健一:5.5-5.10
第6章 有害廃棄物と残留性化学物質 /酒井 伸一、高月 紘(ひろし)
第7章 循環型社会と環境産業 /増井 利彦
第8章 循環型経済の構築とその政策的対応 /郡嶌(ぐんじま) 孝

わたしの問題意識が、人間による物質循環と自然の物質循環とのかかわりにあるので、おもに1,2,8章を読んだ。そのあいだの章はおもに、資源問題・環境問題で困らないためには人間による物質循環をどう設計するかに関するものだ。各章の主題は表題に現われている。第3章の中心的主張は、廃棄物行政とリサイクル行政を統合または連携して行なう必要があること、そして、廃棄もリサイクルも直接的には消費者の責任になるが、製造者も適正に処理できる製品を作る責任(拡大生産者責任)を負うべきだということだ。

丸山氏による第1章は、「循環型社会」という概念をめぐる考察。

まず、「循環」ということばに、空間のいろいろな場所を物質がまわるという意味と、状態がつぎつぎに変化して最初の状態にもどるという意味があることを指摘する。生物学の場合について柴谷篤弘氏が2001年に述べているそうだが、もっと一般的にいえることだろう。本書やその他の「循環型社会」が論じられる文脈での「循環」の意味はたいてい物質がまわることだが、丸山氏は状態がもどってくるという意味も重視するべきだという。(後者は「持続可能性」の概念で代表されていることが多いと思う。)

次に、人間の活動に関する用語としての「生産」について、Eduard Davidというドイツ語圏の人が1922年に書いたものをひいて、「有機的生産」と「機械的生産」に分ける。それぞれ、生態系内と生態系外のプロセスの利用だと言えそうだ。

次に、熱力学の観点を持ちこむ。有機的生産も機械的生産もエネルギーを消費して廃熱を生み出す。また物質が拡散すればそれだけ物質エントロピーがふえる。ここではGeorgescu-Roegenの著作[読書ノート]をひいているが、彼の物質エントロピーと熱エントロピーは別ものだという議論には従わず、槌田敦(1992 熱学外論)をひいて、仕事によって物質から熱にエントロピーを移すことができると考えている。地球がエントロピーを運び出す機能をもっていることも槌田氏の議論に沿って述べている。

玉野井芳郎氏の1978年と1985年の著作の 「広義の経済学」の議論にそった議論がある。まず「生産の基本型」を示す。横に製品への生産(ポジ)の流れ、縦に廃物・廃熱への消費(ネガ)の流れが交わる図を示している。横だけ見ればエントロピーが減るが、合計ではエントロピーがふえているのだ。これはフローの議論だが、生産にはストックも重要だ。ストックとしての物質も不可逆的に拡散する。それをいかに抑止・修復するかが持続的生産の課題だ。【この「ストックの劣化(エントロピー増加)を修復することを丸山氏は「有機的生産」と言いかえている。前のDavidをひいたところの「有機的生産」の意味と、部分的重なりはあるものの、概念が別ものなので、これ以後の「有機的生産」を含む議論の意味があいまいになっているのが残念だ。】

また、地球の有限性という観点も論じている。とくに、Wackernagel & Rees (1996)[読書ノート]の「エコロジカル・フットプリント」(EF)を使った議論をする。世界各国のEFの数値はWWFが2002年に出したものによっている。輸出入される財は、それを消費する国のEFに数える。原子力発電のEFは同じだけの出力を得る火力発電と同じとみなしている。他方、環境容量を、ひとまず生物の生産力をもとに求める。環境容量とEFの差を環境収支とすると、世界全体の環境収支は1979年から赤字だ。ただし環境収支は地域差が大きい。先進工業諸国も途上国も「生活水準/資源消費量」の比を大きくするのが望ましいことは同じだが、途上国の目標が限定された資源消費量に対して生活水準を最大化することであるのに対して、先進国の目標は一定の生活水準に対して資源消費量を最小化することだ。先進工業国のための資源開発は極力抑制しなければならない。

丸山氏は、農業も工業も有機的生産と機械的生産の要素を含んでいるが、どちらもなるべく有機的生産に近づけるべきだとする。生態系は共有空間(コモンズ)であり、その維持管理にもっとも適しているのは地域住民である、とする。

日本では循環型社会推進基本法が2000年に、自然再生推進法が2003年に制定された。しかし残念ながら、前者は社会、後者は自然と、対象を分けてしまっている。前者は機械的生産だけを見ている。後者は生態系の保全は重視されているが生産の観点が欠けている。有機的生産を重視して両者を統合するような枠組みが必要だ。

第2章は室田氏による「物質循環から見たリサイクルの経済学」。

室田氏のいう循環は、環境白書(平成14年)の6項目のうちの「4. 廃棄物・リサイクル対策」だけでなく、6項目全部に関係する。

リサイクルの定義として、「化学工学的リサイクル」つまり製造工程の中での回収利用もあるが、ここでの議論の対象はそれではない。よく議論される「環境対策としてのリサイクル」は廃棄物の減量や資源の節約を目的とするもので、狭い意味のリサイクルのほか、reduce, reuse, recycleの「3R」やrefine, reconvert to energyを含めた「5R」もある。室田氏はそこまでの視野で満足せず、自然界の物質循環も視野に入れるべきだとする。ただし自然界の物質循環全部を論じようとしているわけでもないようだ。

次に水循環の重要性を述べている。地表から廃熱を運び出す役割。洗浄材としての役割、地下水問題(くみあげによる地盤沈下、くみあげないことによる問題、汚染)、ダムの問題にわたり、残念ながら観点が雑多で論旨がわかりにくくなっている。

人間活動がわずかな場合の生態系の物質循環では、物質はすべて再利用される。ただし廃熱は水循環と空気の対流によって運び出されている。人間活動が生態系の物質循環に貢献することもある。例として、近代化以前の排泄物の農地還元やヨシ刈りがあげられている。近代化以後の物質循環は閉じていない。下水は工業的に浄化され、有機物は分解されるが窒素・リンは除ききれずに排出され、まだ汚泥が出る。農地の用水排水分離も一見合理的だが、田越し灌漑の長所が失われた。以上の議論は大筋もっともだと思うが、近代化以前の状況を理想化しすぎていないかという心配もある。

日本の物質(質量)収支を、環境白書1999年版の方式でデータを更新して示している。再生利用は、大量の地下資源採取とごみ廃棄に比べればまだ小さい流れだ。外国で動かされるが日本にはいってこない物質の量(エコ・リュックサック)もある。蓄積される物質の量も大きい。それには建築物が含まれ、それ自体もいつかは廃棄物になる。建築物による環境への負荷を減らすため、構造は長もちさせ、内装は変えやすくする設計が(だいぶ前にオランダで)考えられている。

食物網にはいりこむと有害なもの(毒物)は循環から取り除かなければならないと主張し、例として、有機水銀、内分泌攪乱物質、放射性廃物をあげている。【ここで 「原発は地球温暖化防止に役立つという意見の科学的根拠は薄弱である」という議論がある。理由は燃料取得と廃物管理が石油に依存するからだという。燃料取得のほうはもっともだが、廃物管理に使うエネルギー資源が何かは自明でない。定量的に考えれば、廃物管理がよほど高くつきしかも化石燃料に依存せざるをえないと考えないかぎり、化石燃料よりはエネルギー生産あたりのCO₂排出が少ないことは否定されないはずだ。問題は、温暖化と放射性物質汚染という違った環境リスクの比較なのだ。】

経済を循環型にするための金融・投資の役割について考察している。 私企業部門に対しては、投資者が企業が環境に関する社会的責任を果たしているかを意識して投資するようになること、それを助けるしくみを用意することだ。 「共」部門については、地産地消を促進することであり、地域通貨が「呼び水」になると考えている。公的部門については、公共投資が私企業の利益でなく地域共同体のためになるようにすることが大事だとする。

章のおわりに次のような主張を列挙している。
– 生産量・消費量を減らしても人々が豊かにくらせる社会へ。
– 交通のモーダルシフト。自家用車から鉄道など。
– 食料や林産物の自給率を高める。
– ダムを減らす(砂防ダムも生態系破壊の費用を考慮すること)。
– 化学肥料から、たとえば海藻の肥料利用へ。
– なまごみは堆肥にしなくても自然にかえせればよい。まとめようと思わないこと。
– 排泄物を肥料に。
– 地下資源の大量利用がなくても環境破壊はありうることに注意。

なお「コラム」で、自然の物質循環に関することだが、サケなどの回遊魚が海から陸上生態系に栄養分を運ぶ働きをしているという考えを紹介している。(これはかつてエントロピー学会で議論された話題で、わたしは柴谷氏の名まえで記憶しているが、室田氏もいっしょに議論していたのだろう。)

第8章は郡嶌氏による、循環型経済をどのように構築していったらよいかの考察。まとめのキーワードを先にあげておく。 大量生産構造をみなおし、産業部門間の構造変化も、産業部門内の形態変化も。政策手段を整合的に。統合的戦略が必要。

循環型経済が求められる背景として、近代社会は経済が目的化し、「もっともっとの文明」(ジュネベル)、 「growth mania」(ミシャン)になってしまったが、成長には限界が見えてきたことがある。物理的限界(物質資源・エネルギー資源の枯渇、廃棄物・廃熱の捨て場の枯渇)のほかに、社会的限界(みんなが相対的に豊かになるわけにはいかない)や、心理的限界(欲望の創出」にも限りがある)もある。

循環型経済社会構築のための基礎概念を、1972年からの歴史をふりかえりながら考える。とくに1994年に制定され1996から実施されたドイツ循環経済法の原則である
– 処理の優先順位: 減量、再使用、リサイクル
– 責任の共有化: 生産者に拡大生産責任、消費者に排出責任
に注目する。

郡嶌氏は「循環型経済」と「リサイクル経済」を区別する。 「リサイクル経済」は大量生産・大量消費・大量リサイクルであり、動脈産業と静脈産業の分業があり行きと帰りの経路が分離している。「循環型経済」はリサイクル量をふやさず、ごみ量を減らすものであり、動脈産業と静脈産業が一体化し、行きと帰りの経路がいっしょになる。日本は「リサイクル経済」に向かっていたが、ようやく「循環型経済」に向かう法整備ができてきた、とする。

環境対策が重要だと言われながら現実の経済活動の中ではなかなか進まないおもな原因は、規制によって環境コストを内部化しようとすると、企業にとっての費用がふえることだ。企業の応答は、公害輸出(規制のゆるい国へ生産拠点を移転)になったり、ロビー活動で政治を動かして規制緩和や企業保護策を求めることになったりする。これに対して積極策は、ポーターという人に代表される環境近代化論と呼ばれるものがある。

そのひとつは、環境と経済を両立させるようなイノベーションだ。プロセスのみなおし、環境への悪影響を未然に防止する技術、環境に配慮した製品の開発などだ。この面で、日本はよくやっていると評価されている。適切な環境規制が産業の国際競争力を促進する。

もうひとつは、脱物質化・サービス化だ。第3次産業へのシフト、財の販売からレンタル・リース、サービスの販売へのシフトだ。(これには製品の種類が変わってしまうような変化と、製品は変わらないが利用者のもとへの提供・回収の流れが変わる変化とがある。両者を混ぜないで論じたほうがよいように思った。）

循環型社会を構築する方策としては、まず、廃棄物政策を「上流対応」に、つまり製品を生産する段階で使用済みになった後も考えるようにすることだ。拡大生産者責任(ヨーロッパ)と拡大製品責任(アメリカ)の概念はｊ詳しく言うと違うがその共通のところが重要だ。これを実現するために市場利用インセンティブ策がいろいろあるが、逆進的という批判もある。義務化政策も併用するような制度設計が必要だろう。

それから、物質・エネルギーの流れに注目して、
– 入力となる物質資源・エネルギー資源の極小化
– 出ていく廃棄物・廃熱の極小化
– リサイクルの極大化
をめざす、という考えかたがある。【製品の量は変わりにくいとして他の流れを変えるという考えのようだ。ただし、丸山氏のいう機械的生産だけを念頭においているにちがいない。丸山氏・室田氏の重視する自然界に出してよい種類の廃物が重視されていないような気がする。】 　リサイクルの極大化に関しては、生産システムのクローズド化、逆工場機能などの技術的対策と、「責任のクローズド化」(ほぼ拡大生産者責任と同じことだと思う)などの社会的対策がある。

折り返しのあとに詳しい目次をつける。
Continue reading →