英語のclimate change (またはclimatic change)という用語に対して、 日本語では「気候変化」と「気候変動」がある。 これらの日本語の用語がどう使われてきたかについては、 松野太郎氏 (気象学者、海洋研究開発機構フェロー、東京大学名誉教授)が検討した資料がある。
この資料は、環境省、文部科学省、気象庁が共同で「温暖化の観測・予測及び影響評価統合レポート『日本の気候変動とその影響』2012年度版」を作成するための委員会の、第4回会合(2013年2月5日)で、「参考資料2」として配布されたものに含まれていた。
(なお、完成した報告書は (2018年6月17日現在) 環境省ウェブサイトからPDFファイル http://www.env.go.jp/earth/ondanka/rep130412/report_full.pdfとして公開されている。 HTMLページ http://www.env.go.jp/earth/tekiou.html からは2018年版がリンクされるようになり 【[2023-12-11] その後 https://www.env.go.jp/earth/earth/tekiou/page_00003.html に移動した】 2012年度版へのリンクはなくなってしまった。)
「参考資料2」の本体は、気象庁、文部科学省、環境省による「本レポートにおける気候変化と気候変動の用語の使用について」という1ページの文書である。それに付属する形で【参考1】(吉野正敏氏)、【参考2】(松野太郎氏)、【参考3】(気象庁)、【追加資料】(松野氏)が含まれている。
ここでは、松野氏による【参考2】と【追加資料】を、松野氏の了解を得て公開する。
松野氏は、1960年以来の研究者としての経験をふりかえるほか、特に【参考2】のPart 1では専門分野の教科書類や事典類の用語づかいを紹介している。科学史の専門家がするような厳密な文献調査ではないが、厳密な文献調査をしたい人にとっても有用な手がかりを与えるものとなるだろう。
HTML版にする際に、次のような編集を行なった。
気候学者は、気候は変化するものとの前提で、普通に“気候の変化”すべてを指して「気候変化」という言葉を使ってきた。しかし、すくなくとも1960年代ごろから状況に応じ「気候変動」という言葉も同義語として使ってきた。
「気候変動」が使われるようになった原因として、気象学者が気候の変化を研究する場合、この語を多く使ったことにもよると思われる。気象学者の研究では変化の機構・原因までを論ずる場合が多く、その際、一方向に変える機構は考えにくく、たいていは変動的なため、「変動」と捉えていたためではなかろうか。(1950年代から)
(1)気候学の最も古い教科書といえる福井英一郎著「気候学」(古今書院、改訂版、1941年発行、初版1937年、ただし大きな変更はない)では、全体をI，II，III，IV，Vと分け、「IV 気候の変化」と言うタイトルで地質時代、歴史時代、近代観測時代のすべての気候の変化を扱っている。さまざまな変化について述べてあり、周期的変化や脈動的変化があるとの記述はあるが、「変動」という言葉は一切使われていない。
(2)気候学 (福井英一郎編、自然地理・応用地理、第2巻、古今書院、1962年)
全体450pのうち約120pが、「第5章 気候変化」に割かれている。1，2，3節で地質時代、歴史時代、観測時代の気候変化が述べられている。各節のタイトルは「…の気候変化」となっているものの、「気候変動」の語が現れないのは第1節のみで、第2節では小節のタイトルが「1.アジアの気候変動」、「2.他の諸大陸の気候変動」となっており、1.の中の項目として、「日本及びその付近の資料から見た気候変動」がある。内容の記述でも「気候変動」と言う言葉が非常に多くあらわれている。第1節の地質時代と異なり、気候の資料そのものが社会や人間生活(歴史)の変動と関連しているので、「変動」という言葉が自然と思われたのだろう。(この部分の著者は東大地理学科卒業の保柳睦美氏。)
「第3節 観測時代の気候変化」、「第4節 気候変化(変動)の原因論」、は気象学者でもある土屋巌氏が担当し、節タイトルの中に「変動」という言葉があるばかりでなく記述文中でも「変動」の方が多い。
さらに、参考文献として、荒川秀俊著「気候変動論」(地人書館、1955年)、土屋巌著「気候の変動」(恒星社、1962年)が挙げてある。
気候学における「気候変化」に対し気象学者は早くから「気候変動」を多く使ってきたらしい。
(3)平凡社 大百科事典では「気候」と独立に「気候変化」の項目があり、11年周期以上の長さの気候の変化を対象として記述されている。(執筆は林陽生+吉野正敏氏)。 相当する英語はclimatic changeとなっている。
(4)ブリタニカの日本語版では、「気候」の項目内で小項目として、「気候変化」があり、数10年から地質時代までの変化をすべて扱っている。
(5)吉野正敏、河村武、両氏に加え気象学者を含む6名で書かれた気候学・気象学辞典では、見出し語として、「気候変化」があり、一方、「気候変動⇒気候変化」となっている。中身は数10年以上のあらゆる気候の変化を含めてある。 相当する英語として "climatic change"が記してある。
(6)和達清夫監修、気象の事典: 気象学者が中心になって作っているもので、改訂を重ねながら長く使われてきた。昭和49(1974)年版と平成5(1993)年版を調べた。
1974年版: 見出し語として気候変化、気候変動の両方があるが気候変動が主。「気候変動(英語 climatic change)」は、全時間スケールを対象とし地質時代、歴史時代、観測時代にわけて説明があり1ページ近いスペースを占めている。これに対して、「気候変化」は、気候変動と同義としたうえ、地質時代、歴史時代の気候変化の中で、時間スケールの短いものを気候変動として区別することもある、としている。執筆担当は中村和郎氏(東大理・地理学科《卒業》の気候学者)。
1993年版: 見出し語として「気候変化(変動)」があり、climate change (variation)が対応語となっており、すべての時間スケールの気候変化に触れている。説明の中で、データに現れる時間変化の形として、気候傾向(climate trend)，気候ゆらぎ(climate fluctuation)，気候ジャンプ(climate jump)をあげているが、重要な役はしていない。「気候変化」と言う見出し語はない。 執筆担当は気象学者、山元龍三郎氏。
(7)【学術用語集 (文部省編纂) 気象学編】昭和50年版
次の3語が採用されている。英語との対応が記されるのみで、定義や説明はない。(《学術用語集というものは》そういうものらしい。)
| 気候変動 | climatic variation |
| 気候変動度 | climatic variability |
| 気候変化 | climatic change |
(8)岩波書店の理化学事典(第5版)には「気候変動(climatic change)」のみがあり、10年以上の周期の気候の変化とし、“100年より短い周期の変化は気候変化と言う事もある。"と述べている。
(「地球温暖化」の項目をみると、ひとつの説としての扱いで、“気候変動の原因は複雑であるからこのシナリオが正しいかどうかはわからない”、と締めくくっている。地質学者に多い懐疑論の視点に近く、この点から岩波理化学事典全体で地質学の見方が強い、と思われる。この想像も加え地質学での用語が採用されたと仮定する。)
地質学では伝統的に「気候変動」という言葉が使われてきた。(と考えられる。) 「地殻変動」、「海水準変動」等を研究対象として扱う地質学において、それと並列して「気候変動」を地球の歴史の中で考えるのは極めて自然なことである。地球の歴史全体は、宇宙や生命と同じように「進化」と表現されることが多く、それを「変化」と言う言葉では表現しない。そう考えると、気候が一方向に変化する理由がなく、実際の証拠もないので「気候の進化」はありえない。気候変動のみである。(おまけ: 気候を支配する太陽は進化し、太陽光度は地球形成時には現在の70%に過ぎず、47億年の間に次第に光度を増してきたのだから、「気候の進化」もあり得たかもしれない。逆に、そうでなかったらしいので、「暗い太陽のパラドックス」が問題になっている。)
(9) 1960年前後、電子計算機と人工衛星の誕生によって気象学に革新的変化がもたらされ、アメリカでは大型・総合的研究のセンターとしてNCAR《=National Center for Atmospheric Research》が設立された。これに刺激され日本の大学所属の気象研究者はそれに類する「大気物理研究所」設立を目指す運動を1963年に始め、1979年不成功のまま幕を閉じるのだが、その間の文書(学術会議、審議会)では常に重要な研究課題として「気候変動」が挙げられている。
これらを総合すると、気候学では、気候は変化するものとの前提で一般に(すべての時間スケールでの)気候の変化を表す言葉として、「気候変化」が使われ、同時に気象学や地質学で「気候変動」が使われていたので、それも第2の同義語とされてきた。気象学では、「気候変動」の方が気候の変化一般をさす言葉としてより多く使われてきた。気象学者が気候変動と言う語を好んで使った理由として、現象そのものに加え、原因・機構に関心があり、その場合一方向の気候変化は考えにくかったのではないだろうか。(ちなみに“論”をつけてみると、「気候変化論」は特定した気候の一方向的変化を主張する響きがある。)
「気候変動」が気象・気候のコミュニティで頻繁に話題になり、さらに社会的に広く関心を呼び始めたのは1970年代である。60年代から70年代初期に発表された研究によって、地球全体の平均気温の変化が明らかになり、全球平均気温は1940-50年をピークとしてその後下がり始めたことが分かった。1972年には北大西洋で海氷の著しい南下が観測されるなどその前後に全球的寒冷化の恐れが社会的関心を呼び、「氷河期が来る?」などとマスメディアにも広く取り上げられた。
一方で現在に続く人間活動による地球の温暖化も、1972年にストックホルムで聞かれた国連環境会議で、他の深刻な現実の環境問題とともに、将来の重要問題として議論された。日本でも UNEPに対応して環境庁が設置され、国立公害研究所も新設された。一般に環境研究が重視されるようになり、大学などで基礎研究の対象となった。(ただし、環境庁及び国立公害研究所は、喫緊の公害問題への対処に追われており、地球環境に関しては、1987年のオゾン層保護についてのモントリオール議定書、温暖化に関する1988年のIPCC設立を、ともに「寝耳に水」の状態で迎えることになった。)
それに続いて70年代半ば以降に気候の年年変動の研究が進展し、同時に1972年のイベントをきっかけに海洋物理学でエルニーニョ現象の理解が進んで大気との相互作用が明らかになり、80年代初頭には物理的基礎に基づく気象の長期予報に明るい見通しが立った(画期的ブレークスルーと思われた)。この間、世界の気象研究コミュニティでは、数値天気予報の基礎を確かにし、1週間程度の中期予報の可能性を探るため1961-78年に行われたGARP《=Global Atmospheric Research Program》が成功裏に終了し、次の課題として、長期気象予測、気候変動予測をめざすWCRP《=World Climate Research Program》が1979年から開始された。
これら一連の出来事が背景にあるが、その際、なぜ、気候変化と言わずに気候変動と言ったのだろうか? エルニーニョに関係した年年変動が話題になる前に社会的に注目されはじめていたので、「変動」になった理由は別にある。むしろ、年年変動を考慮せずに「気候変動」としてしまったために問題とする言葉のねじれが生じた。
70年代初期、全球平均気温は1940-50年をピークとしてその後下がり始めたことが分かった。この変化を小氷期の再来に類するものととらえれば、気象学では、このような変化を表す言葉として「気候変動」が自然であったし、気候学でも1970年代にはかなり普通になっていたと考えられる。小氷期に類する寒冷化とわかれば、人間のタイムスケールでは「気候変化」でもよかったはずだが、簡単にそうとは決められない。一般的な言葉としての気候変化と気候変動のうち、後者の方になじみがあるので適切と判断されたのであろう。気象学関係者が多い気象庁では気候変動と呼ぶことに抵抗はなかったであろう。
寒冷化の原因として、1960年代の太陽黒点活動の目立つた減少をきっかけとして、1976年にJ. EddyによるMaunder Minimumの議論が注目をひいた。また、近年の温暖化懐疑論の中心であるH. Svensmarkのメカニズムも、もとは太陽活動と気候に関するシンポジウムに際して、R. E. Dickinsonが「実際にありそうではないが、こんなことも考えられる。」として1975年に発表したものである。これより早く1968年には炭素循環の専門家H. SuessがC14の変化から過去の宇宙線強度の変化を推定し、小氷期を含む歴史時代の気候変化(山本武夫氏による諏訪湖の御神渡りが証拠の一つになっている)と太陽活動の変化との関連を示している。
気象庁では、長期予報の試みが早くからなされていたが、その手がかりのーつとして、太陽活動(黒点)の消長は常に注目されていたので、70年代の寒冷化に関しては最有力候補であった。現在「異常気象レポート」と呼ばれるものの最初は1975年に発行され、そこには、このような見方が述べられている。
1970年代、それ以後社会的にも広まった「気候変動」と言う言葉が気象学、気候学のコミュニティで頻繁に使われるようになったきっかけは、全球的寒冷化で、原因は不明ながらも(太陽の影響を含め)気候の自然な変動と考えられたので(時間スケールまで意識することなく)、ごく普通の表現として「気候変動」と呼んだ。
1960年代から日本では大気汚染・水質汚濁を中心とする公害問題が深刻になっていた。これに応じ大学の気象関係者も文部省の科学研究費によるグループを作って大気境界層中の乱流拡散など基礎的研究に参加した。その際、日本中の研究者を率いていたのは東北大学の山本義一教授であった。
1970年代に入ると、国連環境会議で人間活動の気候影響が議論され、また1972年には成層圏(高度20km)を飛ぶ超音速機の計画に対して，排気中のNOxがオゾン層を害する可能性がP. Crutzenらによって指摘され、米国運輸省による大規模なプロジェクトが行われた。このような地球規模の環境問題を含めて、1971年度から科学研究費特定研究「人間の生存にかかわる自然環境に関する基礎的研究」が始まり、気象研究者も参加した。それは、1977年からの特別研究「環境科学」へと引継がれ、その中でCO2の増加による気候の変化は将来の重要課題として、研究の準備のために関連する知見のレビューをするといった活動が行われた。「大気環境の科学」と題する5冊の総合報告の第4巻「気候変動」で吉野正敏、山元龍三郎両氏による過去の気候に関するレビューを受け、山本義一氏により「気候変動と人間活動」と言うタイトルで人間活動が気候に及ぼす影響が書かれている。結論のところで、CO2増加による21世紀の温暖化を過去の小氷期の温度低下と比べ、“来るべき21世紀は人間活動による温暖化の時代であると予想される。”と記している。
寒冷化の心配から社会的関心を呼んだ気候変動の問題は、少なくとも日本の大学の気象研究者によっては、ほぼ同時に世界全体で問題となり始めた地球規模環境問題の一つ、CO2増加の気候影響の問題を含めた「気候変動」の問題と捉えられるようになった。これは、IPCC報告書でclimate changeは温室効果ガスによる人為的気候変化だけでなく太陽活動の効果をはじめ自然の変動も含めているのに対応する。
Part 1で明らかになったように、気象学のコミュニティでは気候の変化一般を「気候変動」と言い慣わしてきたので自然な成り行きであったのだろう。
Part 1に記した大気物理研究所設立運動において、1970年代に入ると地球温暖化が言及されるようになるが、その位置付けは、研究所の部門として「気候変動」研究部門があり、その目的あるいはプロジェクトとして人間活動による気候(大気環境)の変化が取り上げられている。
大気物理研が形を変えて一部実現したのが、1991年-2010年の間 東大に置かれた気候システム研究センターとみなせるが、その設立案概要(1989年文部省へ提出)には次のように書かれており、この視点が明確になっている。
[目的]気候モデルを開発し、それを用いたコンビュータ一実験を行う事によって、
- (i)エルニーニョ南方振動から氷河期サイクルに至るまでの様々な気候変動のメカニズムを明らかにし、それらを体系化して「気候システム科学」を創造する。
- (ii)温室効果気体の増加によって生じる気候変化をコンビュータ一実験によって推定し、全人類にとっての重要問題である「地球温暖化問題」への対応に貢献する。特にこの問題についての国際共同研究の受け皿になる。
同時に、気候モデルを核として、気候変動研究のための研究者の協力の場を...
この文書は、IPCC設立後に作られたのでそれに言及しているが、「気候変化のための政府間パネル」と日本語表示している。
英語の"climatic change"あるいは"climate change"に対応する日本語には気候変化、気候変動の2語があり、ともに自然な言葉として長くつかわれてきた(Part 1)。逆に英語では、普通の言葉としてはclimatic changeのみであった。そこで、一般的な日本語としてよりよく対応する語を探すため「変化」と「変動」がどう違うか考えてみる。
1. 「変動」は量的な変化(端的には数字であらわされるような変化)として捉え得る対象 に多く用いられ、「変化」は幅広く質的な変化、量で測れない変化をも含んで用いられる。
例: 物価、株価、為替レートなどは「変動する」ものの代表格で、すべて数字で表現可能。勿論これらは、より広い言葉で「変化する」とも表現される。 一方、価値観、美意識、社会構造、家族関係などは時代とともに「変化する」が「変動する」と表現されることはない。(「変動」と表すのが適切な場合のみ意図的に用いる。)
2. この観点から気候学で「気候変化」が、気象学・気象庁で「気候変動」が用いられてきた理由を考えると興味深く納得できる。「気候」は気温、降水量、風などの平均状態だけではなく、植生、景観などを、さらにはその中での人間生活を含んで総合的に判断される環境の特色であることは、気候学で強調されるところである。ケッペンによる熱帯雨林気候、砂漠気候、西岸性気候等の気候帯の名づけ方がそれを端的に表している。
また、気候学では、物理的環境に加え、その中での生き物や人間とのかかわりを含めて研究の対象としているので、IPCCが始まってしばらく、日本で《IPCCの》WG2《=第2作業部会》に関しては気候学者の吉野正敏先生が中心になって活動が行われてきた事も気候学の特色(強み)を示すととれる。
3. 一般に「変動」と表される対象に関しても、状況によって「変化」が用いられる。
例文: FRBの新しい金融政策により為替レートが変化するだろう。そうすると、A社の株価も変化するに違いない。
この例文で変化を変動で置き換えることは意味をなさない。変動は上がったり下がったりすることを言うが、上記の文では文脈において特定の方向を言っているからである。この観点でIPCC，UNFCCCでのClimate Changeに対応する日本語を考えると、“温室効果ガスの増加による気候の変化”のことなので特定の変化を意味し、「気候変化」が適切である。
以上の議論は、Climate change⇒気候変化、 Climate variability⇒気候変動という議論とは異なる。最初に記したようにClimate change (=Climatic changeとする)だけなら、気候学・気象学での気候変化、気候変動のどちらでもよく一方に決められない(英語対日本語が1対2対応)。内容を考えてどちらかにか適切な方に決まる。