地球温暖化問題に関する一つの展望

増田 耕一 (海洋研究開発機構)
科学技術社会論研究 (科学技術社会論学会), 9, 113 - 125.

1. まえおき

地球温暖化は，もともと科学的知見として認識されたが，今や政策課題となった． それは多面的な問題でありさまざまな意見があるのは当然のことだ(Hulme 2009)． ここでは，気候を専門とする科学者でもある一個人の立場から， 地球温暖化がどんな問題であり他の問題とどのようにからみあっているのかの 整理を試みたい．

2. 地球温暖化という問題

2.1. 気候とは

「気候」ということばには統一された定義はない．

まず，地表付近の自然環境のうち， 寒暖，乾湿、風などの特徴を含む未分化な概念があった． 「風土」とも言われる．

近代的気象観測の成果が蓄積された19世紀ごろから， 気候は気温や降水量などの大気の物理量の観測値を 1年より長い時間(標準的には30年間)季節別にまとめた統計で表現されるようになった． 平均値のほか極値や分散・共分散も含まれる． この意味では気候は「天気」「天候」と同類だが長い時間スケールを持つものだ．

地層などの証拠から，過去には大きな気候変化があったことが推定される (田近 2009，大河内 2008)． 気候が変化するしくみを考えると， (30年よりも)長い時間スケールの記憶を持つのは大気ではなく 海洋か雪氷にちがいない1). そこで，大気，海洋(さらに雪氷，陸面)が相互にエネルギーや水(H2O)や 力をやりとりする「気候システム」の概念が発達し， (National Research Council 1975, 13-16)， 気候とはこのシステムの状態であるという考えも広まってきた．

2.2. 気候変化(climate change)

気候の「変化」と「変動」という用語は， 使い分けられることも，同意語とみなされることもある． 区別される場合は，英語ではchangeとvariationに対応する． しかしその場合も両者の厳密な境目はない． 本稿では両者を区別しないことにする．

IPCC(気候変動に関する政府間パネル) 2) や「国連気候変動枠組み条約」(UNFCCC)の名前では， 英語のclimate changeに対応する日本語は「気候変動」とされた． 本稿では原則として「気候変化」とする．

「気候変化」という用語は，本来，原因を限定しないものであり， IPCCの第1作業部会ではそのように使われている．本稿もその立場をとる． しかし，本稿の次小節でいう「地球温暖化」の意味で使われることも 1990年代以来多くなった．UNFCCC第2条での定義はこちらである．

2.3. 地球温暖化とは

地球温暖化(global warming)という問題 3) の要点は次のようなものだと思う．

この論点整理のしかたは，IPCCの当初の作業部会編成が (1)科学的評価，(2)影響，(3)対策，となっていたこととも対応する． (その後，対策のうち適応策は第2部会の担当に含まれ，第3部会の対象は軽減策となった．)

実際には，人為起源の温室効果気体はCO2だけではなく， しかも人為的なCO2発生源は化石燃料燃焼だけではない． IPCCは他の要因も考慮に入れているが， ここではあえて化石燃料起源のCO2にしぼった表現をした． 人為起源の温室効果強化のうち化石燃料からのCO2によるものが 半分以上をしめており，有効な対策はこの部分を抜きには考えられないからである．

IPCCとUNFCCCが発足する国際政治の過程で両者の役割が取り決められた． 政策交渉の場はUNFCCC締約国会議である． IPCCの役割は，政策決定に有用(policy-relevant)だが 政策を制約する(policy-prescriptive)ものではない 科学的知見をまとめることである． この切り分けによって， 科学者がIPCCを通じて科学者の行動規範を保ちながら政策決定に貢献することが可能になったが， 国の政府がIPCCの成果を否定はしないまま政策に反映させないことも可能となった(Miller 2004)．

3. 地球システム論から見た地球温暖化問題

3.1. 地球(表層)システム

島津(島津ほか1975, 240)は，環境問題を考えるために， 自然システム(大気・水圏)，生物システム(生態系)， 人間システム(社会)という3つのサブシステムが相互作用しあう 地球システムを考えた．

ここでいう地球システムは地球の全体ではなくその表面付近の薄い層， いわば「地球表層システム」だ． 海の深さは最大11 kmであり， 主に窒素・酸素分子からなる大気の分布範囲は高さ約100kmから下だ． その内側には，珪酸塩と鉄を主成分とする「地球内部」がある． 外側には，電離した成分を多く含む希薄な大気が広がっており， 太陽の磁場や太陽からくる荷電粒子の流れの影響を強く受けるので． 「太陽地球環境」と呼ばれる(その概観は, 渡邊ほか 2008, 1.1節)．

大気・水圏の科学的理解は， 地球物理学と地球化学の2つの伝統で発達してきた． 前者は温度・圧力・密度・流速などの物理量に注目し， 大気は水蒸気と「乾燥大気」，海洋は水と塩のそれぞれ2成分系として扱う． 2.1節で述べた気候システムはそこで形成された概念だ． 後者は，多種類の成分の化学反応と輸送とによる濃度変化を扱う． 炭素や窒素の循環には生態系も重要な役割を果たしているので， 生態学の一部を取りこんで， 「全球規模の生物地球化学サイクル」(global biogeochemical cycle(s)) というとらえかたが発達してきた． 地球表層システムは， NASA Advisory Council (1986, 19)以来， 物理的気候システムと生物地球化学サイクルが並列に存在しその間に相互作用がある形の模式図で表現されることが多い． 同じ大気・水圏の空間を占めているものを分けて示すのは科学の認識枠組みの反映だ．

3.2. 地球システム論的な地球環境問題のとらえかた

人間社会は物質やエネルギーの流れを通じて自然環境 (島津の自然システム+生物システム)に依存している． 熱力学の観点からは次のように言うことができる． 自然環境は，エントロピーの小さいエネルギー(太陽光)を受け取り エントロピーの大きいエネルギー(赤外線)を出すことによって 準定常状態を保つことができている． 社会が持続可能であるためには，自然環境から エントロピーの小さい物質やエネルギー(資源)が供給され エントロピーの大きい物質やエネルギー(廃物・廃熱)が運び出されている ことが必要だ (思想としては槌田 1982; 自然環境に関する定量的考察はOzawa et al. 2003; 経済学への意義は中村 1995, Daly 2005など)．

自然環境が人間社会に制約を与えているのは当然のことだが， 世界の人口が少なく人間活動全体の規模が小さかった時代は 影響は一方的とみなすことができた． しかし，人間活動の規模が大きくなるにつれて， それが自然環境に影響を与え，人間社会に対する制約を変え， 人間社会にとって都合の悪い結果をもたらすことがある． これが「環境問題」なのだと思う． (森林・漁業資源をはじめとする天然資源も環境に含めて考える．)

農業と定住の始まりは，自然環境(生態系)を変化させ， その変化は人間社会に影響を与えたが，それは地域的現象だった 6).

産業革命以来，つまり化石燃料のエネルギーを大規模に利用するようになってから 人間が環境に与える影響は大きくなった． そして20世紀後半に全球規模(global)の環境問題(日本語では「地球環境問題」) が認識されるようになった 7).

地球温暖化は，地球環境問題の全部でも大部分でもないが， 世界のどこで出されたCO2も世界全体の気候に影響を与えるという意味で， 全球規模の環境問題の典型だ．

3.3. 地球温暖化が人間社会にとって有害と考えられるわけ

地球温暖化の影響が有害であることは自明ではない． 地域によっては農業生産がふえるなどの有益な影響もあるはずだ． 各地の影響を評価し世界について総合する活動が， 1985年ごろから始まり 8). IPCC発足以後はその第2作業部会を中心に系統的に行なわれている． その結果，温暖化がある程度大きくなると 世界の多くの地域で有害な影響があるという結果が得られている． 理由の一部をあげると， 降水が時間・空間的に集中し，大雨と渇水の両方の確率がふえる見通しが あることだ(鬼頭 2005; IPCC 2007, 768-70, 782-4; 2009, 37).

人類が農業を始めてからの約1万年間の気温の変動幅は その前の十万年間と比べてずっと小さい． 人間社会は，その変動幅からはずれる気候変化に対しては， それが温暖化であれ寒冷化であれ，脆弱(vulnerable)なのだ．

なお，世界全体として利益と害を通算して 利益のほうが多ければよいとは必ずしも言えない． 生産活動に利用可能な土地のほとんどには国境線が引かれ， また所有権が設定されているので， 生産力の減る地域からふえる地域への人口・産業の再配置は困難だ． また，気候変化から利益を得る人から損をする人への富の再分配も困難だ． (いずれも強力な世界政府があれば可能かもしれないが， その前提は現実的でない．)

4. 地球温暖化の見通しはどのように得られているか

4.1. 気候システムの理論とモデル

地球科学には，観測事実から出発してその原因をさぐる観測的アプローチと， 想定された原因から出発してその結果を考える理論的アプローチがある (坂元・増田 1999)．

とくに気候システムの科学については， 理論的アプローチに基づく数値モデルが発達している． モデルにはいろいろな複雑さのものがある(増田 1991)．

単純な構造のモデルの例として，0次元エネルギー収支モデルがある． 空間的不均一性を無視して， 気候システム全体の温度とエネルギーをひとつの数値で代表させる． エネルギー保存の法則に基づく数式の形は， 時間だけを独立変数とする常微分方程式になり， さらに定常状態に限れば，代数方程式になる．

このような単純なモデルでは， 方程式の一般解または非常に多数の数値解を得ることができるので， 研究者はモデルの中で起こることを知りつくすことができる． 他方，結果と観測事実との対比は定量的というよりも定性的なものになる．

複雑な構造のモデルの例として， 大気と海洋それぞれの「大循環モデル」と呼ばれるものがある． 運動方程式，質量保存，エネルギー保存を基礎として， 大気・海洋の物理量の3次元空間分布が時間とともにどのように変化するかを 連立偏微分方程式の形に書き， 領域を緯度・経度・高さの3次元の升目に分けて近似計算する． なお，物理法則だけをもとに数値を決められない部分では経験式を部品として使う． このことをパラメタ化(parameterization)と呼んでいる．

大循環モデルに現実的な境界条件を与えて計算して得られた値は 観測値と定量的に対応づけることができる． ただし，大気や海洋を有限の大きさの升目に分けているので， 升目よりも細かい空間スケールの情報は得られず， 升目と同じ桁の空間スケールでの対応づけも不確かさが大きいことに注意が必要だ．

複雑な構造のモデルでは，一般解は得られず， 数値解の個数も計算機の能力の制約があるのであまり多くできない． モデル内の因果関係を知りつくすことは人間の能力を越える． しかし，現実には働いている外部要因を与えるのをやめたり 因果連鎖を断ち切ったりすることもできるので， 実験的に因果関係にせまることができる． 複雑なモデルは，実験装置と見たほうがよい． 地球科学での実物による実験は空間スケールの小さい素過程に限られる． 全球規模あるいは地域規模での実験は数値モデルによるしかない． 中山(2000)が「虚験科学」と呼ぶ活動だ．

4.2. 理論的予言としての地球温暖化の「発見」

2.3節の項目(1)で述べた地球温暖化の認識は，理論的見通しとして得られたものだ． ここでは要点のみ述べる． 詳しくはWeart (2008)やIPCC (2007, 93-127 (1章))を参照いただきたい．

前提として，大気中のCO2濃度が増加しており それは化石燃料燃焼で排出されている量の約半分に相当するという観測事実があり， また，CO2の赤外線吸収・射出特性に関する室内実験や数値計算に基づく 物理・化学的知識があった．

温度変化の見通しを得るために画期的だったのは， Manabe and Wetherald (1967; 1975)の数値計算だった． 前者は，大気を水平には一様とみなし鉛直には層を分けた鉛直1次元モデルで， 電磁波と対流による鉛直方向のエネルギー伝達を考慮して 各層のエネルギー収支を計算し，定常状態の温度分布を求めたものだ． それ以前に0次元モデルによる研究があったが， それでは解が定まらない問題だったのだ． 後者は3次元の大気大循環モデルによる数値実験であり， 鉛直1次元モデルの結果を裏づけるものともなった．

1970年代には， 気候は人為起源のエーロゾル(大気中にただよう固体・液体微粒子)によって 寒冷化するという考えもあった． 化石燃料燃焼で排出される二酸化硫黄が硫酸液滴となって太陽光の反射をふやす． 1970年代末には，その効果は確かにあるがCO2による 温暖化に比べると相対的に小さいという認識に落ち着いた．

大気は海とエネルギーを交換しており，海は大気よりも質量が大きいので， 温暖化は大気だけを考えた場合に比べて遅れる． この効果については1980年代に研究が進み (たとえばSpelman and Manabe 1984)， 気温は海洋の深さ数百メートルまでの水温とともに変化し 遅れは数十年であるという見通しが得られた．

4.3. 温暖化の予測型シミュレーション

将来の温暖化の見通しを得るための 気候モデルによるシミュレーションは， 日本語では温暖化予測実験と呼ばれるが， 英語ではpredictionではなくprojectionと呼ばれている． 江守(2008)，近藤(2009)，『科学』2007年7月号の特集などの解説がある．

温暖化を予測しようとすれば， 人間社会からのCO2排出も予測しなければならないが， 社会の予測はむずかしい． 気候変化との間のフィードバックも考えればさらにむずかしい． そこで，因果関係のループを断ち切って，次のような手順の研究が行なわれた．

(3)には多数の研究機関が参加し， 同じシナリオに従って多数の気候モデルによる計算をした． また，同じモデル，同じシナリオで初期値をわずかに変えた実験をいくつも行なった． 多数の実験結果の集まりがもつ幅からprojectionの不確かさを見積もることができ， また，多数の実験結果から作られた統計量によって 単独の実験によるよりも不確かさを縮めることができると期待されている．

(3)は，全球規模の気候変化の見通しとともに， (4)で必要な各地域の気候変化の見通しを得ることもねらっている． しかし(4)の需要に応じるには (3)の結果の空間解像度はまだあらく， downscalingと呼ばれる読みかえ技法が必要となる． それには，地域を限って空間解像度の細かい大気の数値モデルを動かす方法 (木村 2008)と， 広域の気候変数とローカルな気候変数との経験的関係を使う方法 (Benestad et al. 2008)がある．

なお，現在進められている研究活動では 9)， 従来のprojectionに加えて， 気候と生物地球化学サイクルを含めた地球システムモデルによる 上記の(2)と(3)を合わせたprojectionが行なわれている． また，25年程度の近未来に限れば排出量シナリオの違いはあまり重要でなく 海洋の初期条件のほうが重要であることがわかったので， この期間にしぼった予測(prediction)実験も行なわれている．

4.4. 全球規模の気候変化の検出と原因特定

2007年のIPCC第4次報告書では， 「20世紀半ば以降に観測された世界平均気温の上昇のほとんどは， 人為起源の温室効果ガスの観測された増加によってもたらされた可能性が非常に高い」 (IPCC 2009, 32; 2007, 10)という認識が示された． 20世紀の気候変化の検出と原因特定(detection and attribution, D & A)と呼ばれる件だ． 最近，地球温暖化が提示される際には，この件が最初に述べられることが多い．

しかし，これは2.3節の(1)として述べた温暖化の問題構造に もとから含まれていたのではなく， IPCC発足とほぼ同時に追加されたものだ． これが加わったことは， 地球温暖化への関心が，一般の人々に，政策決定者に， また科学者のうち観測家に広がる上で，重要なきっかけだったにちがいない．

この問題に答えたのは，モデル実験家と観測データ解析家の共同作業だった． たとえばIPCC第4次報告書 (IPCC 2007, 702--3 (FAQ 9.2))に示されているのは， 気候モデルに人為的強制作用(CO2，化石燃料起源エーロゾルなど)と 自然の強制作用(太陽エネルギーの変化，火山起源エーロゾルなど)を それぞれ制御して与え，結果を全球平均および大陸規模で 観測に基づく20世紀の気温と比較したものだ．

D & Aには， 20世紀の気候変化シグナルが21世紀に予想されるものよりも小さいことや， 自然の強制作用のデータが完全でないことからくる不確かさがある． しかし，全球平均気温に関する理論的見通しにとっては， D & Aは裏づけのひとつではあるが，必須の根拠ではない．

なお，過去千年あまりの気温の復元推定によって， 20世紀後半はこの期間のうちできわ立って温暖であることが示され， その原因は20世紀に特有のものであろうと示唆される(IPCC 2007, 466--83 (6.6節))． これも広い意味のD & Aの一部だが， IPCC第4次報告書の時点でのD & Aの理屈を構成する主要な部分ではない．

5. 温暖化論の構成上注意が必要な点

5.1. ローカルな気候変化の議論のむずかしさ

全球規模の気候変化の見通しには理論の側から自信をもてる． 複雑なモデルと簡単なモデルとの両方の結果を照合できるからだ． しかし，人間や生物が感じるのはそれぞれの場所でのローカルな気候変化だ． そこで，ローカルな気候の見通しを得る需要があり，多くの研究者が取り組んでいる．

全球平均気温を数十年から百年の時間スケールで変化させる原因は， 大気・水圏全体のエネルギー収支を変える要因でもあるにちがいない． そのうち気候システム外部からの強制作用は， 太陽エネルギーの変化，温室効果物質の変化，エーロゾルの変化にほぼしぼられる． しかしローカルな気候は気候システム内部の変動によっても大きく変化する． 地域Xから地域Yにエネルギーが移動すれば 地域Xは寒冷化し地域Yは温暖化するだろう． また，人工熱源やローカルな土地利用改変などのローカルな人為的強制作用もある． 地球温暖化をシグナルとすれば， ローカルな気候には全球規模の気候に比べてノイズが多いのだ．

適応策はさまざまな気候変化の可能性に対応できる頑健(robust)なものにする必要がある． その手段としてローカルな気候のprojectionが重要だ． その精度向上の努力も続けられているが， それは「当たる」将来予測に向かうものではない． 強制作用と内部変動を将来について精密に予測することは不可能であり， 過去についてさえ観測が完全でないことからくる不確かさを含むのだ． ありうる気候の幅を知るために多様な想定の実験をするのがよい(Dessai et al. 2009)．

また，軽減策を評価するためにも， 気候変化が人間社会に与える悪影響を定量的に知るために 地域ごとのローカルな気候のprojectionに期待がかかる． この場合も予測能力には限りがあることに注意して方針を考える必要がある．

5.2. 急激な気候変化の可能性

温暖化軽減策の必要性の根拠として次のような議論がある． 「気候システムの状態がある点(tipping pointと呼ばれる)を越えると 急激に変化してもとに戻らない． そのような変化を防ぐためには強制作用の軽減が必要だ」 (IPCC 2007, 775--7 (Box10.1))．

この議論の背景には，過去の気候， とくに10万年前から1万年前の氷期の間に何度も起こった急激な気候変化の認識 (Weart 2008, 6章, 大河内 2008, 11章)と， 非線形システムの数学的理論のひとつであるカタストロフ理論や， 単純な気候モデルで得られた多重平衡解の知見がある．

急激な変化としては， 海洋深層循環を形成する北大西洋の沈みこみが止まることが想定されることが多いが， 複雑な数値モデルによる現実的な条件の実験に基づいて， 21世紀の間にこれは急激に変化する可能性は低いと考えられている (IPCC 2007, 772--4)．

現実の気候システムが急激に変化する可能性は否定されてはいないが， どのようなCO2濃度の値で現われるかの予想がつかない． このような急激な変化を理由として温暖化軽減策の必要性を主張する議論があるが (一例はPosner 2005, 43--53, 155--65)， 発生条件があまりに不確かなので，政策への合意を形成する根拠にすることはむずかしい．

Projectionで表現されていない気候変化もありうるという指摘はもっともであり， 人間社会の適応可能な気候の幅を広げる政策で対処すべきだろう． (増田 2007は「驚きにも備えよう」という形で述べた．)

6. 温暖化問題をより大きな文脈で考える

6.1. 成長の限界

人間社会の経済活動は産業革命以来規模の成長を続けてきたが， これには天然資源も環境の廃物・廃熱吸収能力も有限であることによる限界がある (Daly 2005)． このことは1970年代に指摘されていたが(Meadows et al. 1972)， ほとんどの国で経済成長が政策目標として最優先されることが続いた． 20世紀の経済成長はエネルギー資源に大きく依存してきた(Ayres and Warr 2009)． CO2排出については， ほとんどすべての産業が強い利害関係者だ． オゾン層減損も全球規模の環境問題であり， 予防的対策が効果をあげた実例だが， 強い利害関係者が少数の化学工業会社に限られていた． 温暖化は同じ方法で解決する問題ではない(Hulme 2009, 291--3ほか)．

6.2. エネルギー資源の転換

化石燃料資源が有限であることは当然だが， 2000年代になって， 世界の石油と天然ガスの産出量が間もなくピークに達しその後は減るという 見通しがしだいに有力になってきた． その他の化石燃料は，石炭，タールサンド，オイルシェール，メタンハイドレートなど いずれも固体であり，石油やガスに比べて産出に手間がかかり環境への影響も大きい． 温暖化軽減の必要性が加わると，化石燃料からの脱却を急がなければならない. いわゆる自然エネルギー， つまり，地熱と潮汐を例外として，太陽光・風力・水力・バイオマス燃料などの 太陽から来て宇宙空間に出て行くエネルギーの流れが重要になる. 自然エネルギーが，化石燃料に比べて， 空間的密度が低く時間的に間欠的であることを考慮した利用形態を考えていく必要がある． また，少なくとも工業先進国では， 利用するエネルギー資源の総量を減らす必要があるだろう．

6.3. 生態系への影響

人間活動は，生態系に打撃を与えている． そのうちでは，陸上では農地開拓や都市化などの土地利用改変に伴うもの， 海では漁業に伴うものが最も強烈だろう．

それに，温暖化を介して生態系に及ぼす打撃が加わる． 単なるたし算ではなく， 土地利用改変で生息域が狭められた生物が気候変化にさらされるという 相乗効果(synergetic effect, Lovejoy and Hannah 2005 とくに18章)があることが重要だと思う． 温暖化だけならば， すべてではないが多くの生物が，移動することによって適応することができるはずだ． しかし現実には，農地や牧場のような土地利用， あるいは車道やダムのような構造物によって，自由に移動できないのだ．

6.4. 人間社会の気候への適応

人間社会は，変化・変動を含む気候に適応していく必要がある．

適応策の考えかたの例として， 日本の河川行政の場合(社会資本審議会 2008)がある． これまでの洪水対策は， 気候が変わらないことを前提に，過去の頻度をもとに目標を設定し， 堤防などの設備を整備してきた． これからは，気候は変わりうるので、計画の見直しを続ける順応型管理をする． また，温暖化で大雨がふえると予想されるが，設備の大幅強化は困難だ． 土地利用規制や避難態勢も重視する．

6.5. 貧富の格差

現代世界には，「工業先進国」と「新興工業国」の一部の市民とが富を持ち， 残りは貧しいという格差がある(Sachs and Santarius 2007). 温暖化軽減策の費用をどう分担するかに関して，この格差の問題が顕在化した。 また，適応策を考えると，貧しい国々は， 現在の気候によく適応しているとは言いがたい． 近年，大雨などの気象災害による被害額がふえているのは， 海岸付近に住む人口がふえるなど， 社会の気象災害に対する脆弱性が高まったことを反映する (Pielke et al. 2003)． したがって， 貧しい国に対する適応策の支援は， 対象をUNFCCCの意味の「気候変動」への適応に限ったのでは有効ではなく， 原因を限定しない気候変化・変動の影響に対する社会の回復能力を高めることをめざすべきだ(Pielke 2005).

6.6. 持続可能性

人間社会が直面する成長の限界は化石燃料と温暖化だけではない． 農地開拓にも限りがある. 漁業資源にも限りがある. エネルギー資源，水資源，食料を含むバイオマス資源の問題は関連している． そのうちひとつを投入して他を得ることができる関係にあるからだ(沖 2007). もうひとまわり大きく考えれば， 人口問題，エネルギー問題，環境問題，食料問題はからみあっている (赤祖父 2008, 7章) 10). あえて要約すれば，課題は人間社会の持続可能性を高めることだ．

その方策を考える上で参考になる概念に，Wackernagel and Rees (1996)のいう 「エコロジカル・フットプリント」(EF)がある． これは環境改変が多次元的であることを承知の上で あえて面積というひとつの量の次元にまとめたものだ. EFは，資源消費の「南北」格差を認識するうえでも有意義だ.

6.7. 今後の国際体制についての個人的意見

IPCCは科学の知見を政策に反映させるしくみの実例を示した (Miller 2004, Bolin 2007, 宗像 2007, Edwards 2010)． 問題を地球温暖化に限ったことによってここまで進展できたのだろう．

しかし，温暖化対策を中核として政策を構築しようとすると， ローカルな気候のprojectionと原因特定という不確かさの大きい仕事に ますます依存する． 未来の被害と現在の対策費用とをどう比較するかという世代間倫理の問題 にぶつかり(Stern 2007)， 軽減策の費用を工業先進国と途上国でどう分担するのが公平かという難問にも ぶつかる．

化石燃料消費を減らすことや、森林を復活することは， 温暖化の軽減策になろうがなるまいが，持続可能性の観点から推進するべきだろう． 貧しい国の人々の防災力を高めることは， 原因がCO2であろうとなかろうと，貧困解消の観点から推進するべきだろう． ただしその対策は利用可能な資源の限界をも考慮したものでなければならない． 人類社会の持続可能性と貧困解消を正面に据えた国際協力体制を作るように努め， その側面の課題として気候変化の軽減策も適応策も視野に入れていくべきだろう． IPCCも，2013--4年に第5次報告書を出したあとは そのような新体制の一環として再編成されるべきだと思う．

注

文献

2011-11-06; 2012-12-14; 2014-09-25; 2022-03-22
増田 耕一 (MASUDA Kooiti)